三浦工業（6005）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 720億7000万
- 2009年3月31日 +0.48%
- 724億1900万
- 2009年12月31日 -34.82%
- 472億300万
- 2010年3月31日 +40.57%
- 663億5400万
- 2010年6月30日 -78.27%
- 144億1600万
- 2010年9月30日 +125.1%
- 324億5100万
- 2010年12月31日 +48.45%
- 481億7200万
- 2011年3月31日 +40.96%
- 679億400万
- 2011年6月30日 -76.47%
- 159億8100万
- 2011年9月30日 +119.96%
- 351億5200万
- 2011年12月31日 +49.18%
- 524億4100万
- 2012年3月31日 +42.24%
- 745億9300万
- 2012年6月30日 -78.01%
- 164億200万
- 2012年9月30日 +127.39%
- 372億9700万
- 2012年12月31日 +47.3%
- 549億3700万
- 2013年3月31日 +42.27%
- 781億5700万
- 2013年6月30日 -79.8%
- 157億8600万
- 2013年9月30日 +140.83%
- 380億1800万
- 2013年12月31日 +51.95%
- 577億6900万
- 2014年3月31日 +48.06%
- 855億3500万
- 2014年6月30日 -80.74%
- 164億7100万
- 2014年9月30日 +145.91%
- 405億400万
- 2014年12月31日 +53.2%
- 620億5300万
- 2015年3月31日 +45.72%
- 904億2400万
- 2015年6月30日 -78.45%
- 194億8500万
- 2015年9月30日 +139.08%
- 465億8500万
- 2015年12月31日 +52.07%
- 708億4100万
- 2016年3月31日 +39.78%
- 990億1900万
- 2016年6月30日 -79.96%
- 198億3900万
- 2016年9月30日 +135.92%
- 468億400万
- 2016年12月31日 +52.5%
- 713億7800万
- 2017年3月31日 +43.67%
- 1025億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 510億5700万
- 2009年3月31日 +33.92%
- 683億7400万
- 2010年3月31日 -8.93%
- 622億6700万
- 2011年3月31日 -0.28%
- 620億9500万
- 2012年3月31日 +10.49%
- 686億900万
- 2013年3月31日 +2.21%
- 701億2300万
- 2014年3月31日 +5.83%
- 742億800万
- 2015年3月31日 +2.97%
- 764億1500万
- 2016年3月31日 +6.17%
- 811億3000万
- 2017年3月31日 +5.09%
- 852億6100万
- 2018年3月31日 +6.16%
- 905億1600万
- 2019年3月31日 +5.63%
- 956億1100万
- 2020年3月31日 +4.95%
- 1003億4500万
- 2021年3月31日 -3.06%
- 972億7600万
- 2022年3月31日 +5.48%
- 1026億1100万
- 2023年3月31日 +5.08%
- 1078億2800万
- 2024年3月31日 +9.36%
- 1179億2400万
- 2025年3月31日 +9.26%
- 1288億4000万
- 2026年3月31日 +7.87%
- 1389億7500万
有報情報
- #1 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 当社においては、社外取締役の独立性に関する基準について、金融商品取引所が定める独立性基準に加え、独自に次の基準を定めております。2026/06/19 12:28
1.現在又は過去3年以内において当社の取引先又はその業務執行者である場合は、過去3年間いずれも年間の取引額が、相互に直近の売上収益又は連結売上高の2%を超えない。
2.(1) 現在又は過去3年以内において当社から役員報酬以外にコンサルタント、会計専門家又は法律専門家として金銭その他の財産を得ている者である場合は、過去3年平均の当該財産額が10百万円を超えない。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- いずれの収益も、顧客との契約において約束された対価から、値引き、リベート及び返品等を控除した金額で測定しております。2026/06/19 12:28
ファイナンス・リース取引に係る収益については、リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法によっております。
5 その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項 - #3 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- (自 2025年4月1日2026/06/19 12:28
至 2026年3月31日)営業取引による取引高 売上高 仕入高及び外注加工費 その他の営業取引 (注) 営業取引以外の取引による取引高
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
