6755 富士通ゼネラル

6755
2025/08/18
時価
3061億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-136.74倍
(2010-2025年)
PBR
2.17倍
2010年以降
0.8-3.08倍
(2010-2025年)
配当
0.68%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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富士通ゼネラル(6755)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
102億500万
2009年3月31日 -19.21%
82億4500万
2009年12月31日 -46.39%
44億2000万
2010年3月31日 +113.37%
94億3100万
2010年6月30日 -62.87%
35億200万
2010年9月30日 +84.29%
64億5400万
2010年12月31日 +23.6%
79億7700万
2011年3月31日 +38.26%
110億2900万
2011年6月30日 -41.55%
64億4700万
2011年9月30日 +30.37%
84億500万
2011年12月31日 -3.88%
80億7900万
2012年3月31日 +64.85%
133億1800万
2012年6月30日 -65.55%
45億8800万
2012年9月30日 +48.23%
68億100万
2012年12月31日 -6.65%
63億4900万
2013年3月31日 +138.15%
151億2000万
2013年6月30日 -79.28%
31億3300万
2013年9月30日 +66.49%
52億1600万
2013年12月31日 +85.51%
96億7600万
2014年3月31日 +113.95%
207億200万
2014年6月30日 -71.2%
59億6200万
2014年9月30日 +55.28%
92億5800万
2014年12月31日 +59.19%
147億3800万
2015年3月31日 +84.15%
271億4000万
2015年6月30日 -75.63%
66億1400万
2015年9月30日 +55.49%
102億8400万
2015年12月31日 +61.75%
166億3400万
2016年3月31日 +65.45%
275億2100万
2016年6月30日 -66.39%
92億4900万
2016年9月30日 +36.13%
125億9100万
2016年12月31日 +26.58%
159億3800万
2017年3月31日 +66.21%
264億9000万
2017年6月30日 -74.44%
67億7100万
2017年9月30日 +15.21%
78億100万
2017年12月31日 +1.65%
79億3000万
2018年3月31日 +154.82%
202億700万
2018年6月30日 -88.21%
23億8200万
2018年9月30日 +94.71%
46億3800万
2018年12月31日 -19.15%
37億5000万
2019年3月31日 +289.04%
145億8900万
2019年6月30日 -82.53%
25億4800万
2019年9月30日 +144.82%
62億3800万
2019年12月31日 -14.41%
53億3900万
2020年3月31日 +179.85%
149億4100万
2020年6月30日 -73.51%
39億5800万
2020年9月30日 +95.17%
77億2500万
2020年12月31日 +23.81%
95億6400万
2021年3月31日 +95.91%
187億3700万
2021年6月30日 -70.8%
54億7100万
2021年9月30日 -6.16%
51億3400万
2021年12月31日 +0.7%
51億7000万
2022年3月31日 +63.33%
84億4400万
2022年6月30日 -80.98%
16億600万
2022年9月30日 +54.73%
24億8500万
2022年12月31日 +48.21%
36億8300万
2023年3月31日 +309.94%
150億9800万
2023年6月30日
-6億6600万
2023年9月30日
12億7500万
2023年12月31日
-5億200万
2024年3月31日
57億4700万
2024年6月30日 -87.54%
7億1600万
2024年9月30日 +319.69%
30億500万
2024年12月31日 +43.86%
43億2300万
2025年3月31日 +234.77%
144億7200万
2025年6月30日 -67.73%
46億7000万

個別

2008年3月31日
46億6000万
2009年3月31日 -65.99%
15億8500万
2010年3月31日 +198.61%
47億3300万
2011年3月31日 -25.57%
35億2300万
2012年3月31日 +50.81%
53億1300万
2013年3月31日 +10.43%
58億6700万
2014年3月31日 +58.97%
93億2700万
2015年3月31日 +46.6%
136億7300万
2016年3月31日 -6.13%
128億3500万
2017年3月31日 +16.56%
149億6100万
2018年3月31日 -61.35%
57億8300万
2019年3月31日 -50.96%
28億3600万
2020年3月31日 -45.28%
15億5200万
2021年3月31日 +176.03%
42億8400万
2022年3月31日 -56.93%
18億4500万
2023年3月31日 -10.51%
16億5100万
2024年3月31日 -80.92%
3億1500万
2025年3月31日
-15億5300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
利益前連結会計年度当連結会計年度
「その他」の区分の利益1,1681,065
連結財務諸表の営業利益5,74714,472
(単位:百万円)
2025/06/23 15:25
#2 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
当社は、従来、退職給付に係る会計処理における数理計算上の差異の費用処理年数について、従業員の平均残存勤務期間以内の年数である13年としておりましたが、平均残存勤務期間が短縮したため、当事業年度より費用処理年数を11年に変更しております。
なお、この変更により、当事業年度の営業損失は91百万円増加、経常利益は91百万円減少、税引前当期純損失は91百万円増加しております。
2025/06/23 15:25
#3 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
当社及び一部の国内連結子会社は、従来、退職給付に係る会計処理における数理計算上の差異の費用処理年数について、従業員の平均残存勤務期間以内の年数である13年としておりましたが、平均残存勤務期間が短縮したため、当連結会計年度より費用処理年数を11年に変更しております。
なお、この変更により、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益は、それぞれ91百万円減少しております。
2025/06/23 15:25
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。なお、セグメント間の取引は、独立企業間価格で行っております。
2025/06/23 15:25
#5 役員報酬(連結)
(報酬等を与える時期または条件の決定に関する方針を含む。)
業績連動報酬等は、業務執行を担う取締役を支給対象とする現金報酬とし、1事業年度の業績を反映した賞与を毎年一定の時期に支給するものとする。賞与の具体的な算出方法は、当社グループの中期経営計画に掲げ、透明性・客観性のある連結営業利益を指標とし、当期の業績達成度合いに応じて基準額を設定し、それに対して責任元損益単位ごとに設定される業績指標である売上高、営業利益等の当期の業績目標の達成度合い、ならびに中長期的な業績向上に係る重点施策および非財務指標である基盤施策の各目標の達成度合いに応じた係数を乗じて支給額を決定する「オンターゲット型」とする。また、支給総額は定時株主総会に提案し、承認を得るものとする。
当事業年度に係る連結営業利益の目標数値は12,000百万円、実績は14,472百万円となり、2025年6月26日開催の第106期定時株主総会において、業務執行取締役4名を対象に47百万円の賞与を支給する議案を提案しております。
2025/06/23 15:25
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度(2024年4月1日から2025年3月31日まで)におきましては、空調機、情報通信システムの売上が増加し、連結売上高は3,540億8千7百万円(前年度比11.9%増)となりました。
損益につきましては、北米における冷媒転換対応などのマイナス要因があったものの、在庫適正化のため前期の出荷を抑制した海外向け空調機の増収効果が大きいことに加え、コストダウンの着実な進展や情報通信システムの増収効果等もあり、営業利益は144億7千2百万円(同151.8%増)となりました。経常利益は、前期の利益を大きく押し上げた為替差益がなくなり為替差損を計上したことなどから、138億6千7百万円(同3.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は、電子デバイス事業の絞り込みなどポートフォリオ変革の実行に向けた事業基盤改革費用を特別損失として計上したことなどから、39億円の損失(前年度は30億6千7百万円の利益)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。
2025/06/23 15:25

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