日進工具(6157)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 12億4562万
- 2009年3月31日 -18.59%
- 10億1409万
- 2010年3月31日 -74.17%
- 2億6198万
- 2011年3月31日 +203.4%
- 7億9484万
- 2012年3月31日 +21.14%
- 9億6288万
- 2013年3月31日 -4.26%
- 9億2183万
- 2014年3月31日 +16%
- 10億6929万
- 2015年3月31日 +38.51%
- 14億8103万
- 2016年3月31日 +29.26%
- 19億1432万
- 2017年3月31日 +5.18%
- 20億1339万
- 2018年3月31日 +33.9%
- 26億9592万
- 2019年3月31日 +6.82%
- 28億7976万
- 2020年3月31日 -22.94%
- 22億1921万
- 2021年3月31日 -31.83%
- 15億1282万
- 2022年3月31日 +39.58%
- 21億1155万
- 2023年3月31日 -0.14%
- 21億861万
- 2024年3月31日 -11.44%
- 18億6736万
- 2025年3月31日 -5.36%
- 17億6726万
個別
- 2008年3月31日
- 10億6620万
- 2009年3月31日 -14.09%
- 9億1594万
- 2010年3月31日 -75.65%
- 2億2303万
- 2011年3月31日 +229.24%
- 7億3431万
- 2012年3月31日 +18.01%
- 8億6657万
- 2013年3月31日 +8.28%
- 9億3829万
- 2014年3月31日 -4.94%
- 8億9189万
- 2015年3月31日 +33.36%
- 11億8943万
- 2016年3月31日 +24.3%
- 14億7845万
- 2017年3月31日 -1.61%
- 14億5459万
- 2018年3月31日 +45.56%
- 21億1736万
- 2019年3月31日 +8.94%
- 23億657万
- 2020年3月31日 -22.85%
- 17億7951万
- 2021年3月31日 -26.45%
- 13億880万
- 2022年3月31日 +25.37%
- 16億4090万
- 2023年3月31日 +0.75%
- 16億5327万
- 2024年3月31日 -3.71%
- 15億9201万
- 2025年3月31日 -9.58%
- 14億3948万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬等は、短期的インセンティブとして、当社の業績向上に対する意欲や士気を高めるため、業績指標(KPI)を反映した金銭報酬を、賞与として毎年一定の時期に支給するものとする。2025/06/25 9:46
その額は、期末における連結営業利益見込額に、指名・報酬委員会からの答申により取締役会が決議した係数を乗じて計算された総額につき、指名・報酬委員会が取締役(監査等委員である取締役を除く)の個人別貢献度等を勘案した支給案を策定のうえ取締役会に答申し、取締役会において決議するものとする。
〇株式報酬等の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 生産面では、当社グループの小集団改善活動である「オレンジFC活動」を中心に、精度向上を目指しながら生産効率を上げる取り組みを継続し、加工時間短縮等によるコスト削減を行ってまいりましたが、労務費等上昇する製造原価を吸収するには至りませんでした。2025/06/25 9:46
これらの結果、当連結会計年度における売上高は9,431百万円(前期比4.3%増)、営業利益は1,767百万円(同5.4%減)、経常利益は1,779百万円(同6.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,264百万円(同4.2%減)となりました。
なお、KPIとして売上高経常利益率20%を目標としておりましたが、当期の売上高経常利益率は前期比2.2ポイント減の18.9%となりました。需要先の市況に鑑みて販売価格を据え置いた一方、賃上げによる人件費や物価高による諸費用の増加により製造原価、販管費ともに増加したため、売上高経常利益率が低下いたしました。もう一つの目標であるROE10%につきましては、親会社株主に帰属する当期純利益が前期比4.2%減となったこと等から7.1%に止まり、目標を下回る結果となりました。