国際計測器(7722)の経常利益又は経常損失(△) - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 213万
- 2013年6月30日
- -98万
- 2013年9月30日
- 1796万
- 2013年12月31日 -3.11%
- 1740万
- 2014年3月31日 -58.79%
- 717万
- 2014年6月30日 +27.71%
- 916万
- 2014年9月30日 -89.37%
- 97万
- 2014年12月31日 +574.13%
- 656万
- 2015年3月31日 +278.19%
- 2483万
- 2015年6月30日 -13.41%
- 2150万
- 2015年9月30日 +81.19%
- 3895万
- 2015年12月31日 -3.18%
- 3771万
- 2016年3月31日 -0.82%
- 3741万
- 2016年6月30日 -78.43%
- 806万
- 2016年9月30日 +255%
- 2864万
- 2016年12月31日 +75.25%
- 5020万
- 2017年3月31日 -15.93%
- 4220万
- 2017年6月30日
- -52万
- 2017年9月30日
- 1088万
- 2017年12月31日 +134.7%
- 2554万
- 2018年3月31日 +80.84%
- 4620万
- 2018年6月30日 -84.2%
- 730万
- 2018年9月30日 +145.64%
- 1793万
- 2018年12月31日 +119.09%
- 3928万
- 2019年3月31日 +13.14%
- 4445万
- 2019年6月30日 -64.98%
- 1556万
- 2019年9月30日 +26.78%
- 1973万
- 2019年12月31日 +164.07%
- 5211万
- 2020年3月31日 -11.14%
- 4630万
- 2020年6月30日 -82.92%
- 791万
- 2020年9月30日 +79.76%
- 1422万
- 2020年12月31日 +13.74%
- 1617万
- 2021年3月31日 +101.65%
- 3261万
- 2021年6月30日 -45.43%
- 1779万
- 2021年9月30日 +42.03%
- 2528万
- 2021年12月31日 +62.77%
- 4114万
- 2022年3月31日 +46.42%
- 6024万
- 2022年6月30日 -5.53%
- 5691万
- 2022年9月30日 +12.83%
- 6422万
- 2022年12月31日 +32.15%
- 8487万
- 2023年3月31日 +9.87%
- 9324万
- 2023年6月30日 -45.01%
- 5127万
- 2023年9月30日 -6.65%
- 4786万
- 2023年12月31日 +70.71%
- 8170万
- 2024年3月31日 +20.97%
- 9882万
- 2024年6月30日 -17.47%
- 8156万
- 2024年9月30日 -27.47%
- 5916万
- 2024年12月31日 +154.85%
- 1億5077万
- 2025年3月31日 +16.28%
- 1億7531万
- 2025年9月30日 -47.33%
- 9234万
- 2025年12月31日 +50.12%
- 1億3862万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/30 14:00
報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:千円)2025/06/30 14:00
(注) セグメント間取引消去等には、セグメント間の受取配当金が当連結会計年度については175,519千円、前連結会計年度については65,184千円含まれております。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 セグメント間取引消去等(注) △8,468 △254,351 連結財務諸表の経常利益又は経常損失(△) △153,787 1,411,883
(単位:千円) - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 中長期的な会社の経営戦略2025/06/30 14:00
当社グループは、投資効率の高い経営を図るため、売上高、売上高経常利益率、自己資本利益率の向上を目標とするバランスのとれた経営計画を策定し実施しておりますが、景気動向や主力ユーザーの業界動向等を考慮し、計画を作成しております。
計画を達成するために、以下の5項目を主な経営戦略として掲げ、中期3ヶ年経営計画(2026年3月期~2028年3月期)の実現に向けて諸施策を講じて行く所存であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 海外向けバランシングマシンの出荷・検収が増加したため、全体として出荷・検収は増加いたしました。2025/06/30 14:00
その結果、売上高は増加し、経常利益となりました。
[日本(東伸工業株式会社)]売上高 103億4千9百万円 (前連結会計年度比36.4%増) 経常利益 11億2千2百万円 (前連結会計年度は4億3千4百万円の損失)