日進工具(6157)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 12億4562万
- 2009年3月31日 -18.59%
- 10億1409万
- 2009年12月31日 -82.35%
- 1億7903万
- 2010年3月31日 +46.33%
- 2億6198万
- 2010年6月30日 -46.56%
- 1億4000万
- 2010年9月30日 +169.68%
- 3億7756万
- 2010年12月31日 +62.57%
- 6億1382万
- 2011年3月31日 +29.49%
- 7億9484万
- 2011年6月30日 -70.88%
- 2億3147万
- 2011年9月30日 +129.77%
- 5億3185万
- 2011年12月31日 +62.95%
- 8億6668万
- 2012年3月31日 +11.1%
- 9億6288万
- 2012年6月30日 -68.12%
- 3億692万
- 2012年9月30日 +79.43%
- 5億5072万
- 2012年12月31日 +30.81%
- 7億2040万
- 2013年3月31日 +27.96%
- 9億2183万
- 2013年6月30日 -75.15%
- 2億2909万
- 2013年9月30日 +109.8%
- 4億8064万
- 2013年12月31日 +58.33%
- 7億6101万
- 2014年3月31日 +40.51%
- 10億6929万
- 2014年6月30日 -64.1%
- 3億8384万
- 2014年9月30日 +86.53%
- 7億1600万
- 2014年12月31日 +50.98%
- 10億8100万
- 2015年3月31日 +37.01%
- 14億8103万
- 2015年6月30日 -68.85%
- 4億6129万
- 2015年9月30日 +111.33%
- 9億7486万
- 2015年12月31日 +53.72%
- 14億9854万
- 2016年3月31日 +27.75%
- 19億1432万
- 2016年6月30日 -69.43%
- 5億8529万
- 2016年9月30日 +89.53%
- 11億931万
- 2016年12月31日 +42.32%
- 15億7873万
- 2017年3月31日 +27.53%
- 20億1339万
- 2017年6月30日 -67.97%
- 6億4498万
- 2017年9月30日 +90.13%
- 12億2629万
- 2017年12月31日 +61.71%
- 19億8302万
- 2018年3月31日 +35.95%
- 26億9592万
- 2018年6月30日 -71.15%
- 7億7777万
- 2018年9月30日 +88.03%
- 14億6246万
- 2018年12月31日 +49.53%
- 21億8683万
- 2019年3月31日 +31.69%
- 28億7976万
- 2019年6月30日 -73.91%
- 7億5144万
- 2019年9月30日 +68.09%
- 12億6307万
- 2019年12月31日 +44.71%
- 18億2776万
- 2020年3月31日 +21.42%
- 22億1921万
- 2020年6月30日 -84.15%
- 3億5185万
- 2020年9月30日 +14.87%
- 4億417万
- 2020年12月31日 +130.84%
- 9億3301万
- 2021年3月31日 +62.14%
- 15億1282万
- 2021年6月30日 -61.52%
- 5億8219万
- 2021年9月30日 +91.41%
- 11億1440万
- 2021年12月31日 +50.18%
- 16億7357万
- 2022年3月31日 +26.17%
- 21億1155万
- 2022年6月30日 -74.31%
- 5億4239万
- 2022年9月30日 +77.01%
- 9億6010万
- 2022年12月31日 +73.23%
- 16億6317万
- 2023年3月31日 +26.78%
- 21億861万
- 2023年6月30日 -84.5%
- 3億2686万
- 2023年9月30日 +130.07%
- 7億5199万
- 2023年12月31日 +79.34%
- 13億4860万
- 2024年3月31日 +38.47%
- 18億6736万
- 2024年6月30日 -81.88%
- 3億3827万
- 2024年9月30日 +140.28%
- 8億1281万
- 2024年12月31日 +59.59%
- 12億9720万
- 2025年3月31日 +36.24%
- 17億6726万
- 2025年6月30日 -77.89%
- 3億9075万
