(表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第42条に定める事業用土地の再評価に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同ただし書きにより、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表関係)
関係会社に対する資産及び負債に関する注記において、「売掛金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より記載を省略しております。また、「買掛金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の「買掛金」7,066百万円及び「その他」1,320百万円を、「その他」8,386百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額に関する注記において、「従業員賞与」、「福利厚生費」、「旅費交通費」、「賃借料」、「研究開発費」、「荷造運送費」及び「業務委託料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より記載を省略しております。
(有形固定資産等明細表)
財務諸表等規則様式第十一号(記載上の注意6)により、財務諸表等規則第121条第1項第2項に定める有形固定資産等明細表において、特別の法律の規定により資産の再評価が行われた場合その他特別の事由により取得原価の修正を行った際に生じた再評価差額等は、これまでの増減があった場合に記載する「当期増加額」又は「当期減少額」の欄のほか、期首又は期末の残高について「当期首残高」及び「当期末残高」の欄に内書き(括弧書)する方法に変更しております。