当社グループにおける研究開発活動は当社が行っております。当社グループの研究開発活動は、顧客ニーズ、市場状況、当社重要技術から開発ロードマップを定め、その方向性に従い製品開発を進めています。また、VE(バリューエンジニアリング)による製品の更なる改良、改善及び新製品開発も行っています。
当連結会計年度における主な研究開発活動は以下の通りです。
熱機器事業では、以下の事項に取り組みました。
・施設園芸用ハウスの大規模化・高軒高化に対応し、ハウス上部に滞留する熱を有効利用して省エネを可能とするVファンの開発を進め、翌連結会計年度に上市します。
・CO2発生機におけるガス焚きニーズと低価格化ニーズの高まりから、低価格の小型ガス焚きCO2発生機の開発に着手、翌連結会計年度の上市を目指しています。
・農業ICTクラウド事業における施設園芸栽培現場のモニタリングと環境制御機器の開発を継続して進めています。前期に開発したMAC-5010で利用可能な環境監視用センサー類の拡充を進め、施設園芸だけでなく露地や農業以外(酒造、養鰻など)への確認を行い、幅広いニーズへの対応を模索しています。また、環境制御においては、潅水制御盤、補光制御盤の開発を行い、その効果確認を継続しています。
・各燃焼機器のコントローラの通信対応と共通化に着手し、ICTを利用したサービス展開とコストダウンを進めています。
・施設園芸用ヒートポンプ(誰でもヒーポン)は、生産拠点をタイに移し量産を開始しました。当連結会計年度はVE(バリューエンジニアリング)を進め、翌連結会計年度の上市を目指しています。
・汎用機器では、工場用温風暖房機(熱風炉)の小型高出力型開発に着手、翌々連結会計年度の上市を目指しています。
衛生機器事業では、便槽等を利用した災害用トイレの開発に着手しています。翌連結会計年度の製品化を目指しています。また、FRP槽を利用した新たな商品の企画化も進めていきます。
当連結会計年度の研究開発費は、4億2千9百万円となりました。