訂正有価証券報告書-第190期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。但し、一部の連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31～50年
(附属設備は主に15年)
構築物 10～30年
機械装置 4～9年
工具、器具及び備品 5～6年
(金型は主に2年)
2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものにつ
いては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。