ホシザキ(6465)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 93億6400万
- 2009年12月31日 -6.69%
- 87億3800万
- 2010年3月31日 -70.45%
- 25億8200万
- 2010年6月30日 +185.44%
- 73億7000万
- 2010年9月30日 +72.43%
- 127億800万
- 2010年12月31日 +8.92%
- 138億4200万
- 2011年3月31日 -79.26%
- 28億7100万
- 2011年6月30日 +159.25%
- 74億4300万
- 2011年9月30日 +70.19%
- 126億6700万
- 2011年12月31日 +9.01%
- 138億800万
- 2012年3月31日 -73.86%
- 36億900万
- 2012年6月30日 +151.29%
- 90億6900万
- 2012年9月30日 +64.49%
- 149億1800万
- 2012年12月31日 +10.49%
- 164億8300万
- 2013年3月31日 -73.89%
- 43億400万
- 2013年6月30日 +144.52%
- 105億2400万
- 2013年9月30日 +73.11%
- 182億1800万
- 2013年12月31日 +10.07%
- 200億5200万
- 2014年3月31日 -60.58%
- 79億500万
- 2014年6月30日 +93.23%
- 152億7500万
- 2014年9月30日 +58.32%
- 241億8300万
- 2014年12月31日 +11.58%
- 269億8400万
- 2015年3月31日 -69.06%
- 83億4900万
- 2015年6月30日 +114.31%
- 178億9300万
- 2015年9月30日 +52.83%
- 273億4500万
- 2015年12月31日 +16%
- 317億1900万
- 2016年3月31日 -69.32%
- 97億3100万
- 2016年6月30日 +114.85%
- 209億700万
- 2016年9月30日 +50.94%
- 315億5600万
- 2016年12月31日 +9.57%
- 345億7500万
- 2017年3月31日 -71.76%
- 97億6300万
- 2017年6月30日 +106.87%
- 201億9700万
- 2017年9月30日 +54.65%
- 312億3400万
- 2017年12月31日 +15.47%
- 360億6500万
- 2018年3月31日 -69.89%
- 108億6000万
- 2018年6月30日 +97.49%
- 214億4700万
- 2018年9月30日 +49.63%
- 320億9200万
- 2018年12月31日 +13.57%
- 364億4600万
- 2019年3月31日 -73.53%
- 96億4900万
- 2019年6月30日 +93.09%
- 186億3100万
- 2019年9月30日 +57.62%
- 293億6600万
- 2019年12月31日 +11.23%
- 326億6400万
- 2020年3月31日 -70.74%
- 95億5900万
- 2020年6月30日 +10.29%
- 105億4300万
- 2020年9月30日 +59.02%
- 167億6600万
- 2020年12月31日 +10.03%
- 184億4700万
- 2021年3月31日 -58.14%
- 77億2200万
- 2021年6月30日 +83.75%
- 141億8900万
- 2021年9月30日 +48.36%
- 210億5100万
- 2021年12月31日 +18.43%
- 249億3100万
- 2022年3月31日 -72.72%
- 68億200万
- 2022年6月30日 +94.99%
- 132億6300万
- 2022年9月30日 +75.62%
- 232億9300万
- 2022年12月31日 +19.84%
- 279億1500万
- 2023年3月31日 -57.64%
- 118億2400万
- 2023年6月30日 +94.47%
- 229億9400万
- 2023年9月30日 +54.72%
- 355億7700万
- 2023年12月31日 +22.33%
- 435億2000万
- 2024年3月31日 -65.16%
- 151億6200万
- 2024年6月30日 +80.79%
- 274億1100万
- 2024年9月30日 +56.63%
- 429億3400万
- 2024年12月31日 +19.9%
- 514億7900万
- 2025年3月31日 -70.04%
- 154億2200万
- 2025年6月30日 +97.64%
- 304億8000万
- 2025年9月30日 +51.88%
- 462億9400万
- 2025年12月31日 +12.18%
- 519億3200万
個別
- 2008年12月31日
- 43億7100万
- 2009年12月31日 -7.89%
- 40億2600万
- 2010年12月31日 +65.15%
- 66億4900万
- 2011年12月31日 +4.08%
- 69億2000万
- 2012年12月31日 +22.8%
- 84億9800万
- 2013年12月31日 +24.7%
- 105億9700万
- 2014年12月31日 +20.18%
- 127億3600万
- 2015年12月31日 +4.7%
- 133億3500万
- 2016年12月31日 +0.76%
- 134億3600万
- 2017年12月31日 +9.78%
- 147億5000万
