日本製鋼所(5631)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2208億5100万
- 2009年3月31日 +2.84%
- 2271億1300万
- 2009年12月31日 -37.18%
- 1426億6200万
- 2010年3月31日 +41.37%
- 2016億8000万
- 2010年6月30日 -81.22%
- 378億7800万
- 2010年9月30日 +158.53%
- 979億2500万
- 2010年12月31日 +50.65%
- 1475億2400万
- 2011年3月31日 +44.34%
- 2129億2900万
- 2011年6月30日 -75.4%
- 523億7000万
- 2011年9月30日 +113.04%
- 1115億7000万
- 2011年12月31日 +44.91%
- 1616億8100万
- 2012年3月31日 +36.92%
- 2213億6800万
- 2012年6月30日 -75.53%
- 541億7100万
- 2012年9月30日 +98.48%
- 1075億1800万
- 2012年12月31日 +49.53%
- 1607億7200万
- 2013年3月31日 +37.25%
- 2206億5300万
- 2013年6月30日 -81.26%
- 413億6100万
- 2013年9月30日 +104.26%
- 844億8200万
- 2013年12月31日 +55.28%
- 1311億8100万
- 2014年3月31日 +43.86%
- 1887億1900万
- 2014年6月30日 -79.08%
- 394億8000万
- 2014年9月30日 +138.56%
- 941億8300万
- 2014年12月31日 +50.74%
- 1419億7500万
- 2015年3月31日 +37.12%
- 1946億7400万
- 2015年6月30日 -80.61%
- 377億5100万
- 2015年9月30日 +150.77%
- 946億6700万
- 2015年12月31日 +64.24%
- 1554億8300万
- 2016年3月31日 +43.62%
- 2233億100万
- 2016年6月30日 -77.85%
- 494億5700万
- 2016年9月30日 +116.43%
- 1070億3900万
- 2016年12月31日 +43.74%
- 1538億5400万
- 2017年3月31日 +38.1%
- 2124億6900万
- 2017年6月30日 -78.9%
- 448億2800万
- 2017年9月30日 +134.45%
- 1051億100万
- 2017年12月31日 +49.9%
- 1575億4600万
- 2018年3月31日 +35.17%
- 2129億5700万
- 2018年6月30日 -74.31%
- 547億400万
- 2018年9月30日 +100.5%
- 1096億8100万
- 2018年12月31日 +49.27%
- 1637億2000万
- 2019年3月31日 +34.47%
- 2201億5300万
- 2019年6月30日 -75.5%
- 539億3800万
- 2019年9月30日 +97.04%
- 1062億8200万
- 2019年12月31日 +48.35%
- 1576億6800万
- 2020年3月31日 +37.97%
- 2175億2700万
- 2020年6月30日 -80.88%
- 415億9800万
- 2020年9月30日 +116.6%
- 901億
- 2020年12月31日 +55.12%
- 1397億6300万
- 2021年3月31日 +41.7%
- 1980億4100万
- 2021年6月30日 -76.77%
- 460億
- 2021年9月30日 +98.26%
- 911億9900万
- 2021年12月31日 +61.23%
- 1470億4100万
- 2022年3月31日 +45.39%
- 2137億9000万
- 2022年6月30日 -78.94%
- 450億2900万
- 2022年9月30日 +130.18%
- 1036億4900万
- 2022年12月31日 +56.49%
- 1621億9600万
- 2023年3月31日 +47.18%
- 2387億2100万
- 2023年6月30日 -77.06%
- 547億5100万
- 2023年9月30日 +101.25%
- 1101億8400万
- 2023年12月31日 +57.82%
- 1738億8700万
- 2024年3月31日 +45.21%
- 2525億100万
- 2024年6月30日 -81.15%
- 476億200万
- 2024年9月30日 +127.46%
- 1082億7700万
- 2024年12月31日 +59.53%
- 1727億3400万
- 2025年3月31日 +43.9%
- 2485億5600万
- 2025年6月30日 -72.83%
- 675億4400万
- 2025年9月30日 +100.85%
- 1356億6200万
- 2025年12月31日 +48.27%
- 2011億4300万
- 2026年3月31日 +36.65%
- 2748億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 1893億1800万
- 2009年3月31日 +3.55%
- 1960億3000万
- 2010年3月31日 -10.56%
- 1753億3300万
- 2011年3月31日 +2.28%
- 1793億2500万
- 2012年3月31日 +5.58%
- 1893億2900万
- 2013年3月31日 -2.65%
- 1843億1200万
- 2014年3月31日 -15.79%
- 1552億1100万
- 2015年3月31日 -1.13%
- 1534億5500万
- 2016年3月31日 +14.77%
- 1761億1600万
- 2017年3月31日 -5.33%
- 1667億2200万
- 2018年3月31日 -2.81%
- 1620億4300万
- 2019年3月31日 +2.21%
- 1656億2400万
- 2020年3月31日 -2.14%
- 1620億7300万
- 2021年3月31日 -26.07%
- 1198億2400万
- 2022年3月31日 +10.92%
- 1329億1100万
- 2023年3月31日 +18.33%
- 1572億7200万
- 2024年3月31日 +2.12%
- 1605億9900万
- 2025年3月31日 -10.73%
- 1433億7000万
- 2026年3月31日 +9.22%
- 1565億8400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2026/06/19 15:30
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務諸表を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 67,544 135,662 201,143 274,852 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(百万円) 5,739 13,986 20,745 27,831 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「その他事業」はフォトニクス事業等が対象となります。2026/06/19 15:30
