チヨダウーテ(5387)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 13億1243万
- 2009年3月31日
- -3億5301万
- 2009年12月31日 -66.88%
- -5億8912万
- 2010年3月31日 -37.99%
- -8億1294万
- 2010年6月30日
- -4億8041万
- 2010年9月30日 -39.66%
- -6億7094万
- 2010年12月31日 -11.53%
- -7億4831万
- 2011年3月31日 -2.76%
- -7億6893万
- 2011年6月30日
- -8154万
- 2011年9月30日
- 1億2375万
- 2011年12月31日 +258.69%
- 4億4388万
- 2012年3月31日 +23.82%
- 5億4963万
- 2012年6月30日
- -4844万
- 2012年9月30日
- 7022万
- 2012年12月31日 +260.88%
- 2億5343万
- 2013年3月31日 +65.22%
- 4億1873万
- 2013年6月30日
- -2億4829万
- 2013年9月30日
- -2億1337万
- 2013年12月31日
- -8094万
- 2014年3月31日
- 6659万
- 2014年6月30日
- -8150万
- 2014年9月30日
- -7260万
- 2014年12月31日
- 1億9434万
- 2015年3月31日 +170.03%
- 5億2477万
- 2015年6月30日 -99.58%
- 218万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 1億1365万
- 2015年12月31日 +214.08%
- 3億5695万
- 2016年3月31日 +50.33%
- 5億3662万
- 2016年6月30日
- -8470万
- 2016年9月30日
- 1276万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 3億2240万
- 2017年3月31日 +82.35%
- 5億8791万
- 2017年6月30日
- -1億7079万
- 2017年9月30日
- -1億4533万
- 2017年12月31日
- 4749万
- 2018年3月31日 +40.83%
- 6688万
- 2018年6月30日
- -2億7511万
- 2018年9月30日 -62.11%
- -4億4599万
- 2018年12月31日
- -3億1386万
- 2019年3月31日
- -3億56万
- 2019年6月30日
- -2億4208万
- 2019年9月30日 -56.37%
- -3億7855万
- 2019年12月31日
- -3億5302万
- 2020年3月31日 -21.7%
- -4億2962万
- 2020年6月30日
- -2億125万
- 2020年9月30日
- -1億309万
- 2020年12月31日
- 2億4403万
- 2021年3月31日 +78.39%
- 4億3533万
- 2021年6月30日 -79.87%
- 8763万
- 2021年9月30日 +221.78%
- 2億8198万
- 2021年12月31日 +129.7%
- 6億4772万
- 2022年3月31日 +24.48%
- 8億631万
個別
- 2008年3月31日
- 11億3318万
- 2009年3月31日
- -4億5804万
- 2010年3月31日 -94.38%
- -8億9034万
- 2011年3月31日
- -5億1141万
- 2012年3月31日
- 7億5665万
- 2013年3月31日 -35.92%
- 4億8486万
- 2014年3月31日 -65.1%
- 1億6919万
- 2015年3月31日 +144.02%
- 4億1287万
- 2016年3月31日 -19.89%
- 3億3077万
- 2017年3月31日 +3.34%
- 3億4183万
- 2018年3月31日 -86.43%
- 4638万
- 2019年3月31日
- -5億927万
- 2020年3月31日 -11.57%
- -5億6820万
- 2021年3月31日
- 3億7819万
- 2022年3月31日 +85.52%
- 7億162万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループでは、厳しい経営環境に直面しようとも必要な設備投資を継続し、収益力の向上を図っていくことを目指しており、事業活動から生じるキャッシュ(EBITDA)を把握し、売上高に対する比率(EBITDAマージン)を経営指標として採用しております。2022/06/28 10:45
EBITDAは営業利益に減価償却費を足し戻すことで容易に算定(注1)でき、設備投資によって変動が生じる減価償却費の影響を排除し、売上高に対する比率(EBITDAマージン)を経年で比較することにより企業の収益性を把握することが可能となります。
資本業務提携関係にあるクナウフ・グループ(注2)は、世界各地で事業会社を展開し、各国の会計処理の影響に左右されない把握可能な指標としてEBITDAマージンを採用していることから、当社グループでも経営指標として採用することが適当であると判断しております。現在の水準からは依然として高い目標ではありますが、EBITDAマージン10%超の達成を目指して取り組んでまいります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループにおきましては、2020年1月のクナウフ・グループとの資本業務提携強化を踏まえ、『競争力の回復』をキーワードに掲げ、厳しい環境に直面しようとも安定した収益確保が可能な企業基盤の再構築を目的に、諸課題の改善を進めてきており、着実にその効果が表れ始めています。2021年12月からは、足元の原材料価格等のコスト増を吸収するため、製品価格の値上げをお客様にお願いしているところであり、合理化・効率化の徹底と併せ企業体質の改革をより一層進めてまいります。2022/06/28 10:45
この結果、当社グループにおける業績は、売上高は256億2百万円(前年同期比1.6%増)となりました。また、営業利益は8億6百万円(前年同期比85.2%増)、経常利益は10億63百万円(前年同期比46.6%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は8億23百万円(前年同期比24.6%増)となりました。
当社グループは、単一セグメントであるため、セグメントの業績は記載を省略しております。