住友電気工業(5802)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1489億9600万
- 2009年3月31日 -84.21%
- 235億2700万
- 2009年12月31日 -48.26%
- 121億7300万
- 2010年3月31日 +324.94%
- 517億2800万
- 2010年6月30日 -61.8%
- 197億5800万
- 2010年9月30日 +132.83%
- 460億200万
- 2010年12月31日 +47.81%
- 679億9400万
- 2011年3月31日 +52.68%
- 1038億1000万
- 2011年6月30日 -97.66%
- 24億3200万
- 2011年9月30日 +880.02%
- 238億3400万
- 2011年12月31日 +93.9%
- 462億1500万
- 2012年3月31日 +88.13%
- 869億4600万
- 2012年6月30日 -79.41%
- 179億500万
- 2012年9月30日 +93.98%
- 347億3200万
- 2012年12月31日 +35.09%
- 469億1900万
- 2013年3月31日 +63.67%
- 767億9000万
- 2013年6月30日 -74.73%
- 194億500万
- 2013年9月30日 +142.4%
- 470億3800万
- 2013年12月31日 +65.65%
- 779億1800万
- 2014年3月31日 +54.08%
- 1200億5800万
- 2014年6月30日 -81.86%
- 217億7900万
- 2014年9月30日 +119.96%
- 479億500万
- 2014年12月31日 +72.01%
- 824億200万
- 2015年3月31日 +63.17%
- 1344億5700万
- 2015年6月30日 -83.53%
- 221億4700万
- 2015年9月30日 +138.81%
- 528億9000万
- 2015年12月31日 +81.45%
- 959億6800万
- 2016年3月31日 +49.5%
- 1434億7600万
- 2016年6月30日 -85.2%
- 212億4100万
- 2016年9月30日 +121.56%
- 470億6100万
- 2016年12月31日 +111.69%
- 996億2500万
- 2017年3月31日 +51.07%
- 1505億300万
- 2017年6月30日 -81.54%
- 277億8700万
- 2017年9月30日 +136.47%
- 657億800万
- 2017年12月31日 +71.88%
- 1129億4000万
- 2018年3月31日 +53.3%
- 1731億3900万
- 2018年6月30日 -81.9%
- 313億4500万
- 2018年9月30日 +105.09%
- 642億8600万
- 2018年12月31日 +79.69%
- 1155億1500万
- 2019年3月31日 +43.93%
- 1662億6000万
- 2019年6月30日 -88.31%
- 194億4000万
- 2019年9月30日 +136.5%
- 459億7600万
- 2019年12月31日 +84.37%
- 847億6700万
- 2020年3月31日 +50.08%
- 1272億1600万
- 2020年6月30日
- -371億6300万
- 2020年9月30日
- -114億1400万
- 2020年12月31日
- 509億8900万
- 2021年3月31日 +123.43%
- 1139億2600万
- 2021年6月30日 -74.57%
- 289億7100万
- 2021年9月30日 +59.21%
- 461億2500万
- 2021年12月31日 +65.85%
- 764億9700万
- 2022年3月31日 +59.74%
- 1221億9500万
- 2022年6月30日 -84.45%
- 190億100万
- 2022年9月30日 +161.77%
- 497億3900万
- 2022年12月31日 +90.65%
- 948億2500万
- 2023年3月31日 +87.13%
- 1774億4300万
- 2023年6月30日 -89.33%
- 189億3600万
- 2023年9月30日 +255.56%
- 673億2900万
- 2023年12月31日 +120.31%
- 1483億3200万
- 2024年3月31日 +52.78%
- 2266億1800万
- 2024年6月30日 -76.49%
- 532億8500万
- 2024年9月30日 +123.92%
- 1193億1500万
- 2024年12月31日 +73.36%
- 2068億3900万
- 2025年3月31日 +55.03%
- 3206億6300万
- 2025年6月30日 -81.19%
- 603億100万
- 2025年9月30日 +153.76%
- 1530億2100万
- 2025年12月31日 +77.13%
- 2710億4500万
個別
- 2008年3月31日
- 156億7500万
- 2009年3月31日
- -172億5300万
- 2010年3月31日 -26.69%
- -218億5800万
- 2011年3月31日
- -8億6300万
- 2012年3月31日
- 5億3700万
- 2013年3月31日
- -78億600万
- 2014年3月31日
- -50億7100万
- 2015年3月31日
- -20億6300万
- 2016年3月31日