- 2025年9月30日 +94.91%
- 7億6161万
- 2025年12月31日 +68.5%
- 12億8329万
- 2026年3月31日 +52.7%
- 19億5964万
- 2026年6月30日 -63.19%
- 7億2135万
個別
- 2008年3月31日
- 10億6620万
- 2009年3月31日 -14.09%
- 9億1594万
- 2010年3月31日 -75.65%
- 2億2303万
- 2011年3月31日 +229.24%
- 7億3431万
- 2012年3月31日 +18.01%
- 8億6657万
- 2013年3月31日 +8.28%
- 9億3829万
- 2014年3月31日 -4.94%
- 8億9189万
- 2015年3月31日 +33.36%
- 11億8943万
- 2016年3月31日 +24.3%
- 14億7845万
- 2017年3月31日 -1.61%
- 14億5459万
- 2018年3月31日 +45.56%
- 21億1736万
- 2019年3月31日 +8.94%
- 23億657万
- 2020年3月31日 -22.85%
- 17億7951万
- 2021年3月31日 -26.45%
- 13億880万
- 2022年3月31日 +25.37%
- 16億4090万
- 2023年3月31日 +0.75%
- 16億5327万
- 2024年3月31日 -3.71%
- 15億9201万
- 2025年3月31日 -9.58%
- 14億3948万
- 2026年3月31日 +4.48%
- 15億402万
有報情報
- #1 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- 給与水準の決定にあたっては、外部労働市場の動向、物価上昇等の社会環境、当社グループの業績および財務状況、職務内容や責任の程度等を総合的に勘案しております。個別の処遇については、各部門別、階層別の人事評価制度に基づき、業績評価および能力評価の結果を反映するとともに、役割への取組姿勢、業務改善及び新たな挑戦等を評価要素としております。2026/06/23 11:30
また、従業員のエンゲージメント向上及び人材の確保・定着を目的として、社会環境の変化を踏まえた処遇の見直しを行っております。具体的には、当期は7.4%の賃上げを実施するとともに、賞与については、利益成長と従業員還元の連動性を高めるため、基本原資に加え連結営業利益の一定割合(12%)を従業員へ還元する仕組みを導入しております。
さらに、管理職の昇格については人事委員会において審議を行い、人事制度全般について人事制度構築委員会による定期レビューを実施する等、適切なガバナンス体制のもとで運用しております。 - #2 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬等は、短期的インセンティブとして、当社の業績向上に対する意欲や士気を高めるため、業績指標(KPI)を反映した金銭報酬を、賞与として毎年一定の時期に支給するものとする。2026/06/23 11:30
その額は、期末における連結営業利益見込額に、指名・報酬委員会からの答申により取締役会が決議した係数を乗じて計算された総額につき、指名・報酬委員会が取締役(監査等委員である取締役を除く)の個人別貢献度等を勘案した支給案を策定のうえ取締役会に答申し、取締役会において決議するものとする。
〇株式報酬等の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 生産面では、売上増に伴う増産による量産効果に加えて、当社グループの小集団改善活動である「オレンジFC活動」を中心に、高精度、高品質を維持しながら効率的な生産体制を構築することにより、コスト削減を実現しました。2026/06/23 11:30
これらの結果、当連結会計年度における売上高は9,494百万円(前期比0.7%増)、営業利益は1,959百万円(同10.9%増)、経常利益は2,011百万円(同13.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,442百万円(同14.0%増)となりました。
なお、KPIとして売上高経常利益率20%を目標としておりますが、当期は前期比2.3ポイント増の21.2%となり、目標を上回りました。中華圏を含むアジア地域向けの販売が好調に推移したことから売上が増加し、さらに、原材料費や労務費等は増加したものの原価低減により製造原価が抑えられたことから、売上高経常利益率が上昇しました。もう一つの目標であるROE10%につきましては、当期は増益に加え、総額13億円を超える大規模な自社株買いを実施した結果、ROEは8.0%となり、目標を下回ったものの前期より0.9ポイント改善いたしました。