東邦亜鉛（5707）の営業利益又は営業損失（△）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 172億8300万
- 2009年3月31日 -89.04%
- 18億9400万
- 2009年12月31日 +266.74%
- 69億4600万
- 2010年3月31日 +19.51%
- 83億100万
- 2010年6月30日 -80.4%
- 16億2700万
- 2010年9月30日 +114.07%
- 34億8300万
- 2010年12月31日 +109.07%
- 72億8200万
- 2011年3月31日 +16.68%
- 84億9700万
- 2011年6月30日 -95.89%
- 3億4900万
- 2011年9月30日 +268.77%
- 12億8700万
- 2011年12月31日 -40.02%
- 7億7200万
- 2012年3月31日 +262.95%
- 28億200万
- 2012年6月30日
- -14億5300万
- 2012年9月30日
- -12億7800万
- 2012年12月31日
- -9億100万
- 2013年3月31日
- 5億3400万
- 2013年6月30日
- -10億8400万
- 2013年9月30日
- 19億7500万
- 2013年12月31日 +69.47%
- 33億4700万
- 2014年3月31日 +71.77%
- 57億4900万
- 2014年6月30日 -87.72%
- 7億600万
- 2014年9月30日 +349.72%
- 31億7500万
- 2014年12月31日 +84.94%
- 58億7200万
- 2015年3月31日 +17.42%
- 68億9500万
- 2015年6月30日 -56.3%
- 30億1300万
- 2015年9月30日
- -2億7600万
- 2015年12月31日 -364.13%
- -12億8100万
- 2016年3月31日
- 13億9700万
- 2016年6月30日 -40.01%
- 8億3800万
- 2016年9月30日 +220.41%
- 26億8500万
- 2016年12月31日 +196.72%
- 79億6700万
- 2017年3月31日 +60.24%
- 127億6600万
- 2017年6月30日 -93.14%
- 8億7600万
- 2017年9月30日 +622.72%
- 63億3100万
- 2017年12月31日 +81.69%
- 115億300万
- 2018年3月31日 +13.9%
- 131億200万
- 2018年6月30日 -87.8%
- 15億9800万
- 2018年9月30日
- -21億5300万
- 2018年12月31日
- -4400万
- 2019年3月31日
- 5億3100万
- 2019年6月30日
- -39億8500万
- 2019年9月30日 -94.53%
- -77億5200万
- 2019年12月31日
- -68億3100万
- 2020年3月31日 -108.12%
- -142億1700万
- 2020年6月30日
- 8億6900万
- 2020年9月30日 +242.46%
- 29億7600万
- 2020年12月31日 +2.15%
- 30億4000万
- 2021年3月31日 +93.88%
- 58億9400万
- 2021年6月30日 -41.35%
- 34億5700万
- 2021年9月30日 +57.16%
- 54億3300万
- 2021年12月31日 +62.84%
- 88億4700万
- 2022年3月31日 +18.79%
- 105億900万
- 2022年6月30日 -69.46%
- 32億900万
- 2022年9月30日 +41.6%
- 45億4400万
- 2022年12月31日 +37.61%
- 62億5300万
- 2023年3月31日 -35.25%
- 40億4900万
- 2023年6月30日
- -17億6700万
- 2023年9月30日
- -1億3900万
- 2023年12月31日 -397.12%
- -6億9100万
- 2024年3月31日
- -6億9000万
- 2024年6月30日
- 35億3800万
- 2024年9月30日 -4.38%
- 33億8300万
- 2024年12月31日 +73.72%
- 58億7700万
- 2025年3月31日 -4.29%
- 56億2500万
- 2025年6月30日
- -8億5300万
- 2025年9月30日
- -6億7200万
- 2025年12月31日
- 29億1300万
個別
- 2008年3月31日
- 157億3700万
- 2009年3月31日 -97.81%
- 3億4400万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 71億8900万
- 2011年3月31日 +6.41%
- 76億5000万
- 2012年3月31日 -68.03%
- 24億4600万
- 2012年9月30日
- -7億5700万
- 2013年3月31日
- 35億1800万
- 2013年9月30日 -16.49%
- 29億3800万
- 2014年3月31日 +130.36%
- 67億6800万
- 2014年9月30日 -37.69%
- 42億1700万
- 2015年3月31日 +92.17%
- 81億400万
- 2015年9月30日 -83.18%
- 13億6300万
- 2016年3月31日 +133.75%
- 31億8600万
- 2017年3月31日 +214.97%
- 100億3500万
- 2018年3月31日 -42.5%
- 57億7000万
- 2019年3月31日
- -26億9200万
- 2020年3月31日 -244.99%
- -92億8700万
- 2021年3月31日
- 65億8000万
- 2022年3月31日 +27.87%
- 84億1400万
- 2023年3月31日 -54.16%
- 38億5700万
- 2024年3月31日 -59.61%
- 15億5800万
- 2025年3月31日 +112.2%
- 33億600万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 2)固定報酬と業績連動報酬の割合及び報酬額の決定方法2025/06/27 14:37
業務執行取締役の固定報酬及び業績連動報酬については、役員区分ごとの個人業績と、経営成績を評価するうえで重要な指標としている連結営業利益(前期分)を連動させた、報酬テーブル(基準金額は、固定報酬80%、業績連動報酬20%の構成で、パフォーマンスにより、上下10%程度変動)を、算定の基準としております。譲渡制限付株式報酬については、固定報酬の一定割合(社長は12%、その他の役員は7%)を金銭報酬債権として会社が支給し、当該金銭報酬債権の全部を現物出資させる方法により、退任まで譲渡制限を付した当社普通株式の割当て(一株当たりの金額は、譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に係る当社取締役会決議日の前営業日の東京証券取引所における当社普通株式の終値)を行います。
これらの報酬額については、独立社外取締役を委員長とする報酬委員会における審議を経て取締役会に付議、審議の上、決定しております。さらに、個々人の報酬額についても、報酬委員会が取締役会の諮問に基づき審議を行い、その答申に基づいて取締役会の決議により決定しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の連結業績は以下のとおりです。売上高は前期比で減収、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益ともに前期比で増益となりました。2025/06/27 14:37
《経営環境》(単位:百万円) 売上高 130,803 126,267 △4,535 (△4) 営業利益又は営業損失(△) △690 5,625 6,316 (-) 経常利益又は経常損失(△) △10,727 3,689 14,416 (-)
当連結会計年度における世界経済は、米国は底堅い個人消費により堅調に推移した一方、欧州は利上げによる影響、中国では不動産市場の低迷長期化などで弱含んで推移しました。日本経済においては雇用や所得環境に改善が見られるものの、継続する物価上昇が個人消費に与える影響が懸念されるなか、依然としてウクライナ情勢や中東情勢など地政学的な不安定さが継続していることに加えて、米国の経済政策における不透明さなどから、今後の経済見通しに不確実性が高まる状況となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
