スタンレー電気(6923)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 465億6300万
- 2009年3月31日 -49.76%
- 233億9200万
- 2009年12月31日 -32.7%
- 157億4200万
- 2010年3月31日 +54.59%
- 243億3600万
- 2010年6月30日 -68.08%
- 77億6800万
- 2010年9月30日 +95.16%
- 151億6000万
- 2010年12月31日 +49.77%
- 227億500万
- 2011年3月31日 +31.7%
- 299億200万
- 2011年6月30日 -85.54%
- 43億2500万
- 2011年9月30日 +157.11%
- 111億2000万
- 2011年12月31日 +40.91%
- 156億6900万
- 2012年3月31日 +68.73%
- 264億3900万
- 2012年6月30日 -74.09%
- 68億5100万
- 2012年9月30日 +95.21%
- 133億7400万
- 2012年12月31日 +34.34%
- 179億6600万
- 2013年3月31日 +52.93%
- 274億7500万
- 2013年6月30日 -69.08%
- 84億9400万
- 2013年9月30日 +108.55%
- 177億1400万
- 2013年12月31日 +57.32%
- 278億6800万
- 2014年3月31日 +32.28%
- 368億6400万
- 2014年6月30日 -76.1%
- 88億1200万
- 2014年9月30日 +105.54%
- 181億1200万
- 2014年12月31日 +54.38%
- 279億6200万
- 2015年3月31日 +36.09%
- 380億5400万
- 2015年6月30日 -75.88%
- 91億8000万
- 2015年9月30日 +69.23%
- 155億3500万
- 2015年12月31日 +70.45%
- 264億8000万
- 2016年3月31日 +38.87%
- 367億7400万
- 2016年6月30日 -77.38%
- 83億1900万
- 2016年9月30日 +104.88%
- 170億4400万
- 2016年12月31日 +69.2%
- 288億3800万
- 2017年3月31日 +46.7%
- 423億500万
- 2017年6月30日 -75.8%
- 102億3800万
- 2017年9月30日 +120.74%
- 225億9900万
- 2017年12月31日 +68.76%
- 381億3900万
- 2018年3月31日 +39.41%
- 531億6900万
- 2018年6月30日 -73.52%
- 140億7800万
- 2018年9月30日 +84.58%
- 259億8500万
- 2018年12月31日 +55.43%
- 403億8800万
- 2019年3月31日 +33.52%
- 539億2700万
- 2019年6月30日 -75.94%
- 129億7600万
- 2019年9月30日 +66.65%
- 216億2500万
- 2019年12月31日 +46.76%
- 317億3700万
- 2020年3月31日 -21.75%
- 248億3300万
- 2020年6月30日
- -4億5000万
- 2020年9月30日
- 86億5900万
- 2020年12月31日 +167.49%
- 231億6200万
- 2021年3月31日 +55.01%
- 359億300万
- 2021年6月30日 -76.73%
- 83億5600万
- 2021年9月30日 +55.3%
- 129億7700万
- 2021年12月31日 +64.93%
- 214億300万
- 2022年3月31日 +29.62%
- 277億4300万
- 2022年6月30日 -89.77%
- 28億3800万
- 2022年9月30日 +415.33%
- 146億2500万
- 2022年12月31日 +44.72%
- 211億6500万
- 2023年3月31日 +65.02%
- 349億2600万
- 2023年6月30日 -89.51%
- 36億6400万
- 2023年9月30日 +284.2%
- 140億7700万
- 2023年12月31日 +94.74%
- 274億1400万
- 2024年3月31日 +30.71%
- 358億3400万
- 2024年6月30日 -73.39%
- 95億3500万
- 2024年9月30日 +101.33%
- 191億9700万
- 2024年12月31日 +71.64%
- 329億4900万
- 2025年3月31日 +48.72%
- 490億200万
- 2025年6月30日 -82.44%
- 86億700万
- 2025年9月30日 +114.5%
- 184億6200万
- 2025年12月31日 +54.83%
- 285億8400万
個別
- 2008年3月31日
- 198億2800万
- 2009年3月31日 -67.05%
- 65億3300万
- 2010年3月31日 -11.8%
- 57億6200万
- 2011年3月31日 +69.51%
- 97億6700万
- 2012年3月31日 -14.79%
- 83億2200万
- 2013年3月31日 -8.39%
- 76億2400万
- 2014年3月31日 +6.74%
- 81億3800万
- 2015年3月31日 -1.94%
- 79億8000万
- 2016年3月31日 +7.91%
- 86億1100万
- 2017年3月31日 +28.94%
- 111億300万
- 2018年3月31日 +27.41%
- 141億4600万
- 2019年3月31日 -17.85%
- 116億2100万
- 2020年3月31日
- -119億4200万
- 2021年3月31日
- 72億500万
- 2022年3月31日
- -2億8200万
- 2023年3月31日 -119.5%
- -6億1900万
- 2024年3月31日
- 28億9500万
- 2025年3月31日 +57.62%
- 45億6300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額7,464百万円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に対する投資7,497百万円等であります。2025/06/24 13:10
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,330百万円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に対する投資10,285百万円等であります。2025/06/24 13:10
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/24 13:10
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間取引は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 世界中の当社グループ社員が一丸となって、同じベクトルで挑戦し、成果を出していく姿がOne Stanleyです。One Stanleyとなることで、スピードのある価値提供をグローバルで実現していきます。2025/06/24 13:10
当社グループの経営指標としては、2023年度からスタートしました第Ⅷ期中期3ヶ年経営計画を2024年5月にアップデートし、2026年3月期において売上高5,900億円、営業利益率10.5%(責任利益10%)、ROE8%の達成を目標としております。しかしながら、当社グループを取り巻く事業環境は、第Ⅷ期中期3ヶ年経営計画策定時とは著しく変化しており、直近では米国の通商政策等により大きな影響を受けております。当社グループとしては、自動車機器事業の持続的な成長及び生産革新による合理化に加え、資本効率を重視したバランスシートコントロール等に取り組んでまいります。
株主の皆さまにおかれましては、今後とも変わらぬご支援を賜りますようお願い申しあげます。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における世界経済は、中国で景気は足踏み状態にあり、欧州で持ち直しの動きがみられました。日本及びアジア各国では緩やかに回復し、米国では景気は拡大しました。2025/06/24 13:10
以上のような事業環境のもと、当社グループの売上高は、Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.及びStanley-Angstrom Electric da Amazonia Ltda.の連結子会社化、並びに為替によるプラスの影響がありました。地域別では、中国及びアジアにおける日本車の販売不振による影響を受けたものの、米州の販売は堅調に推移しました。営業利益については、生産革新による合理化効果のプラスの影響があり、また、前連結会計年度に計上した過去の品質問題に関わる費用の剥落の影響がありました。親会社株主に帰属する当期純利益は、HexaTech, Inc.ののれん及び無形資産の減損を行った一方で、Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.の連結子会社化にあたり同社の資産及び負債の時価評価を行った結果、特別利益として負ののれん発生益を計上した影響がありました。
その結果、当連結会計年度における、売上高は5,095億6千5百万円(前期比7.9%増)、営業利益は490億2百万円(前期比36.7%増)、経常利益は554億5千4百万円(前期比15.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は320億5千8百万円(前期比21.0%増)となりました。