モリ工業(5464)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 483億900万
- 2009年12月31日 -45.94%
- 261億1500万
- 2010年3月31日 +37.51%
- 359億1000万
- 2010年6月30日 -71.85%
- 101億1000万
- 2010年9月30日 +96%
- 198億1600万
- 2010年12月31日 +53.12%
- 303億4300万
- 2011年3月31日 +36.28%
- 413億5100万
- 2011年6月30日 -75.95%
- 99億4300万
- 2011年9月30日 +100.8%
- 199億6600万
- 2011年12月31日 +51.55%
- 302億5800万
- 2012年3月31日 +34.07%
- 405億6800万
- 2012年6月30日 -77.09%
- 92億9300万
- 2012年9月30日 +95.42%
- 181億6000万
- 2012年12月31日 +53.92%
- 279億5200万
- 2013年3月31日 +34.19%
- 375億800万
- 2013年6月30日 -75.92%
- 90億3200万
- 2013年9月30日 +102.35%
- 182億7600万
- 2013年12月31日 +55.31%
- 283億8500万
- 2014年3月31日 +38.04%
- 391億8400万
- 2014年6月30日 -75.27%
- 96億8900万
- 2014年9月30日 +102.5%
- 196億2000万
- 2014年12月31日 +52.1%
- 298億4300万
- 2015年3月31日 +35.09%
- 403億1600万
- 2015年6月30日 -75.71%
- 97億9400万
- 2015年9月30日 +99.35%
- 195億2400万
- 2015年12月31日 +51.15%
- 295億1100万
- 2016年3月31日 +33.69%
- 394億5400万
- 2016年6月30日 -76.8%
- 91億5500万
- 2016年9月30日 +101.3%
- 184億2900万
- 2016年12月31日 +55.15%
- 285億9200万
- 2017年3月31日 +36.55%
- 390億4200万
- 2017年6月30日 -74.65%
- 98億9600万
- 2017年9月30日 +103.61%
- 201億4900万
- 2017年12月31日 +54.02%
- 310億3300万
- 2018年3月31日 +36.03%
- 422億1400万
- 2018年6月30日 -74.3%
- 108億5000万
- 2018年9月30日 +98.57%
- 215億4500万
- 2018年12月31日 +54.45%
- 332億7700万
- 2019年3月31日 +32.26%
- 440億1200万
- 2019年6月30日 -76.33%
- 104億1800万
- 2019年9月30日 +100.94%
- 209億3400万
- 2019年12月31日 +53.32%
- 320億9500万
- 2020年3月31日 +31.36%
- 421億6000万
- 2020年6月30日 -81.24%
- 79億1000万
- 2020年9月30日 +103.48%
- 160億9500万
- 2020年12月31日 +58.88%
- 255億7100万
- 2021年3月31日 +37.31%
- 351億1200万
- 2021年6月30日 -72.36%
- 97億600万
- 2021年9月30日 +106.88%
- 200億8000万
- 2021年12月31日 +56.74%
- 314億7300万
- 2022年3月31日 +36.87%
- 430億7600万
- 2022年6月30日 -71.88%
- 121億1500万
- 2022年9月30日 +98.19%
- 240億1100万
- 2022年12月31日 +51.11%
- 362億8300万
- 2023年3月31日 +34.26%
- 487億1200万
- 2023年6月30日 -75.26%
- 120億5300万
- 2023年9月30日 +98.59%
- 239億3600万
- 2023年12月31日 +51.95%
- 363億7000万
- 2024年3月31日 +31.7%
- 478億9800万
- 2024年6月30日 -76.1%
- 114億4600万
- 2024年9月30日 +99.45%
- 228億2900万
- 2024年12月31日 +52.79%
- 348億8000万
- 2025年3月31日 +32.28%
- 461億4100万
- 2025年6月30日 -76.23%
- 109億6600万
- 2025年9月30日 +97.09%
- 216億1300万
- 2025年12月31日 +50.56%
- 325億4100万
- 2026年3月31日 +33.03%
- 432億8800万
- 2026年6月30日 -74.23%
- 111億5500万
個別
- 2009年3月31日
- 479億3200万
- 2010年3月31日 -25.89%
- 355億2200万
- 2011年3月31日 +15.2%
- 409億2300万
- 2012年3月31日 -1.86%
- 401億6000万
- 2012年9月30日 -55.29%
- 179億5400万
- 2013年3月31日 +107.03%
- 371億7100万
- 2014年3月31日 +4.39%
- 388億400万
- 2015年3月31日 +2.35%
- 397億1600万
- 2015年9月30日 -52.17%
- 189億9700万
- 2016年3月31日 +101.66%
- 383億900万
- 2016年9月30日 -54.06%
- 176億
- 2017年3月31日 +112.36%
- 373億7500万
- 2018年3月31日 +8.74%
- 406億4200万
- 2019年3月31日 +3.95%
- 422億4800万
- 2019年9月30日 -52.63%
- 200億1300万
