6923 スタンレー電気

6923
2026/03/18
時価
3701億円
PER 予
9.23倍
2010年以降
10.27-30.26倍
(2010-2025年)
PBR
0.65倍
2010年以降
0.69-2.28倍
(2010-2025年)
配当 予
3.4%
ROE 予
7.06%
ROA 予
4.03%
資料
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スタンレー電気(6923)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
465億6300万
2009年3月31日 -49.76%
233億9200万
2009年12月31日 -32.7%
157億4200万
2010年3月31日 +54.59%
243億3600万
2010年6月30日 -68.08%
77億6800万
2010年9月30日 +95.16%
151億6000万
2010年12月31日 +49.77%
227億500万
2011年3月31日 +31.7%
299億200万
2011年6月30日 -85.54%
43億2500万
2011年9月30日 +157.11%
111億2000万
2011年12月31日 +40.91%
156億6900万
2012年3月31日 +68.73%
264億3900万
2012年6月30日 -74.09%
68億5100万
2012年9月30日 +95.21%
133億7400万
2012年12月31日 +34.34%
179億6600万
2013年3月31日 +52.93%
274億7500万
2013年6月30日 -69.08%
84億9400万
2013年9月30日 +108.55%
177億1400万
2013年12月31日 +57.32%
278億6800万
2014年3月31日 +32.28%
368億6400万
2014年6月30日 -76.1%
88億1200万
2014年9月30日 +105.54%
181億1200万
2014年12月31日 +54.38%
279億6200万
2015年3月31日 +36.09%
380億5400万
2015年6月30日 -75.88%
91億8000万
2015年9月30日 +69.23%
155億3500万
2015年12月31日 +70.45%
264億8000万
2016年3月31日 +38.87%
367億7400万
2016年6月30日 -77.38%
83億1900万
2016年9月30日 +104.88%
170億4400万
2016年12月31日 +69.2%
288億3800万
2017年3月31日 +46.7%
423億500万
2017年6月30日 -75.8%
102億3800万
2017年9月30日 +120.74%
225億9900万
2017年12月31日 +68.76%
381億3900万
2018年3月31日 +39.41%
531億6900万
2018年6月30日 -73.52%
140億7800万
2018年9月30日 +84.58%
259億8500万
2018年12月31日 +55.43%
403億8800万
2019年3月31日 +33.52%
539億2700万
2019年6月30日 -75.94%
129億7600万
2019年9月30日 +66.65%
216億2500万
2019年12月31日 +46.76%
317億3700万
2020年3月31日 -21.75%
248億3300万
2020年6月30日
-4億5000万
2020年9月30日
86億5900万
2020年12月31日 +167.49%
231億6200万
2021年3月31日 +55.01%
359億300万
2021年6月30日 -76.73%
83億5600万
2021年9月30日 +55.3%
129億7700万
2021年12月31日 +64.93%
214億300万
2022年3月31日 +29.62%
277億4300万
2022年6月30日 -89.77%
28億3800万
2022年9月30日 +415.33%
146億2500万
2022年12月31日 +44.72%
211億6500万
2023年3月31日 +65.02%
349億2600万
2023年6月30日 -89.51%
36億6400万
2023年9月30日 +284.2%
140億7700万
2023年12月31日 +94.74%
274億1400万
2024年3月31日 +30.71%
358億3400万
2024年6月30日 -73.39%
95億3500万
2024年9月30日 +101.33%
191億9700万
2024年12月31日 +71.64%
329億4900万
2025年3月31日 +48.72%
490億200万
2025年6月30日 -82.44%
86億700万
2025年9月30日 +114.5%
184億6200万
2025年12月31日 +54.83%
285億8400万

個別

2008年3月31日
198億2800万
2009年3月31日 -67.05%
65億3300万
2010年3月31日 -11.8%
57億6200万
2011年3月31日 +69.51%
97億6700万
2012年3月31日 -14.79%
83億2200万
2013年3月31日 -8.39%
76億2400万
2014年3月31日 +6.74%
81億3800万
2015年3月31日 -1.94%
79億8000万
2016年3月31日 +7.91%
86億1100万
2017年3月31日 +28.94%
111億300万
2018年3月31日 +27.41%
141億4600万
2019年3月31日 -17.85%
116億2100万
2020年3月31日
-119億4200万
2021年3月31日
72億500万
2022年3月31日
-2億8200万
2023年3月31日 -119.5%
-6億1900万
2024年3月31日
28億9500万
2025年3月31日 +57.62%
45億6300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額7,464百万円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に対する投資7,497百万円等であります。
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/24 13:10
#2 セグメント表の脚注(連結)
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,330百万円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産に対する投資10,285百万円等であります。
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2025/06/24 13:10
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間取引は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/24 13:10
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
世界中の当社グループ社員が一丸となって、同じベクトルで挑戦し、成果を出していく姿がOne Stanleyです。One Stanleyとなることで、スピードのある価値提供をグローバルで実現していきます。
当社グループの経営指標としては、2023年度からスタートしました第Ⅷ期中期3ヶ年経営計画を2024年5月にアップデートし、2026年3月期において売上高5,900億円、営業利益率10.5%(責任利益10%)、ROE8%の達成を目標としております。しかしながら、当社グループを取り巻く事業環境は、第Ⅷ期中期3ヶ年経営計画策定時とは著しく変化しており、直近では米国の通商政策等により大きな影響を受けております。当社グループとしては、自動車機器事業の持続的な成長及び生産革新による合理化に加え、資本効率を重視したバランスシートコントロール等に取り組んでまいります。
株主の皆さまにおかれましては、今後とも変わらぬご支援を賜りますようお願い申しあげます。
2025/06/24 13:10
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における世界経済は、中国で景気は足踏み状態にあり、欧州で持ち直しの動きがみられました。日本及びアジア各国では緩やかに回復し、米国では景気は拡大しました。
以上のような事業環境のもと、当社グループの売上高は、Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.及びStanley-Angstrom Electric da Amazonia Ltda.の連結子会社化、並びに為替によるプラスの影響がありました。地域別では、中国及びアジアにおける日本車の販売不振による影響を受けたものの、米州の販売は堅調に推移しました。営業利益については、生産革新による合理化効果のプラスの影響があり、また、前連結会計年度に計上した過去の品質問題に関わる費用の剥落の影響がありました。親会社株主に帰属する当期純利益は、HexaTech, Inc.ののれん及び無形資産の減損を行った一方で、Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.の連結子会社化にあたり同社の資産及び負債の時価評価を行った結果、特別利益として負ののれん発生益を計上した影響がありました。
その結果、当連結会計年度における、売上高は5,095億6千5百万円(前期比7.9%増)、営業利益は490億2百万円(前期比36.7%増)、経常利益は554億5千4百万円(前期比15.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は320億5千8百万円(前期比21.0%増)となりました。
2025/06/24 13:10

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