7906 ヨネックス

7906
2026/07/23
時価
2371億円
PER 予
16.55倍
2010年以降
7.68-57.24倍
(2010-2026年)
PBR
2.71倍
2010年以降
0.36-4.79倍
(2010-2026年)
配当 予
1.1%
ROE 予
16.4%
ROA 予
10.26%
資料
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ヨネックス(7906)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
15億9174万
2009年3月31日 -9.7%
14億3741万
2010年3月31日 +14.38%
16億4406万
2011年3月31日 -24.33%
12億4405万
2012年3月31日 -0.51%
12億3772万
2013年3月31日 -33.06%
8億2849万
2014年3月31日 +96.85%
16億3086万
2015年3月31日 +27.69%
20億8241万
2016年3月31日 +57.5%
32億7976万
2017年3月31日 +26.47%
41億4799万
2018年3月31日 -29.48%
29億2525万
2019年3月31日 -15.13%
24億8253万
2020年3月31日 -2.46%
24億2139万
2021年3月31日 -57.36%
10億3238万
2022年3月31日 +552.72%
67億3861万
2023年3月31日 +49.33%
100億6300万
2024年3月31日 +15.38%
116億1100万
2025年3月31日 +22.09%
141億7600万
2026年3月31日 +16.72%
165億4600万

個別

2008年3月31日
13億2264万
2009年3月31日 -1.29%
13億561万
2010年3月31日 +4.73%
13億6735万
2011年3月31日 -16.3%
11億4446万
2012年3月31日 +8.54%
12億4219万
2013年3月31日 -46.14%
6億6903万
2014年3月31日 +87.62%
12億5524万
2015年3月31日 +24.19%
15億5890万
2016年3月31日 +8.41%
16億8993万
2017年3月31日 +27.02%
21億4654万
2018年3月31日 -52.38%
10億2226万
2019年3月31日 -7.83%
9億4222万
2020年3月31日 -45.64%
5億1221万
2021年3月31日
-13億231万
2022年3月31日
15億5366万
2023年3月31日 -1.46%
15億3100万
2024年3月31日 +11.82%
17億1200万
2025年3月31日 +115.6%
36億9100万
2026年3月31日 +10.08%
40億6300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
※全社資産は、報告セグメントに帰属しない繰延税金資産及び繰延税金負債、定期預金であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】
2026/06/17 13:18
#2 セグメント表の脚注(連結)
※全社資産は、報告セグメントに帰属しない繰延税金資産及び繰延税金負債、定期預金であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2026/06/17 13:18
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。
2026/06/17 13:18
#4 役員報酬(連結)
業績連動賞与は、事業年度ごとの業績向上への意欲を高め、経営数値目標の達成を目指すべく、単年度の業績及び各取締役の貢献度に基づき決定する金銭報酬として、執行役員を兼務する取締役に対して支給しております。
業績評価指標としては、全社KPI目標の達成度を用いており、財務KPI目標は、当社グループの「連結売上高成長率」及び「連結営業利益率」を指標とし、また、非財務KPI目標は「女性管理職比率」等を指標としております。加えて、各取締役の職責及び担当領域に応じ、業績に対する貢献度等を勘案して支給額を算定しております。支給額は、基準額を100%とした場合、その達成度に応じて0%~200%の範囲で変動します。当該指標を選択した理由は、当社は業績連動賞与を単年度の業績評価指標に連動するものとして位置づけており、「連結売上高成長率」を本業の成長性を示す指標、「連結営業利益率」を本業の収益性を示す指標、「女性管理職比率」等を人的資本及びサステナビリティの強化に向けた進捗を示す指標としていることによります。なお、当該業績指標に関する当連結会計年度の実績は、連結売上高成長率は18.3%、連結営業利益率は10.1%、女性管理職比率は、「第2 事業の状況 2 サステナビリティに関する考え方及び取組 (4)指標及び目標 ②女性管理職比率(単体における課長以上の割合)」に記載のとおりであり、基準額を100%とした場合の達成度に応じた当事業年度の支給率は124%であります。
5)株式報酬(譲渡制限付株式)
2026/06/17 13:18
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
成長性指標 売上高年平均成長率(CAGR):7~10%
収益性指標 営業利益率:10%以上
資本効率指標 ROE:13%以上
2026/06/17 13:18
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
利益につきましては、原材料価格の上昇や為替影響等があったものの、増収効果により売上総利益は増加しました。ブランド認知拡大及び市場活性化に向けたマーケティング投資の継続により、広告宣伝費や人件費等の販管費は増加したものの、売上総利益の増加が販管費の増加を上回り、過去最高益を計上しました。
以上のことから連結売上高は163,643百万円(前期比18.3%増)、営業利益は16,546百万円(前期比16.7%増)となりました。為替差損の発生等により経常利益は16,316百万円(前期比16.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は12,092百万円(前期比14.2%増)となりました。なお、当社現地法人(中国、台湾、北米、ドイツ、イギリス子会社及びインド、タイの製造子会社)は2025年1月から12月の業績を連結対象としており、2025年12月31日現在の財務諸表を使用しています。
当社は、人々の価値観や考え方、ライフスタイルが大きく変化する中で、スポーツの楽しさをより多くの人々に届け、世界中のお客様との新たなつながりを築いていくために、2023年5月に「中長期ビジョン グローバル成長戦略 Global Growth Strategy (GGS)」を策定しました。GGSでは、「地域構成」、「マーケティング」「DTCとデジタル」、「IT」、「ものづくり」、そしてこれらを実行していくための基礎となる「コーポレートカルチャー(企業文化)の進化」を柱とし、各分野で取り組みを推進しております。
2026/06/17 13:18

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