ピクセラ(6731)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- -17億4142万
- 2009年9月30日
- -3億2735万
- 2009年12月31日
- 2億5394万
- 2010年3月31日 -41.55%
- 1億4843万
- 2010年6月30日 +126.15%
- 3億3568万
- 2010年9月30日 +25.34%
- 4億2073万
- 2010年12月31日 +272.42%
- 15億6691万
- 2011年3月31日 -69.11%
- 4億8395万
- 2011年6月30日 +39.83%
- 6億7670万
- 2011年9月30日 +40.98%
- 9億5404万
- 2012年3月31日
- -10億5142万
- 2012年9月30日 -5.4%
- -11億817万
- 2013年3月31日
- 2億1679万
- 2013年9月30日 -8.92%
- 1億9745万
- 2014年3月31日
- -4億7117万
- 2014年9月30日 -47.95%
- -6億9712万
- 2015年3月31日
- 9877万
- 2015年9月30日
- -3億1343万
- 2016年3月31日
- -1億9946万
- 2016年9月30日 -136.18%
- -4億7109万
- 2017年3月31日
- -2億7270万
- 2017年9月30日
- -2億5583万
- 2018年3月31日 -32.44%
- -3億3882万
- 2018年9月30日 -148.97%
- -8億4358万
- 2019年3月31日
- -3億6669万
- 2019年9月30日 -75.81%
- -6億4470万
- 2020年3月31日
- -7822万
- 2020年9月30日 -555.98%
- -5億1314万
- 2021年3月31日
- -2億9576万
- 2021年9月30日 -152.22%
- -7億4598万
- 2022年3月31日
- -6億5119万
- 2022年9月30日 -90.47%
- -12億4034万
- 2023年3月31日
- -7億6490万
- 2023年9月30日 -33.06%
- -10億1781万
- 2024年3月31日
- -3億3707万
- 2024年9月30日 -94.39%
- -6億5523万
- 2025年3月31日
- -6億3719万
- 2025年9月30日 -56.58%
- -9億9772万
- 2026年3月31日
- -8億1793万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (4) 継続企業の前提に関する重要事象等について2025/12/26 10:54
当社グループは、当連結会計年度において、8期連続で営業損失を計上していること及び12期連続で営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっていることから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
当社グループでは、当該状況を解消するため、以下の施策を実施しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、前連結会計年度末に比べ4億80百万円増加し、5億75百万円となりました。2025/12/26 10:54
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において営業活動の結果使用した資金は、9億97百万円(前期は6億55百万円の使用)となりました。これは、主に、棚卸資産評価損34百万円の計上、減損損失30百万円、売上債権の減少29百万円があったものの、税金等調整前当期純損失8億48百万円の計上、棚卸資産の増加1億31百万円、契約損失引当金の減少48百万円、仕入債務の減少46百万円があったことなどによるものであります。 - #3 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
- (継続企業の前提に関する注記)2025/12/26 10:54
当社グループは、当連結会計年度において、8期連続で営業損失を計上していること及び12期連続で営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっていることから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
当社グループでは、当該状況を解消するため、以下の施策を実施しております。 - #4 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 続企業の前提に関する重要事象等について2025/12/26 10:54
当社グループは、当連結会計年度において、8期連続で営業損失を計上していること及び12期連続で営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっていることから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
当社グループでは、当該状況を解消するため、以下の施策を実施しております。