当社は、多様化・高度化する顧客ニーズへの対応、鉄に関連した複合材の高付加価値化、新規事業化をめざして研究開発活動を行っております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は6百万円であり、研究の目的、主要課題、研究開発費は次のとおりであります。
エンジニアリング事業のうち海洋事業においては、水産庁の漁場整備方針「水産環境整備(水産資源の増大 及び 豊かな生態系の維持・回復)」に対応し、そのニーズに応えるべく産卵礁の開発を、地元自治体及び大学(水産系)と連携して進めております。