三菱電機(6503)の売上高の推移 - 四半期
- 【期間】
個別
- 2008年3月31日
- 2兆4906億
- 2009年3月31日 -9.06%
- 2兆2649億
- 2010年3月31日 -9.39%
- 2兆523億
- 2011年3月31日 +13.72%
- 2兆3338億
- 2012年3月31日 +0.46%
- 2兆3445億
- 2013年3月31日 -4.63%
- 2兆2360億
- 2014年3月31日 +10.93%
- 2兆4805億
- 2015年3月31日 +7.86%
- 2兆6756億
- 2016年3月31日 +0%
- 2兆6757億
- 2017年3月31日 -3.72%
- 2兆5762億
- 2018年3月31日 +3.86%
- 2兆6758億
- 2019年3月31日 +1.57%
- 2兆7177億
- 2020年3月31日 -2.89%
- 2兆6392億
- 2021年3月31日 -6.82%
- 2兆4592億
- 2022年3月31日 +3.99%
- 2兆5574億
- 2023年3月31日 +6.05%
- 2兆7121億
- 2024年3月31日 -1.09%
- 2兆6826億
- 2025年3月31日 -22.83%
- 2兆700億
- 2026年3月31日 +13.79%
- 2兆3555億
有報情報
- #1 四半期連結会計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【要約四半期連結損益計算書】2023/11/08 12:51
(単位:百万円) 科目 注記番号 前第2四半期連結会計期間自 2022年7月 1日至 2022年9月30日 当第2四半期連結会計期間自 2023年7月 1日至 2023年9月30日 売上高 1,271,844 1,318,171 売上原価 934,382 934,149 - #2 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【要約四半期連結損益計算書】2023/11/08 12:51
(単位:百万円) 科目 注記番号 前第2四半期連結累計期間自 2022年4月 1日至 2022年9月30日 当第2四半期連結累計期間自 2023年4月 1日至 2023年9月30日 売上高 7 2,339,567 2,538,471 売上原価 1,710,855 1,801,423 - #3 注記事項-収益、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 7. 収益2023/11/08 12:51
当社グループの事業は、インフラ、インダストリー・モビリティ、ライフ、ビジネス・プラットフォーム、セミコンダクター・デバイス及びその他の事業の6区分で報告セグメントが構成されており、当社のマネジメントが経営資源の配分の決定及び業績の評価に定期的に使用していることから、これらのセグメントで計上する収益を売上高として表示しています。
各セグメントに含まれる事業並びに主要な製品及びサービスは、注記「5. セグメント情報」に記載のとおりです。セグメントは、製品の種類・性質、製造方法、販売市場等の類似性に基づき、複数の事業セグメントを集約し、6区分としています。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の中、当第2四半期連結累計期間の業績は、以下のとおりとなりました。2023/11/08 12:51
<連結決算概要>
①売上高前年第2四半期連結累計期間 当第2四半期連結累計期間 前年第2四半期連結累計期間比 売上高 23,395億円 25,384億円 1,989億円増 営業利益 805億円 1,358億円 553億円増
売上高は、為替円安の影響や価格転嫁の効果などにより、前年同四半期連結累計期間比1,989億円増加の2兆5,384億円となりました。ライフ部門では、ビルシステム事業は中国を除くアジア・国内・欧州向けで増加し、空調・家電事業は空調機器の需要が堅調に推移し増加しました。インダストリー・モビリティ部門では、FAシステム事業はデジタル関連分野の需要減速などにより減少しましたが、自動車機器事業は電動化関連製品や自動車用電装品などが増加しました。インフラ部門では、社会システム事業は国内外の交通事業や公共事業で増加し、電力システム事業は国内外の電力流通事業や海外の発電事業で増加しましたが、防衛・宇宙システム事業は防衛システム事業が減少しました。セミコンダクター・デバイス部門は、パワー半導体の堅調な需要により増加し、ビジネス・プラットフォーム部門では、システムインテグレーション事業・ITインフラサービス事業が増加しました。