	前連結会計年度(自平成24年1月1日至平成24年12月31日)	当連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)
売上原価に含まれているたな卸資産評価損	△116百万円	2,228百万円

2014/03/26 10:29

#2 たな卸資産の評価基準及び評価方法

な卸資産の評価基準及び評価方法
製品及び仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています。)
商品、原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています。)2014/03/26 10:29

#3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。

2014/03/26 10:29

#4 リース取引関係、財務諸表（連結）

所有権移転外ファイナンス・リース取引
(1) リース資産の内容
有形固定資産

2014/03/26 10:29

#5 主な資産及び負債の内容（連結）

(2)【主な資産及び負債の内容】
① 流動資産

2014/03/26 10:29

#6 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

Yamaha Motor Racing S.r.l.などの非連結子会社は、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等を考慮した場合、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いています。

2014/03/26 10:29

#7 事業用土地の再評価に関する注記（連結）

※3
土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律(平成11年3月31日公布法律第24号)に基づき、事業用土地の再評価を行い、評価差額については、当該評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しています。
・再評価の方法

2014/03/26 10:29

#8 他勘定振替高の内訳

※2 他勘定振替高の内訳は次のとおりです。

	前事業年度(自平成24年1月1日至平成24年12月31日)	当事業年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)
1) 製品在庫廃棄処分額	376百万円	261百万円
2) 固定資産及び経費振替額	1,048	1,042
計	1,424	1,304

2014/03/26 10:29

#9 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2014/03/26 10:29

#10 固定資産処分損の注記

※6 固定資産処分損の内訳は、次のとおりです。

2014/03/26 10:29

#11 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳は、次のとおりです。

2014/03/26 10:29

#12 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりです。

2014/03/26 10:29

#13 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値です。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいています。2014/03/26 10:29

#14 報告セグメントの変更に関する事項（連結）

告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は、当連結会計年度より、有形固定資産の減価償却の方法を主として定率法から主として定額法に変更しています。
これにより、従来の方法によった場合と比べ、セグメント利益が、「二輪車」で1,873百万円、「マリン」で1,100百万円、「特機」で434百万円、「産業用機械・ロボット」で168百万円、「その他」で463百万円それぞれ増加しています。2014/03/26 10:29

#15 対処すべき課題（連結）

(Ⅰ)株式を買い占め、その株式について当社又はその関係者に対して高値で買取りを要求する行為
(Ⅱ)当社を一時的に支配して当社の重要な資産等を移転させるなど、当社の犠牲の下に買収提案者又はそのグループ会社その他の関係者の利益を実現する経営を行う行為
(Ⅲ)当社の資産を買収提案者又はそのグループ会社その他の関係者の債務の担保や弁済原資として流用する行為

2014/03/26 10:29

#16 引当金の計上基準

(5) 退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しています。
過去勤務債務については、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により費用処理しています。

2014/03/26 10:29

#17 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保資産
担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
原材料及び貯蔵品	3,798	-
流動資産のその他	14,117	10,873
建物及び構築物	307	300
建設仮勘定	2,455	-
有形固定資産のその他	363	7
投資有価証券	47	54
長期貸付金	22,117	20,524
投資その他の資産のその他	5,176	-
計	133,043	122,340

担保付債務は次のとおりです。

2014/03/26 10:29

#18 有価証券の評価基準及び評価方法

時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています。)
時価のないもの

2014/03/26 10:29

#19 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

2014/03/26 10:29

#20 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産より控除した減価償却累計額

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
有形固定資産より控除した減価償却累計額	536,924百万円	575,945百万円

2014/03/26 10:29

#21 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2014/03/26 10:29

#22 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

※2 株式の売却により連結子会社でなくなった会社の資産及び負債の主な内訳
前連結会計年度(自平成24年1月1日至平成24年12月31日)

2014/03/26 10:29

#23 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係（連結）

※1 現金及び現金同等物の期末残高と連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係

	前連結会計年度(自平成24年1月1日至平成24年12月31日)	当連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)
預入期間が3ヶ月を超える定期預金	△214	△260
流動資産のその他	284	434
現金及び現金同等物	106,532	120,033

2014/03/26 10:29

#24 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成24年12月31日)	当事業年度(平成25年12月31日)
繰延税金資産
税務上の繰越欠損金	51,651百万円	49,865百万円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2014/03/26 10:29

#25 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
繰延税金資産
税務上の繰越欠損金	83,731百万円	83,383百万円
繰延税金負債合計	△6,796	△11,947
繰延税金資産の純額	8,451	25,666
繰延税金負債の純額	△3,638	△10,811

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2014/03/26 10:29

#26 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結貸借対照表)
1 前連結会計年度において、流動資産の「その他」に含めていた「繰延税金資産」は、資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より、独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動資産の「その他」に表示していた61,838百万円は、「繰延税金資産」1,843百万円、「その他」59,995百万円として組み替えています。

2014/03/26 10:29

#27 製造原価明細書（連結）

※3 他部門振替高の内訳は、次のとおりです。

項目	前事業年度(自平成24年1月1日至平成24年12月31日)	当事業年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)
固定資産振替	269百万円	498百万円
製造費用他振替	8,591	10,471

(原価計算の方法)
原価計算の方法は等級別総合原価計算です。

2014/03/26 10:29

#28 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(1)重要な会計方針及び見積り
当社の連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に準拠して作成しています。その作成には経営者による会計方針の選択・適用、資産・負債及び収益・費用の報告金額及び開示に影響を与える見積りを必要とします。経営者はこれらの見積りについて過去の実績等を勘案し合理的に判断していますが、見積り特有の不確実性があるため、実際の結果は、これらの見積りと異なる場合があります。
当社の連結財務諸表で採用している重要な会計方針は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表注記事項連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載していますが、特に次の重要な会計方針が連結財務諸表作成における重要な見積りの判断に大きな影響を及ぼすと考えています。

2014/03/26 10:29

#29 重要な引当金の計上基準（連結）

④ 退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しています。
過去勤務債務については、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として10年)による定額法により費用処理しています。

2014/03/26 10:29

#30 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法

2014/03/26 10:29

#31 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています。)2014/03/26 10:29

#32 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(平成24年12月31日)

	連結貸借対照表計上額(百万円)	時価(百万円)	差額(百万円)
	39,137	47,001	7,864
資産計	352,883	360,721	7,837
(5) 支払手形及び買掛金	114,344	114,344	―

(※1) 受取手形及び売掛金、長期貸付金に対して計上している貸倒引当金を控除しています。
(※2) デリバティブ取引によって生じた債権・債務は純額で表示し、合計で正味の債務となる場合は( )で表示しています。

2014/03/26 10:29

#33 関係会社に関する資産・負債の注記

※1 関係会社に対する主な資産・負債で、各科目に含まれているものは次のとおりです。

	前事業年度(平成24年12月31日)	当事業年度(平成25年12月31日)
(資産の部)
受取手形	1百万円	-百万円

2014/03/26 10:29

#34 １株当たり情報、財務諸表（連結）

(注)2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。

	前事業年度(平成24年12月31日)	当事業年度(平成25年12月31日)
純資産の部の合計額(百万円)	202,134	234,892
純資産の部の合計額から控除する金額(百万円)	109	91
(うち新株予約権)	(109)	(91)

(注)3 1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりです。

2014/03/26 10:29

#35 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）

(注)2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
純資産の部の合計額(百万円)	341,561	422,792
純資産の部の合計額から控除する金額(百万円)	33,704	38,801
(うち新株予約権)	(109)	(91)

(注)3 1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりです。

2014/03/26 10:29