サンコーシヤの建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 3億826万
2009年3月31日 -6.77%: 2億8739万
2009年9月30日 -4.18%: 2億7539万
2010年3月31日 -4.74%: 2億6235万
2011年3月31日 -6.47%: 2億4536万
2012年3月31日 +0.37%: 2億4626万
2013年3月31日 -1.38%: 2億4285万
2014年3月31日 -6.32%: 2億2751万
2014年9月30日 -4.24%: 2億1786万
2015年3月31日 -4.43%: 2億821万
2015年9月30日 -3.32%: 2億129万
2016年3月31日 -4.38%: 1億9247万
2016年9月30日 -1.69%: 1億8921万
2017年3月31日 +2.02%: 1億9304万
2017年9月30日 -2.5%: 1億8821万
2018年3月31日 +3.79%: 1億9534万
2018年9月30日 -0.9%: 1億9357万
2019年3月31日 -1.66%: 1億9037万
2019年9月30日 -4.19%: 1億8238万
2020年3月31日 +2.48%: 1億8691万
2020年9月30日 -4.32%: 1億7883万
2021年3月31日 +0.31%: 1億7939万
2021年9月30日 -4.79%: 1億7080万
2022年3月31日 +2.25%: 1億7464万
2022年9月30日 +6.12%: 1億8533万
2023年3月31日 -14.46%: 1億5854万
2023年9月30日 +2.19%: 1億6200万
2024年3月31日 -10.58%: 1億4486万
2024年9月30日 +1.88%: 1億4758万
2025年3月31日 -12.26%: 1億2948万
2025年9月30日 -5.08%: 1億2290万

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
4.提出会社所有の相模テクノセンターの建物の一部は、㈱ライゼン、㈱オプトテクノ、㈱フランクリン・ジャパン、㈱サンコーシヤシステムエンジニアリングに賃貸しております。

2025/06/27 11:09

#2 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産・投資不動産
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(令和6年3月31日)	当連結会計年度(令和7年3月31日)
(1)工場財団設立物件
建物及び構築物	134,670千円	120,627千円
機械装置及び運搬具	2,144	1,423
(2)その他
建物及び構築物	409,483千円	403,508千円
土地	849,534	849,534

担保付債務は、次のとおりであります。

2025/06/27 11:09

#4 減損損失に関する注記（連結）

(1) 減損損失を認識した資産

場所	用途	種類	減損損失(千円)
福岡県北九州市	その他	のれん	143,325
福岡県北九州市	事業用資産	建物及び構築物	20,988
福岡県北九州市	事業用資産	機械装置及び運搬具	56,236

(2) 減損損失に至った経緯
北九州住設株式会社の株式取得時に発生したのれん及び事業用資産について、事業計画の見直しを行ったところ、当初想定した収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)・投資不動産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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