- 7256
- 2026/09/25
- 時価
- 223億円
- PER 予
- 5.47倍
- 2010年以降
- 赤字-17.3倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.06倍
- 2010年以降
- 0.17-1.56倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 19.48%
- ROA 予
- 2.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
河西工業(7256)の資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 814億600万
- 2009年3月31日 -18.31%
- 665億300万
- 2010年3月31日 +5.26%
- 700億300万
- 2010年12月31日 +3.06%
- 721億4300万
- 2011年3月31日 -3.55%
- 695億8000万
- 2011年6月30日 +5.23%
- 732億1600万
- 2011年9月30日 +1.95%
- 746億4700万
- 2011年12月31日 +1.38%
- 756億7700万
- 2012年3月31日 +1.86%
- 770億8500万
- 2012年6月30日 +4.66%
- 806億7500万
- 2012年9月30日 +0.13%
- 807億8000万
- 2012年12月31日 +3.68%
- 837億5500万
- 2013年3月31日 +3.23%
- 864億6300万
- 2013年6月30日 +12.53%
- 973億100万
- 2013年9月30日 +2.27%
- 995億1000万
- 2013年12月31日 +1.94%
- 1014億3800万
- 2014年3月31日 +4.22%
- 1057億1800万
- 2014年6月30日 +7.08%
- 1132億200万
- 2014年9月30日 -0.61%
- 1125億1300万
- 2014年12月31日 +7.23%
- 1206億4800万
- 2015年3月31日 +6.32%
- 1282億7100万
- 2015年6月30日 +5.49%
- 1353億900万
- 2015年9月30日 +0.81%
- 1364億900万
- 2015年12月31日 -2.26%
- 1333億3100万
- 2016年3月31日 +0.13%
- 1335億100万
- 2016年6月30日 -4.22%
- 1278億6700万
- 2016年9月30日 -5.58%
- 1207億3300万
- 2016年12月31日 +4.49%
- 1261億5000万
- 2017年3月31日 +8.33%
- 1366億5500万
- 2017年6月30日 -1.1%
- 1351億5600万
- 2017年9月30日 +1.38%
- 1370億2200万
- 2017年12月31日 +4.05%
- 1425億7800万
- 2018年3月31日 -1.11%
- 1409億9300万
- 2018年6月30日 -2.82%
- 1370億1400万
- 2018年9月30日 +4.96%
- 1438億400万
- 2018年12月31日 -0.66%
- 1428億4900万
- 2019年3月31日 +0.31%
- 1432億8700万
- 2019年6月30日 +2.13%
- 1463億4400万
- 2019年9月30日 -1.21%
- 1445億7800万
- 2019年12月31日 +6.13%
- 1534億3600万
- 2020年3月31日 -1.79%
- 1506億9200万
- 2020年6月30日 -1.05%
- 1491億700万
- 2020年9月30日 -4.18%
- 1428億8000万
- 2020年12月31日 +5.05%
- 1500億9200万
- 2021年3月31日 -3.17%
- 1453億2700万
- 2021年6月30日 +4.85%
- 1523億8100万
- 2021年9月30日 -8.54%
- 1393億7200万
- 2021年12月31日 -1.32%
- 1375億3300万
- 2022年3月31日 +2.86%
- 1414億6100万
- 2022年6月30日 +5.35%
- 1490億2300万
- 2022年9月30日 +4.48%
- 1556億9800万
- 2022年12月31日 +2.17%
- 1590億7700万
- 2023年3月31日 -6.65%
- 1485億
- 2023年6月30日 -4.93%
- 1411億7500万
- 2023年9月30日 +3.77%
- 1464億9500万
- 2023年12月31日 +1.23%
- 1483億400万
- 2024年3月31日 -3.75%
- 1427億3800万
- 2024年6月30日 +3.08%
- 1471億2800万
- 2024年9月30日 +7.53%
- 1582億1300万
- 2024年12月31日 -7.56%
- 1462億5800万
- 2025年3月31日 -0.98%
- 1448億3100万
- 2025年6月30日 -3.3%
- 1400億4500万
- 2025年9月30日 -3.15%
- 1356億3100万
- 2025年12月31日 +3.58%
- 1404億8800万
- 2026年3月31日 +3.45%
- 1453億2900万
- 2026年6月30日 +2.35%
- 1487億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 602億1400万
- 2009年3月31日 -9.54%
- 544億7000万
- 2010年3月31日 +4.11%
- 567億800万
- 2011年3月31日 -1.85%
- 556億5700万
- 2012年3月31日 +12.33%
- 625億1700万
- 2013年3月31日 -1.96%
- 612億9300万
- 2014年3月31日 +1.66%
- 623億1100万
- 2015年3月31日 +4.32%
- 650億400万
- 2016年3月31日 -0.31%
- 648億100万
- 2017年3月31日 +8.98%
- 706億2100万
- 2018年3月31日 +4.36%
- 737億100万
- 2019年3月31日 -1.07%
- 729億1300万
- 2020年3月31日 +0.33%
- 731億5700万
- 2021年3月31日 -2.3%
- 714億7600万
- 2022年3月31日 -3.91%
- 686億8000万
- 2023年3月31日 +28.15%
- 880億1400万
- 2024年3月31日 -4.29%
- 842億3800万
- 2025年3月31日 -21.02%
- 665億3100万
- 2026年3月31日 -2.07%
- 651億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業損失(△)と調整を行っております。2023/11/14 16:02
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 固定資産売却益に関する注記(連結)
- 定資産売却益2023/11/14 16:02
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日) - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2023/11/14 16:02
(固定資産に係る重要な減損損失) - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※1 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2023/11/14 16:02
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 政状態の状況2023/11/14 16:02
(資産)
総資産は1,468億72百万円と前連結会計年度末に比べ、19億53百万円の減少(△1.3%)となりました。この主な要因は、受取手形及び売掛金が34億84百万円増加、仕掛品が11億98百万円増加、製品が5億34百万円増加したものの、現金及び預金が69億42百万円減少したことによるものであります。 - #6 継続企業の前提に関する事項、四半期連結財務諸表(連結)
- ① 各取引金融機関には、財務制限条項の抵触を理由とする期限の利益喪失請求等の権利行使を猶予いただくことにご同意頂いております。また、各取引金融機関と定期的に協議を行う等の緊密な連携により、継続的な支援を頂けるよう取り組んでおります。2023/11/14 16:02
② これまで保有資産の売却を進めてきましたが、引き続き投資案件の厳選及び抑制等により、事業及び運転資金の安定的な確保を維持してまいります。
以上の対応策が効果を発揮しつつありますが、今後も引き続き有効と考えられる施策につきましては、積極的に実施してまいります。 - #7 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (半導体供給不足に伴う会計上の見積り)2023/11/14 16:02
固定資産の減損等の会計上の見積りを行う上での半導体供給不足による生産活動の制約に関しては、第2四半期連結累計期間において回復傾向が見られたものの、引き続き不透明な状況にあります。このため、前連結会計年度の有価証券報告書(重要な会計上の見積り)に記載した半導体供給問題の影響に関する仮定に重要な変更はありません。
(表示方法の変更)