四半期報告書-第122期第2四半期(平成27年7月1日-平成27年9月30日)
(重要な後発事象)
(セグメント区分の変更)
当第2四半期連結累計期間において、当社グループの報告セグメントは、「プロダクトビジネス」及び「デバイスビジネス」の2区分としていたが、第3四半期連結累計期間より、「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」、「電子デバイス」、「ディスプレイデバイス」の5区分に変更することとした。
この変更は、平成27年10月1日付で、顧客ニーズや市場の変化に迅速に対応可能な競争力のある組織体への変革を実現するために、現在の5つの事業体を母体に、カンパニー制を導入することによるものである。
主な変更点として、従来のセグメント区分において「プロダクトビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」に含まれている。また、従来のセグメント区分において「デバイスビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「電子デバイス」、「ディスプレイデバイス」に含まれている。
なお、変更後のセグメント区分によった場合の当第2四半期連結累計期間の報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報は以下のとおりである。
当第2四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年9月30日)
(注) 1. セグメント利益又は損失の調整額△18,826百万円には、セグメント間取引消去△53百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△17,751百万円が含まれている。全社費用は、主に基礎的研究開発費及び親会社の本社管理部門に係る費用である。
2. セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っている。
3. カンパニー制の導入に伴い、各報告セグメントの外部顧客への売上高及びセグメント間の内部売上高又は振替高は各カンパニー別に集計することとなるが、当第2四半期連結累計期間においては、これらの数値を集計する仕組みがないため、概算額として各カンパニーで生産している製品別に集計している。
(セグメント区分の変更)
当第2四半期連結累計期間において、当社グループの報告セグメントは、「プロダクトビジネス」及び「デバイスビジネス」の2区分としていたが、第3四半期連結累計期間より、「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」、「電子デバイス」、「ディスプレイデバイス」の5区分に変更することとした。
この変更は、平成27年10月1日付で、顧客ニーズや市場の変化に迅速に対応可能な競争力のある組織体への変革を実現するために、現在の5つの事業体を母体に、カンパニー制を導入することによるものである。
主な変更点として、従来のセグメント区分において「プロダクトビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」に含まれている。また、従来のセグメント区分において「デバイスビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「電子デバイス」、「ディスプレイデバイス」に含まれている。
なお、変更後のセグメント区分によった場合の当第2四半期連結累計期間の報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報は以下のとおりである。
当第2四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年9月30日)
(単位:百万円) | ||||||||
コンシューマーエレクトロニクス | エネルギーソリューション | ビジネスソリューション | 電子 デバイス | ディスプレイデバイス | 計 | 調整額 (注)1 | 四半期連結 損益計算書 計上額 (注)2 | |
売上高 | ||||||||
外部顧客への売上高 (注)3 | 435,560 | 78,727 | 172,326 | 234,554 | 358,516 | 1,279,683 | - | 1,279,683 |
セグメント間の内部 売上高又は振替高 (注)3 | △1 | 3 | 6 | 16,681 | 32,694 | 49,383 | △49,383 | - |
計 | 435,559 | 78,730 | 172,332 | 251,235 | 391,210 | 1,329,066 | △49,383 | 1,279,683 |
セグメント利益又は損失(△) | △1,978 | △2,646 | 16,758 | 8,024 | △26,493 | △6,335 | △18,826 | △25,161 |
(注) 1. セグメント利益又は損失の調整額△18,826百万円には、セグメント間取引消去△53百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△17,751百万円が含まれている。全社費用は、主に基礎的研究開発費及び親会社の本社管理部門に係る費用である。
2. セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っている。
3. カンパニー制の導入に伴い、各報告セグメントの外部顧客への売上高及びセグメント間の内部売上高又は振替高は各カンパニー別に集計することとなるが、当第2四半期連結累計期間においては、これらの数値を集計する仕組みがないため、概算額として各カンパニーで生産している製品別に集計している。