当連結会計年度において、有明スチールセンター㈱は、重要性が増加したことから、持分法適用の範囲に含めている。
前連結会計年度において持分法適用の非連結子会社であったHitachi Zosen Co.(HK)Ltd.は、当連結会計年度に清算結了したため持分法適用の非連結子会社から除外している。