(1)有価証券
その他有価証券
時価のあるものは連結会計年度末の市場価格等に基づく時価法により評価し(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)、時価のないものは主として移動平均法による原価法により評価しています。
(2)デリバティブ取引
時価法により評価しています。
(3)たな卸資産
① 商品及び製品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法に基づく原価法
② 仕掛品
主として個別法に基づく原価法
(いずれも連結貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)