訂正有価証券報告書-第38期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前払費用」70百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含まれておりました「未収入金」439百万円は、独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「特許権」3百万円、「リース資産」4百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、「無形固定資産」の「ソフトウェア」1,364百万円と「ソフトウェア仮勘定」44百万円は、区分掲記しておりましたが、合算して「ソフトウェア」1,408百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」0百万円、「破産更生債権等」0百万円、「長期前払費用」1百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、「投資その他の資産」の「株主、役員又は従業員に対する長期貸付金」315百万円と「関係会社長期貸付金」154百万円は、区分掲記しておりましたが、合算して「長期貸付金」469百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払費用」264百万円、「前受金」5百万円、「預り金」37百万円は、「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「当期製品製造原価」15,376百万円等、売上原価の内訳を掲記しておりましたが、「売上原価」16,751百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取地代家賃」23百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、「営業外収益」の「受取利息」16百万円と「受取配当金」163百万円は、区分掲記しておりましたが、合算して「受取利息及び配当金」179百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「売上割引」43百万円、「シンジケートローン手数料」50百万円は、「その他」に含めて表示しております。