5387 チヨダウーテ

5387
2022/07/26
時価
140億円
PER 予
6.23倍
2010年以降
赤字-44.69倍
(2010-2022年)
PBR
0.97倍
2010年以降
0.33-1.44倍
(2010-2022年)
配当 予
0%
ROE 予
15.56%
ROA 予
7.05%
資料
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チヨダウーテ(5387)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
13億1243万
2009年3月31日
-3億5301万
2009年12月31日 -66.88%
-5億8912万
2010年3月31日 -37.99%
-8億1294万
2010年6月30日
-4億8041万
2010年9月30日 -39.66%
-6億7094万
2010年12月31日 -11.53%
-7億4831万
2011年3月31日 -2.76%
-7億6893万
2011年6月30日
-8154万
2011年9月30日
1億2375万
2011年12月31日 +258.69%
4億4388万
2012年3月31日 +23.82%
5億4963万
2012年6月30日
-4844万
2012年9月30日
7022万
2012年12月31日 +260.88%
2億5343万
2013年3月31日 +65.22%
4億1873万
2013年6月30日
-2億4829万
2013年9月30日
-2億1337万
2013年12月31日
-8094万
2014年3月31日
6659万
2014年6月30日
-8150万
2014年9月30日
-7260万
2014年12月31日
1億9434万
2015年3月31日 +170.03%
5億2477万
2015年6月30日 -99.58%
218万
2015年9月30日 +999.99%
1億1365万
2015年12月31日 +214.08%
3億5695万
2016年3月31日 +50.33%
5億3662万
2016年6月30日
-8470万
2016年9月30日
1276万
2016年12月31日 +999.99%
3億2240万
2017年3月31日 +82.35%
5億8791万
2017年6月30日
-1億7079万
2017年9月30日
-1億4533万
2017年12月31日
4749万
2018年3月31日 +40.83%
6688万
2018年6月30日
-2億7511万
2018年9月30日 -62.11%
-4億4599万
2018年12月31日
-3億1386万
2019年3月31日
-3億56万
2019年6月30日
-2億4208万
2019年9月30日 -56.37%
-3億7855万
2019年12月31日
-3億5302万
2020年3月31日 -21.7%
-4億2962万
2020年6月30日
-2億125万
2020年9月30日
-1億309万
2020年12月31日
2億4403万
2021年3月31日 +78.39%
4億3533万
2021年6月30日 -79.87%
8763万
2021年9月30日 +221.78%
2億8198万
2021年12月31日 +129.7%
6億4772万
2022年3月31日 +24.48%
8億631万

個別

2008年3月31日
11億3318万
2009年3月31日
-4億5804万
2010年3月31日 -94.38%
-8億9034万
2011年3月31日
-5億1141万
2012年3月31日
7億5665万
2013年3月31日 -35.92%
4億8486万
2014年3月31日 -65.1%
1億6919万
2015年3月31日 +144.02%
4億1287万
2016年3月31日 -19.89%
3億3077万
2017年3月31日 +3.34%
3億4183万
2018年3月31日 -86.43%
4638万
2019年3月31日
-5億927万
2020年3月31日 -11.57%
-5億6820万
2021年3月31日
3億7819万
2022年3月31日 +85.52%
7億162万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループでは、厳しい経営環境に直面しようとも必要な設備投資を継続し、収益力の向上を図っていくことを目指しており、事業活動から生じるキャッシュ(EBITDA)を把握し、売上高に対する比率(EBITDAマージン)を経営指標として採用しております。
EBITDAは営業利益に減価償却費を足し戻すことで容易に算定(注1)でき、設備投資によって変動が生じる減価償却費の影響を排除し、売上高に対する比率(EBITDAマージン)を経年で比較することにより企業の収益性を把握することが可能となります。
資本業務提携関係にあるクナウフ・グループ(注2)は、世界各地で事業会社を展開し、各国の会計処理の影響に左右されない把握可能な指標としてEBITDAマージンを採用していることから、当社グループでも経営指標として採用することが適当であると判断しております。現在の水準からは依然として高い目標ではありますが、EBITDAマージン10%超の達成を目指して取り組んでまいります。
2022/06/28 10:45
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループにおきましては、2020年1月のクナウフ・グループとの資本業務提携強化を踏まえ、『競争力の回復』をキーワードに掲げ、厳しい環境に直面しようとも安定した収益確保が可能な企業基盤の再構築を目的に、諸課題の改善を進めてきており、着実にその効果が表れ始めています。2021年12月からは、足元の原材料価格等のコスト増を吸収するため、製品価格の値上げをお客様にお願いしているところであり、合理化・効率化の徹底と併せ企業体質の改革をより一層進めてまいります。
この結果、当社グループにおける業績は、売上高は256億2百万円(前年同期比1.6%増)となりました。また、営業利益は8億6百万円(前年同期比85.2%増)、経常利益は10億63百万円(前年同期比46.6%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は8億23百万円(前年同期比24.6%増)となりました。
当社グループは、単一セグメントであるため、セグメントの業績は記載を省略しております。
2022/06/28 10:45

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