日本コンクリート工業(5269)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億3284万
- 2009年3月31日
- -3237万
- 2009年12月31日
- 9653万
- 2010年3月31日 +165.02%
- 2億5584万
- 2010年6月30日 -99.51%
- 126万
- 2010年9月30日 +999.99%
- 2億1444万
- 2010年12月31日 +41.65%
- 3億376万
- 2011年3月31日 -14.39%
- 2億6006万
- 2011年6月30日 -26.47%
- 1億9123万
- 2011年9月30日 +35.26%
- 2億5866万
- 2011年12月31日 +140.1%
- 6億2104万
- 2012年3月31日 +44.09%
- 8億9488万
- 2012年6月30日 -68.73%
- 2億7983万
- 2012年9月30日 +156.41%
- 7億1751万
- 2012年12月31日 +97.86%
- 14億1968万
- 2013年3月31日 +14.84%
- 16億3034万
- 2013年6月30日 -58.22%
- 6億8120万
- 2013年9月30日 +64.19%
- 11億1849万
- 2013年12月31日 +25.71%
- 14億601万
- 2014年3月31日 +32.04%
- 18億5653万
- 2014年6月30日 -77.21%
- 4億2313万
- 2014年9月30日 +98.32%
- 8億3915万
- 2014年12月31日 +28.79%
- 10億8074万
- 2015年3月31日 +22.16%
- 13億2026万
- 2015年6月30日 -77.21%
- 3億94万
- 2015年9月30日 +75.83%
- 5億2913万
- 2015年12月31日 -2.07%
- 5億1820万
- 2016年3月31日 +103.73%
- 10億5574万
- 2016年6月30日 -82.4%
- 1億8581万
- 2016年9月30日 +140.13%
- 4億4620万
- 2016年12月31日 +59.67%
- 7億1246万
- 2017年3月31日 +107.87%
- 14億8102万
- 2017年6月30日 -64.75%
- 5億2204万
- 2017年9月30日 +110.3%
- 10億9788万
- 2017年12月31日 +44.99%
- 15億9184万
- 2018年3月31日 +27.65%
- 20億3195万
- 2018年6月30日 -71.58%
- 5億7753万
- 2018年9月30日 +96.5%
- 11億3486万
- 2018年12月31日 +46.98%
- 16億6806万
- 2019年3月31日 +28.14%
- 21億3738万
- 2019年6月30日
- -5578万
- 2019年9月30日 -492.88%
- -3億3074万
- 2019年12月31日
- -3億542万
- 2020年3月31日
- -8638万
- 2020年6月30日
- 2億4967万
- 2020年9月30日 +315.43%
- 10億3722万
- 2020年12月31日 +98.29%
- 20億5671万
- 2021年3月31日 +33.53%
- 27億4638万
- 2021年6月30日
- -2245万
- 2021年9月30日
- 2億4264万
- 2021年12月31日 +338.03%
- 10億6283万
- 2022年3月31日 +15.54%
- 12億2805万
- 2022年6月30日
- -7988万
- 2022年9月30日
- 4062万
- 2022年12月31日 +466.88%
- 2億3027万
- 2023年3月31日
- -2億2865万
- 2023年6月30日
- 4億3621万
- 2023年9月30日 +191.9%
- 12億7331万
- 2023年12月31日 +44.84%
- 18億4427万
- 2024年3月31日 -1.99%
- 18億757万
- 2024年6月30日 -78.51%
- 3億8840万
- 2024年9月30日 +129.8%
- 8億9253万
- 2024年12月31日 +25.21%
- 11億1750万
- 2025年3月31日 -11.41%
- 9億9001万
- 2025年6月30日
- -1億2926万
- 2025年9月30日
- 1億2958万
- 2025年12月31日 +135.43%
- 3億508万
個別
- 2008年3月31日
- 5億1864万
- 2009年3月31日
- -7515万
- 2010年3月31日
- 1億3387万
- 2011年3月31日 +0.9%
- 1億3507万
- 2012年3月31日 +456.85%
- 7億5218万
- 2013年3月31日 +51.95%
- 11億4295万
- 2014年3月31日 +33.73%
- 15億2845万
- 2015年3月31日 -13.26%
- 13億2575万
- 2016年3月31日 -11.58%
- 11億7220万
- 2017年3月31日 +3.55%
- 12億1377万
- 2018年3月31日 -31.23%
- 8億3471万
- 2019年3月31日 +28.89%
- 10億7585万
- 2020年3月31日 -74.62%
- 2億7304万
- 2021年3月31日 +738.59%
- 22億8969万
- 2022年3月31日 -47.86%
- 11億9376万
- 2023年3月31日 -70.78%
- 3億4877万
- 2024年3月31日 +437.12%
- 18億7336万
- 2025年3月31日 -73.93%
- 4億8839万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。2025/06/30 14:02
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、主に全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額は、主に全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない決済準備のための手持ち資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/30 14:02 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/30 14:02
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- Ⅱ.取締役の報酬2025/06/30 14:02
当社の取締役報酬は、現金報酬として基本報酬(月額報酬)および短期的な業績向上を目的とした賞与ならびに自社株報酬として中長期的な業績向上を目的とした信託を利用した株式付与制度で構成しており、社外取締役の報酬は基本報酬のみとしております。なお、各報酬の具体的な個人別の報酬額は当社のモデル構成割合を基に算定されます。業績連動報酬等の賞与につきましてはグループ会社全体の収益力を示す各事業年度の連結営業利益を業績目標値とし役位ならびに業績目標値の目標達成度等に応じて算定されます。また、非金銭報酬等の信託を利用した株式付与制度は、グループ会社全体としての中長期的目線の収益力を示す連結経常利益および株主利益との連動性の観点から規模も含めた当社の市場価値を示す時価総額の変動率を目標値として役位ならびに目標値の目標達成度等に応じて算定され、交付する当社株式の上限を200千株(対象期間3事業年度)とし、交付時期を当社の取締役の退任時としております。
Ⅲ.監査役の報酬 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 経営成績の分析2025/06/30 14:02
当期の売上高は526億52百万円(前期比1.9%減)、営業利益は9億90百万円(前期比45.2%減)、経常利益は14億52百万円(前期比35.2%減)、親会社株主に帰属する当期純損失は2億9百万円(前期は6億14百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。
各セグメントにおける概況は次のとおりであります。