- 2020年3月31日 +102.09%
- 404億4400万
- 2020年9月30日 -61.11%
- 157億2700万
- 2021年3月31日 +117.1%
- 341億4400万
- 2021年9月30日 -43.31%
- 193億5600万
- 2022年3月31日 +114.34%
- 414億8700万
- 2022年9月30日 -44.55%
- 230億400万
- 2023年3月31日 +101.52%
- 463億5700万
- 2024年3月31日 -1.79%
- 455億2500万
- 2025年3月31日 -3.26%
- 440億4200万
- 2026年3月31日 -5.81%
- 414億8300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- したがって、当社グループは、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、個々の連結会社を集約した「日本」と「インドネシア」の2つを報告セグメントとしております。2026/06/23 9:13
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は連結財務諸表作成のために採用している会計処理基準に基づく金額により記載しております。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場価格等を勘案し決定した価格に基づいております。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/23 9:13
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載すべき事項はありません。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は連結財務諸表作成のために採用している会計処理基準に基づく金額により記載しております。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場価格等を勘案し決定した価格に基づいております。2026/06/23 9:13 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。2026/06/23 9:13 - #5 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 社外取締役岩崎泰史は、公認会計士及び税理士としての専門的な知識・経験等をもって経営の客観性と公正な執行を監査・監督する役割を担っております。当該社外取締役と当社との間には特別の人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はなく、一般株主と利益相反が生じるおそれはないと判断しております。2026/06/23 9:13
社外取締役齋藤友紀は、弁護士としての専門的な見識・実務経験等をもって経営の客観性と公正な執行を監査・監督する役割を担っております。当該社外取締役は、当社が法律顧問契約を締結しているさくら法律事務所に所属しており、過去3年間の平均でその年間取引金額は10百万円未満であり、かつ、さくら法律事務所の年間売上高の1%未満となっております。また、岩谷産業株式会社の社外取締役に就任しており、同社と当社との間には取引関係がありますが、同氏は両社とも業務執行者ではないため、特別の利害関係を生じさせる懸念は無く、一般株主との利益相反の生ずるおそれは無いものと判断しております。
当社は、社外取締役の選任に関しては東京証券取引所の定める独立性基準に準拠しており、専門的な知見に基づく客観的かつ適切なチェック機能が期待され、かつ、一般株主と利益相反が生じるおそれがないことを基本的な考え方として、選任しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2026/06/23 9:13
当社は、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて、新たに資本収益性指標であるROE5年平均8%以上の維持を目標としております。また、中長期の企業価値向上のため、中期経営計画「MORY-PLAN26」を策定し、売上高、営業利益、ROE、投資計画の定量的な数値目標を定めております。
(3) 中長期的な会社の経営戦略 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループが属するステンレス業界では、建設業界における人手不足を背景とした需要の低迷や、安価な輸入材の流入による市況悪化の影響を受け、厳しい事業環境となりました。2026/06/23 9:13
このような状況下におきまして、当社グループの当連結会計年度における売上高は432億88百万円(前年同期比6.2%減)となりました。前年に比べ販売数量の減少により、売上高は減少しております。また収益面におきましては、人件費や諸経費の増加等により、営業利益は43億78百万円(前年同期比18.9%減)となりました。受取配当金の増加や為替差益の発生により、経常利益は48億79百万円(前年同期比14.7%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、33億58百万円(前年同期比18.6%減)となりました。
各セグメントの状況は次のとおりです。 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 2 関係会社との取引高2026/06/23 9:13
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 7百万円 20百万円 仕入高及び外注加工高 1,217 1,103 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/23 9:13
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等) 3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載しております。