- -14億1400万
- 2017年3月31日
- -9億2400万
- 2018年3月31日
- 127億1400万
- 2019年3月31日 +33.09%
- 169億2100万
- 2020年3月31日 -77.06%
- 38億8200万
- 2021年3月31日
- -70億700万
- 2022年3月31日
- 157億400万
- 2023年3月31日 -0.76%
- 155億8400万
- 2024年3月31日 +10.93%
- 172億8700万
- 2025年3月31日 +237.14%
- 582億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額△385,940百万円は、主にセグメント間債権消去、当社の現金及び預金、投資有価証券であります。2025/06/26 15:57
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費には、長期前払費用の償却額を含んでおります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△275百万円は、主に未実現利益の消去であります。
(2) セグメント資産の調整額△477,772百万円は、主にセグメント間債権消去、当社の現金及び預金、投資有価証券であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費には、長期前払費用の償却額を含んでおります。2025/06/26 15:57 - #3 役員報酬(連結)
- [賞与の決定に関する方針及び業績指標の内容]2025/06/26 15:57
賞与については、業績連動報酬とし、その総額については、事業内容、規模等の類似する企業を対象とした、役員報酬に関する第三者の調査を活用することにより、報酬水準の客観性を確保したうえで、毎期の会社業績、特に当社が経営戦略上重視している売上高、営業利益やROIC、親会社株主に帰属する当期純利益等に加え、配当水準等を総合的に勘案し、株主総会の決議を経て決定いたします。各人への配分は、中長期的な観点も踏まえ、職位や責任度合い、所管部門における主要目標(売上高、各利益指標、ROIC等)の達成度、毎期の会社業績への貢献度、及びこれらを達成するために必要な資質等の定性的要素を考慮し、各人のインセンティブとなる水準となるよう設定しております。社外取締役については、独立性を確保する観点から賞与は支払いません。
[業績連動報酬に係る指標、目標、実績等] - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 成長を牽引する「エネルギー」「情報通信」「モビリティ」の注力3分野において、「脱炭素社会」「情報化社会」で広がる事業機会を捉えたグループ横断的な9つのテーマを「成長テーマ」として位置づけ、それらへの取組みを通して技術で新たな価値を創造し、「グリーンな地球と安心・快適な暮らし」の実現へ貢献してまいります。2025/06/26 15:57
また、5つの事業セグメントにおける売上高・営業利益の目標及び成長戦略については以下の通りです。
(単位:億円) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ペースが鈍化しました。日本経済については、企業収益の改善を背景に設備投資が増え、雇用や所得環境も改善が進み、世界的な物価上昇の影響を受けつつも景気は緩やかに回復しました。2025/06/26 15:57
当社グループを取り巻く事業環境につきましては、自動車分野でワイヤーハーネスの需要が堅調に推移したほか、環境エネルギー分野では電力ケーブルや受変電設備の需要が、また情報通信分野ではデータセンター関連市場向けの需要が、それぞれ拡大しました。このような環境のもと、当連結会計年度の連結決算は、売上高は、4,679,789百万円(前連結会計年度4,402,814百万円、6.3%増)と前連結会計年度に比べ増収となりました。利益面では、売上増加に加えて、徹底した生産性改善やコスト低減、売値改善に努め、営業利益は320,663百万円(前連結会計年度226,618百万円、41.5%増)と前連結会計年度に比べ増益、営業利益率は6.9%(前連結会計年度5.1%、1.8ポイント上昇)となりました。営業外収益は、持分法による投資利益の減少などにより3,352百万円減の40,696百万円、営業外費用は、クレーム損の減少などにより3,462百万円減の51,863百万円となり、経常利益は309,496百万円(前連結会計年度215,341百万円、43.7%増)と前連結会計年度に比べ増益となりました。特別利益では固定資産売却益2,135百万円、投資有価証券売却益11,085百万円に加え、退職給付信託返還益12,919百万円を計上し、合計では26,139百万円となりました。特別損失では、固定資産除却損4,296百万円、減損損失5,204百万円に加え、事業構造改善費用22,071百万円を計上し、合計では31,571百万円となりました。この結果、税金等調整前当期純利益は304,064百万円となりました。ここから法人税等82,238百万円及び非支配株主に帰属する当期純利益28,055百万円を差し引いた結果、親会社株主に帰属する当期純利益は193,771百万円(前連結会計年度149,723百万円、29.4%増)と前連結会計年度に比べ増益となりました。また、棚卸資産や政策保有株式の圧縮など資産効率の改善にも取り組み、税引前ROICは9.3%(前連結会計年度7.6%)と、前連結会計年度を上回る結果となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりです。