6996 ニチコン

6996
2026/06/19
時価
3244億円
PER 予
46.46倍
2010年以降
赤字-92.52倍
(2010-2026年)
PBR
2.6倍
2010年以降
0.41-1.29倍
(2010-2026年)
配当 予
0.84%
ROE 予
5.6%
ROA 予
3.43%
資料
Link
CSV,JSON

ニチコン(6996)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
46億1000万
2009年3月31日
-78億8600万
2010年3月31日
-45億1200万
2011年3月31日
50億6100万
2012年3月31日 -57.83%
21億3400万
2013年3月31日
-33億5900万
2014年3月31日
42億1500万
2015年3月31日 -8.02%
38億7700万
2016年3月31日 +23.24%
47億7800万
2017年3月31日 -36.81%
30億1900万
2018年3月31日 +105.27%
61億9700万
2019年3月31日 -11.68%
54億7300万
2020年3月31日 -53.43%
25億4900万
2021年3月31日 -38.29%
15億7300万
2022年3月31日 +308.58%
64億2700万
2023年3月31日 +97.23%
126億7600万
2024年3月31日 -29.76%
89億400万
2025年3月31日 -41.57%
52億300万
2026年3月31日 +24.08%
64億5600万

個別

2008年3月31日
24億1800万
2009年3月31日
-60億3800万
2010年3月31日
-49億6400万
2011年3月31日
-4億5200万
2012年3月31日 -419.91%
-23億5000万
2013年3月31日
-17億4100万
2014年3月31日
30億1200万
2015年3月31日 -46.55%
16億1000万
2016年3月31日 -5.09%
15億2800万
2017年3月31日
-14億6400万
2018年3月31日
-9億7400万
2019年3月31日 -43.22%
-13億9500万
2020年3月31日
7億3200万
2021年3月31日
-3億5600万
2022年3月31日
14億2400万
2023年3月31日 +355.27%
64億8300万
2024年3月31日 -45.1%
35億5900万
2025年3月31日 -6.35%
33億3300万
2026年3月31日 -42.36%
19億2100万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)セグメント資産の調整額4,693百万円には、各報告セグメントに配分していないセグメント間消去△1,456百万円と全社資産6,150百万円が含まれています。全社資産は、主に本社管理部門などにかかる固定資産です。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
Ⅱ 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/27 14:30
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は以下のとおりです。
(1)セグメント売上高の調整額は、セグメント間の取引消去等です。
(2)セグメント資産の調整額6,985百万円には、各報告セグメントに配分していないセグメント間消去△1,129百万円と全社資産8,115百万円が含まれています。全社資産は、主に本社管理部門などにかかる固定資産です。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3 連結損益計算書上、「事業構造改革費用」に含まれています。2025/06/27 14:30
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループは、「価値ある製品を創造し、明るい未来社会づくりに貢献します。より良い地球環境の実現に努め、倫理的・社会的責任を果たすとともに、顧客・株主・従業員をはじめ全ての人々を大切に、企業価値の最大化を目指して、誠心誠意をもって「考働(※)」します。」を経営理念に掲げ、「モノづくりからコトづくり」「製造業から創造業への変革」の実践と、「品質、コスト、納期、サービス、技術」などあらゆる面で最上級を目指すトップノッチ経営を打ち出し、積極的な成長戦略を展開し、企業価値の向上を図ります。
これらを踏まえ、当社グループは中期成長目標「Vision 2025」に基づき、売上高と営業利益率の持続的な成長を経営指標として事業運営を行っています。また、これらに付随してROE、ROICの持続的向上とPBRの改善につなげていきます。
※考働:考えて働くという当社の造語
2025/06/27 14:30
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度におけるわが国経済は、エネルギーコストや物価の上昇が続きましたが、企業の堅調な設備投資に加え、個人消費やインバウンド需要の増加により、景気は緩やかに回復しました。米国経済は、金融政策転換の影響を受けながらも、良好な雇用情勢により個人消費が堅調に推移しました。中国経済は、経済対策による内需の活性化が図られましたが、個人消費と不動産市況の不況が長引き景気の減速が続きました。欧州経済は、ドイツを中心に製造業の低迷が見られたものの、インフレ圧力の緩和により長引く景気低迷から持ち直しの兆しが見られました。
これらの結果、当連結会計年度の売上高は175,751百万円と前期比3.2%の減収となりました。また、利益につきましては、営業利益は5,203百万円と前期比41.6%の減益、経常利益は7,511百万円と前期比34.2%の減益、親会社株主に帰属する当期純利益は、5,877百万円と前期比28.8%の減益となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりです。
2025/06/27 14:30

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