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社
非連結子会社は、JSW Plastics Machinery (TAIWAN) Corp. などであります。
非連結子会社は、連結会社の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみてもいずれも小規模であり、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。2026/06/19 15:30 - #4 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2026/06/19 15:30
顧客の名称 売上高 関連するセグメント名 防衛装備庁 30,471 産業機械事業 - #5 事業等のリスク
- (7)知的財産2026/06/19 15:30
当社グループは、保有する知的財産の適切な保全(特許・実用新案・先使用権の取得)に努めておりますが、第三者によって製品や技術等が模倣されたり、意図せぬ技術流失が発生した場合、当社グループの製品や技術等が陳腐化するなどの影響が発生し、売上高の減少等により当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループが将来に向けて開発している製品・技術が、意図せず他社等の知的財産権を侵害してしまう場合には、当社グループの事業活動、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループは、これらの影響を低減するため、知的財産部を設置して適切な管理体制を構築し、事案の内容に応じて適時適切に対応するとともに、当社グループの事業成長を推進するための知財戦略を構築し、当社グループ保有の知的財産の価値を高める活動を推進しております。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益であります。
また、セグメント間の内部売上高又は振替高は第三者間取引価格に基づいております。2026/06/19 15:30 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/19 15:30
- #8 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 水本伸子は、資源・エネルギー・環境、社会基盤、産業システム・汎用機械、航空・宇宙・防衛の4つの事業領域を持つ総合重工業メーカーにおいて、デジタルトランスフォーメーション、グループ業務改革、CSR経営を牽引され、これらの専門性と経営者としての豊富な経験を有しております。この経験を基に、独立した客観的立場から当社経営全般を監督しております。2026/06/19 15:30
水本伸子は、当社の取引先である株式会社IHIの取締役常務執行役員を2020年3月まで、同社取締役を2020年6月まで務めておりましたが、直近事業年度における当社の同社に対する売上高が当社連結売上高に占める割合は0.1%未満と僅少であります。
したがって、水本伸子は当社の「社外役員の独立性に関する基準」を満たしており、当社は同氏が独立性を有すると判断しております。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 1)「JGP2028」の位置づけ2026/06/19 15:30
当社グループでは、長期的な視点で成長戦略を立案することを目的に、中期経営計画の期間を5カ年としております。特に「JGP2028」では、10年後の2034年3月期における当社グループの目指す姿を、「Purpose(パーパス)」のもと、サステナビリティ目標「社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を通じて持続可能で豊かな世界の実現に貢献する」及び財務目標「売上高5,000億円規模の企業グループへの成長」を同時に実現することとし、その中間地点である2029年3月期における目標を設定し、マテリアリティ解決と持続的企業価値向上を目指すための具体的なあり方を明確にしました。
2)財務目標(連結) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループでは10年後の2034年3月期における目指す姿を、「Purpose(パーパス)」のもと、サステナビリティ目標「社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を通じて持続可能で豊かな世界の実現に貢献する」及び財務目標「売上高5,000億円規模の企業グループへの成長」を同時に実現することとし、その中間地点である2029年3月期における目標を設定し、マテリアリティ解決と持続的企業価値向上を目指すための具体的なあり方として、中期経営計画「JGP2028」を策定し、これに基づき事業活動を推進してまいりました。2026/06/19 15:30
当社グループにおける当連結会計年度の業績につきましては、前年同期に比し、受注高は、産業機械事業は減少したものの、素形材・エンジニアリング事業が増加したことから、前年同期並みの3,094億23百万円(前年同期比0.3%減)となりました。売上高は、素形材・エンジニアリング事業は減少したものの、産業機械事業が増加したことから、2,748億52百万円(前年同期比10.6%増)となりました。損益面では、営業利益は253億6百万円(前年同期比10.9%増)、経常利益は260億51百万円(前年同期比10.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は192億39百万円(前年同期比7.1%増)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりであります。 - #11 製品及びサービスごとの情報(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 15:30
産業機械事業 素形材・エンジニアリング事業 その他事業 合計 外部顧客への売上高 226,248 45,795 2,808 274,852 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 非連結子会社は、JSW Plastics Machinery (TAIWAN) Corp. などであります。2026/06/19 15:30
非連結子会社は、連結会社の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみてもいずれも小規模であり、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※2 関係会社との取引高2026/06/19 15:30
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 34,745百万円 売上高 32,455百万円 仕入高 42,684 仕入高 45,250 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/19 15:30
売上高は全て顧客との契約から生じる収益であり、その他の収益に該当するものはありません。