売上高
連結
- 2008年3月31日
- 2138億2700万
- 2009年3月31日 -21.73%
- 1673億6900万
- 2009年12月31日 -73.43%
- 444億6700万
- 2010年3月31日 +35.69%
- 603億3600万
- 2010年6月30日 -72.58%
- 165億4200万
- 2010年9月30日 +157.94%
- 426億6800万
- 2010年12月31日 +62.9%
- 695億800万
- 2011年3月31日 +45.26%
- 1009億6600万
- 2011年6月30日 -70.8%
- 294億8100万
- 2011年9月30日 +118.53%
- 644億2600万
- 2011年12月31日 +56.96%
- 1011億2100万
- 2012年3月31日 +39.01%
- 1405億6600万
- 2012年6月30日 -77.26%
- 319億5900万
- 2012年9月30日 +104.1%
- 652億2900万
- 2012年12月31日 +45.84%
- 951億3100万
- 2013年3月31日 +40.62%
- 1337億7400万
- 2013年6月30日 -80.92%
- 255億2000万
- 2013年9月30日 +123.48%
- 570億3200万
- 2013年12月31日 +58.67%
- 904億9200万
- 2014年3月31日 +48.47%
- 1343億5100万
- 2014年6月30日 -77.01%
- 308億9300万
- 2014年9月30日 +140.08%
- 741億6800万
- 2014年12月31日 +59.53%
- 1183億2200万
- 2015年3月31日 +40.49%
- 1662億3000万
- 2015年6月30日 -75.98%
- 399億2100万
- 2015年9月30日 +118.34%
- 871億6300万
- 2015年12月31日 +59.77%
- 1392億6300万
- 2016年3月31日 +31.75%
- 1834億7800万
- 2016年6月30日 -81.06%
- 347億5600万
- 2016年9月30日 +117.9%
- 757億3300万
- 2016年12月31日 +56.84%
- 1187億8100万
- 2017年3月31日 +36.96%
- 1626億7900万
- 2017年6月30日 -77.38%
- 367億9200万
- 2017年9月30日 +125.39%
- 829億2400万
- 2017年12月31日 +59.22%
- 1320億3300万
- 2018年3月31日 +37.94%
- 1821億3000万
- 2018年6月30日 -73.26%
- 487億600万
- 2018年9月30日 +106.08%
- 1003億7400万
- 2018年12月31日 +52.64%
- 1532億1100万
- 2019年3月31日 +38.2%
- 2117億3200万
- 2019年6月30日 -80.72%
- 408億2600万
- 2019年9月30日 +118.86%
- 893億5200万
- 2019年12月31日 +47.73%
- 1320億100万
- 2020年3月31日 +30.37%
- 1720億9400万
- 2020年6月30日 -85.66%
- 246億8000万
- 2020年9月30日 +134.7%
- 579億2300万
- 2020年12月31日 +51.56%
- 877億8800万
- 2021年3月31日 +40.56%
- 1233億9400万
- 2021年6月30日 -70.54%
- 363億5300万
- 2021年9月30日 +112.9%
- 773億9400万
- 2021年12月31日 +58.58%
- 1227億3300万
- 2022年3月31日 +40.8%
- 1728億900万
- 2022年6月30日 -71.46%
- 493億2800万
- 2022年9月30日 +120.77%
- 1088億9900万
- 2022年12月31日 +53.88%
- 1675億7900万
- 2023年3月31日 +35.84%
- 2276億3600万
- 2023年6月30日 -77.78%
- 505億9100万
- 2023年9月30日 +118.44%
- 1105億1200万
- 2023年12月31日 +51.38%
- 1672億9000万
- 2024年3月31日 +36.29%
- 2279億9400万
- 2024年6月30日 -80.12%
- 453億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 1806億1400万
- 2009年3月31日 -19.27%
- 1458億1600万
- 2010年3月31日 -70.41%
- 431億4000万
- 2011年3月31日 +91.33%
- 825億3800万
- 2012年3月31日 +40.46%
- 1159億2900万
- 2013年3月31日 -4.52%
- 1106億9400万
- 2014年3月31日 -3.52%
- 1067億9500万
- 2015年3月31日 +20.51%
- 1286億9700万
- 2016年3月31日 +18.72%
- 1527億9100万
- 2017年3月31日 -9.72%
- 1379億3500万
- 2018年3月31日 +4.53%
- 1441億7800万
- 2019年3月31日 +20.6%
- 1738億7400万
- 2020年3月31日 -21.95%
- 1357億500万
- 2021年3月31日 -32.79%
- 912億200万
- 2022年3月31日 +47.36%
- 1343億9500万
- 2023年3月31日 +33.57%
- 1795億1400万
- 2024年3月31日 -6.38%
- 1680億6700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- したがって、当グループは、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「米州」、「欧州」及び「アジア・パシフィック」の4つを報告セグメントとしております。2024/06/21 14:38