- 2018年12月31日 -3.93%
- 141億7100万
- 2019年12月31日 -18.18%
- 115億9500万
- 2020年12月31日 -14.17%
- 99億5200万
- 2021年12月31日 +4.42%
- 103億9200万
- 2022年12月31日 -6.22%
- 97億4600万
- 2023年12月31日 +2.47%
- 99億8700万
- 2024年12月31日 +22.28%
- 122億1200万
- 2025年12月31日 +4.22%
- 127億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.その他の項目の減価償却費の調整額3,532百万円は、報告セグメントに配分していない無形固定資産の償却費等であります。2026/03/25 15:30
4.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
5.当連結会計年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、セグメント利益については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 3.その他の項目の減価償却費の調整額3,623百万円は、報告セグメントに配分していない無形固定資産の償却費等であります。2026/03/25 15:30
4.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
(参考情報) - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- この結果、暫定的に算定されたのれんの金額9,355百万円は、会計処理の確定により5,411百万円減少し、3,944百万円となっております。のれんの減少は無形固定資産その他が9,549百万円、流動負債その他が1,332百万円、固定負債その他が2,387百万円、非支配株主持分が418百万円それぞれ増加したことによるものです。また、前連結会計年度末の無形固定資産その他が8,895百万円、流動負債その他が1,332百万円、固定負債その他が2,223百万円、非支配株主持分が380百万円それぞれ増加し、のれんが5,201百万円、利益剰余金が234百万円、為替換算調整勘定が8百万円それぞれ減少しております。2026/03/25 15:30
前連結会計年度の連結損益計算書は、営業利益が428百万円、経常利益が428百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が234百万円減少しております。
(株式の取得による企業結合) - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/03/25 15:30
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #5 役員報酬(連結)
- ロ.業績連動報酬等に関する方針2026/03/25 15:30
当社の変動報酬(業績連動報酬)は、全社最適を志向し、業績目標達成と持続的な企業価値向上を促すことを目的とするものです。①前期の連結営業利益、②取締役担当範囲に応じた重要目標、③その他個別目標について、中期経営目標と整合性のとれた業績指標とし、これらの達成度に応じて変動的に金銭報酬を支給することとしております。なお、当社では「変動報酬の固定報酬化」スキームを採用しており、上記①~③の達成度を踏まえ、毎月、金銭報酬として支給することとしております。
ハ.非金銭報酬等に関する方針 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)目標とする経営指標2026/03/25 15:30
当社グループでは、2022年度を初年度とする5ヵ年経営ビジョンを策定し、経済価値及び社会・環境価値それぞれの継続的な向上を目指し、目標とする経営指標を定めております。経済価値向上に向けては、連結売上高及び連結売上高営業利益率、連結ROEを重要な経営指標と捉え、それらの継続的な向上を目標としております。目標とする経営指標の水準として、2026年度連結ベースでは売上高4,500億円、売上高営業利益率14%以上(M&Aのれん償却前)、ROE12%以上を掲げ、持続的成長と企業価値向上を目指していきます。社会・環境価値向上に向けては、世界的な環境問題解決の実現に貢献すべく、CO2排出削減の目標を掲げております。また、全ての社員が多様な価値観を共有し、誇りを持って働くことができる活力ある職場風土への進化を目指し、女性役職者の育成・登用の目標を掲げるとともに、社員の働きがい向上に継続的に取り組んでまいります。
(4)対処すべき課題 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- イ.経営成績2026/03/25 15:30
当連結会計年度の経営成績は、売上高は4,858億90百万円(前年同期比9.1%増)、営業利益は519億32百万円(同1.7%増)、経常利益は為替差益の減少等の影響により563億5百万円(同1.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度において段階取得に係る差損を計上したこと等により381億48百万円(同3.3%増)となりました。
なお、当社グループでは、営業利益から企業結合に係る投資差額(のれん及び無形固定資産等)の償却費及び超インフレ会計による影響額を控除した「調整後営業利益」を連結経営成績の指標の一つとして開示することとし、当連結会計年度における調整後営業利益は610億94百万円(前年同期比5.5%増)となりました。