7906 ヨネックス

7906
2026/03/13
時価
3236億円
PER 予
25.7倍
2010年以降
7.68-57.24倍
(2010-2025年)
PBR
3.9倍
2010年以降
0.36-4.29倍
(2010-2025年)
配当 予
0.69%
ROE 予
15.17%
ROA 予
9.38%
資料
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ヨネックス(7906)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
15億9174万
2009年3月31日 -9.7%
14億3741万
2009年12月31日 -48.03%
7億4709万
2010年3月31日 +120.06%
16億4406万
2010年6月30日
-6296万
2010年9月30日
5億1766万
2010年12月31日 -48.73%
2億6538万
2011年3月31日 +368.78%
12億4405万
2011年6月30日 -84.56%
1億9213万
2011年9月30日 +333.12%
8億3218万
2011年12月31日 -4.43%
7億9533万
2012年3月31日 +55.62%
12億3772万
2012年6月30日
-154万
2012年9月30日
4億3413万
2012年12月31日 -18.31%
3億5463万
2013年3月31日 +133.62%
8億2849万
2013年6月30日 -76.51%
1億9460万
2013年9月30日 +398.71%
9億7050万
2013年12月31日 -13.04%
8億4394万
2014年3月31日 +93.24%
16億3086万
2014年6月30日 -62.17%
6億1689万
2014年9月30日 +155.93%
15億7882万
2014年12月31日 -4.1%
15億1406万
2015年3月31日 +37.54%
20億8241万
2015年6月30日 -73.47%
5億5248万
2015年9月30日 +171.41%
14億9950万
2015年12月31日 +51.42%
22億7049万
2016年3月31日 +44.45%
32億7976万
2016年6月30日 -62.39%
12億3353万
2016年9月30日 +118.65%
26億9718万
2016年12月31日 +2.41%
27億6207万
2017年3月31日 +50.18%
41億4799万
2017年6月30日 -80.48%
8億966万
2017年9月30日 +131.17%
18億7166万
2017年12月31日 -22%
14億5991万
2018年3月31日 +100.37%
29億2525万
2018年6月30日 -80.18%
5億7984万
2018年9月30日 +198.18%
17億2898万
2018年12月31日 -17.86%
14億2016万
2019年3月31日 +74.81%
24億8253万
2019年6月30日 -93.84%
1億5286万
2019年9月30日 +999.99%
17億1180万
2019年12月31日 -6.57%
15億9936万
2020年3月31日 +51.4%
24億2139万
2020年6月30日
-14億219万
2020年9月30日
-2億1504万
2020年12月31日
1億2520万
2021年3月31日 +724.58%
10億3238万
2021年6月30日 +27.33%
13億1455万
2021年9月30日 +218.72%
41億8973万
2021年12月31日 +42.68%
59億7803万
2022年3月31日 +12.72%
67億3861万
2022年6月30日 -49.22%
34億2200万
2022年9月30日 +107.95%
71億1600万
2022年12月31日 +30.93%
93億1700万
2023年3月31日 +8.01%
100億6300万
2023年6月30日 -72.43%
27億7400万
2023年9月30日 +102.31%
56億1200万
2023年12月31日 +46.19%
82億400万
2024年3月31日 +41.53%
116億1100万
2024年6月30日 -71.42%
33億1900万
2024年9月30日 +131.73%
76億9100万
2024年12月31日 +48.11%
113億9100万
2025年3月31日 +24.45%
141億7600万
2025年6月30日 -55.72%
62億7700万
2025年9月30日 +40.94%
88億4700万
2025年12月31日 +46.17%
129億3200万

個別

2008年3月31日
13億2264万
2009年3月31日 -1.29%
13億561万
2010年3月31日 +4.73%
13億6735万
2011年3月31日 -16.3%
11億4446万
2012年3月31日 +8.54%
12億4219万
2013年3月31日 -46.14%
6億6903万
2014年3月31日 +87.62%
12億5524万
2015年3月31日 +24.19%
15億5890万
2016年3月31日 +8.41%
16億8993万
2017年3月31日 +27.02%
21億4654万
2018年3月31日 -52.38%
10億2226万
2019年3月31日 -7.83%
9億4222万
2020年3月31日 -45.64%
5億1221万
2021年3月31日
-13億231万
2022年3月31日
15億5366万
2023年3月31日 -1.46%
15億3100万
2024年3月31日 +11.82%
17億1200万
2025年3月31日 +115.6%
36億9100万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
※全社資産は、報告セグメントに帰属しない繰延税金資産及び繰延税金負債、定期預金であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】
2025/06/26 10:01
#2 セグメント表の脚注(連結)
※全社資産は、報告セグメントに帰属しない繰延税金資産及び繰延税金負債、定期預金であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2025/06/26 10:01
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。
2025/06/26 10:01
#4 役員報酬(連結)
4)業績連動賞与
業績連動賞与は、財務目標は年度ごとの当社グループの「連結売上高」及び「連結営業利益」を指標とし、また、非財務目標は「女性管理職比率」等を指標としております。支給額は、基準額を100%とした場合、その達成度に応じて0%~150%の範囲で変動します。当該指標を選択した理由は、当社は業績連動賞与を単年度の業績評価指標に連動するものとして位置づけており、「連結売上高」を本業の成長性を示す指標、「連結営業利益」を本業の収益性を示す指標、「女性管理職比率」等をダイバーシティ推進の進捗を示す指標としていることによります。なお、当該業績指標に関する当連結会計年度の実績は、「第2 事業の状況 2 サステナビリティに関する考え方及び取組 (4)指標及び目標 ②女性管理職比率(単体における課長以上の割合)」及び「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ②連結損益計算書及び連結包括利益計算書」に記載のとおりであり、基準額を100%とした場合の達成度に応じた当事業年度の支給率は110%です。
5)株式報酬(譲渡制限付株式)
2025/06/26 10:01
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
成長性指標 売上高年平均成長率(CAGR):7~10%
収益性指標 営業利益率:10%以上
資本効率指標 ROE:13%以上
2025/06/26 10:01
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
利益については、原材料価格上昇の影響はあったものの、増収効果が大きく売上総利益が増加しました。販管費は、特に下期に国際大会の話題を活かしたマーケティングを強化したことによる広告宣伝費の増加に加え、人件費や、グローバルIT強化に伴うシステム関連費用により増加しました。しかし、売上総利益の増加が大きく、過去最高益を計上しました。
以上のことから連結売上高は138,276百万円(前期比18.8%増)、営業利益は14,176百万円(前期比22.1%増)となりました。為替差損の発生等により経常利益は13,964百万円(前期比14.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は10,591百万円(前期比19.6%増)となりました。なお、当社現地法人(中国、台湾、北米、ドイツ、イギリス子会社及びインド、タイの製造子会社)は2024年1月から12月の業績を連結対象としており、2024年12月31日現在の財務諸表を使用しています。
当社は2023年5月に策定した「中長期ビジョン グローバル成長戦略 Global Growth Strategy (GGS)」をもとに、「マーケティングの再構築」「DTCとデジタル戦略」「IT変革」「ものづくりの進化」そしてこれらを実行していくための基礎となる「コーポレートカルチャー(企業文化)の進化」に向けて取り組みを進めております。
2025/06/26 10:01

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