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」の記載と同一であります。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- (ハ)非連結子会社について連結の範囲から除いた理由2024/06/21 14:38
非連結子会社16社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2024/06/21 14:38
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 事業等のリスク
- (1) 工作機械の主要消費地域の経済状況について2024/06/21 14:38
工作機械の需要は、主要消費地域(日本、米州、欧州、中国を含むアジア)の経済状況と同地域における設備投資需要の変動に左右されます。特に、当グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、当連結会計年度において69.2%、前連結会計年度においても66.7%といずれも高い比率となっており、海外消費地域の経済状況の悪化により需要が低下した場合は、当グループの業績への影響が懸念されます。
(2) カントリーリスクについて - #5 会計方針に関する事項（連結）
- ③役員賞与引当金…役員の賞与の支払に備えるため、支給見込額のうち期間対応額を計上しております。一部の在外連結子会社は、役員賞与引当金を計上しておりません。2024/06/21 14:38
④製品保証引当金…売上製品の保証期間内に発生する無償のアフターサービスの費用に備えるため、売上高を基準として過去の経験率により計上しております。一部の連結子会社は、製品保証引当金を計上しておりません。
(4)退職給付に係る会計処理の方法 - #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2024/06/21 14:38
製品別に分解した売上高については、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」の記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業損益であります。セグメント間の取引は会社間の取引であり、市場価格等に基づいております。2024/06/21 14:38 - #8 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2024/06/21 14:38
- #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2024/06/21 14:38
■ 目標とする経営指標①ものづくりDXソリューションの展開 ものづくりの課題を解決する技術、製品の展開・Green-Smart Machineの展開・新CNC「OSP-P500」の展開 コア事業の高付加価値化・5軸制御マシニングセンタ、複合加工機の販売推進・スマート加工セルのグローバル展開 新規ビジネスの拡大・「ものづくりコンサルティング」の展開
当グループは、中期ビジョンにおいて2030年度の連結売上高を3,000億円とし、最も重要な経営指標として連結営業利益率15%を目指すものとしています。その中間地点として2025年度に達成を目指す経営目標としては、中期経営計画の基本方針に基づく取組みを展開して収益力強化と高効率経営の実践を図り、連結売上高2,500億円、連結営業利益率13～15%、ROEを10%以上とする目標を設定いたしました。
株主還元の方針としましては、安定した財務基盤と将来の成長に向けた投資枠を確保しながら、平均して総還元性向35%以上を実施してまいります。また、フリーキャッシュフローの状況に応じて、投資のタイミング、財務の健全性、キャッシュの保有レベルを加味しながら、追加的な株主還元も柔軟に行う考えです。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- また中期経営計画の中で進める革新的な自動化技術の開発やお客様の生産改革に向けたサポートビジネスへの展開の一環として江南工場再開発に着手し、自動化ソリューションの提案・生産出荷等を行うエンジニアリングセンター及び次世代の自動化技術開発やお客様の生産改革に向けたサポートビジネス、ソリューション提案を行うイノベーションセンターの建設を決定しました。2024/06/21 14:38
これらの事業戦略を確実に実行した結果、当期の連結受注額は204,019百万円(前期比17.6%減)、連結売上高は227,994百万円(前期比0.2%増)、営業利益は25,364百万円(前期比2.3%増)、経常利益は25,557百万円(前期比3.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は19,381百万円(前期比1.0%増)となりました。
次に、セグメント別の業績は、次のとおりであります。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ハ)非連結子会社について連結の範囲から除いた理由2024/06/21 14:38
非連結子会社16社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項 - #12 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (4) 製品保証引当金2024/06/21 14:38
売上製品の保証期間内に発生する無償のアフターサービスの費用に備えるため、売上高を基準として過去の経験率により計上しております。
(5) 退職給付引当金 - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額2024/06/21 14:38
(注)前事業年度の営業取引以外の取引高(収益)には、子会社が行った有償減資5,333百万円を含んでおります。前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 92,635 百万円 83,491 百万円 仕入高 16,658 〃 13,695 〃
また、子会社株式売却益3,925百万円は、当該有償減資により計上したものであります。 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2024/06/21 14:38
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。