四半期報告書-第14期第1四半期(平成28年1月1日-平成28年3月31日)

文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において当社グループ(当社及び連結子会社)が判断したものであります。
(1)業績の状況
当第1四半期連結累計期間(平成28年1月1日～平成28年3月31日)における世界経済は、米国では景気は回復が続いており、欧州でも緩やかに回復しています。アジア地域については、中国では景気は減速していますが、韓国では内需を中心に持ち直しの動きが見られます。このように世界経済は、弱さがみられるものの、全体としては緩やかに回復しました。
国内でも、消費マインドに足踏みはみられるものの、雇用情勢が改善するなど、景気は緩やかな回復基調が続きました。
当社グループを取り巻く環境は、米国では新製品のゴルフクラブが前年同期と比べ少なかったことなどが影響し、ゴルフ用品市場は前年同期を下回りました。アジアのゴルフ用品市場は、中国では中央政府によるゴルフ規制などで消費が落ち込んだほか、東南アジアでは、中国経済の減速、アジア通貨の下落による商品価格の上昇などの影響を受けて停滞感が広がり、前年同期を下回りました。
一方、国内では暖冬の影響で降雪によるクローズが例年に比べて少なかったことなどからゴルフ場入場者数は前年同期を上回りました。ゴルフ用品市場は、ゴルフクラブ・用品の販売価格の値上げにより、前年同期を上回る状況で推移しました。また、国内のテニス用品市場は、各社の新製品が昨年の人気モデルを上回る動きにはならなかったため、前年同期を下回りました。
このような経営環境のなか、当社グループは、国内市場において大きな飛距離性能に、ウレタンカバーならではのソフトで心地よいフィーリングと優れたアプローチスピン性能をプラスしたゴルフボール「ゼクシオ UX-AERO(ユーエックス エアロ)」を3月に発売し、好調なスタートを切りました。ゴルフクラブでは昨年12月に発売した「ゼクシオ ナイン(9代目ゼクシオ)」が好調に推移したほか、松山英樹選手をはじめとする契約選手の活躍効果で、「スリクソン Zシリーズ」のアイアンが好調な販売となりました。この結果、国内売上高は前年同期を上回りました。
海外市場においては、欧州、韓国、南アフリカが好調に推移しましたが、北米が昨年同期比では減収となったほか、中央政府によるゴルフ規制などの影響を受けた中国などの地域で減収となりました。この結果、海外売上高は、前年同期を下回りました。
テニス用品事業は、さらなるパワーアップと狙いどおりのスピンコントロールを可能にしたスリクソンテニスラケット「REVO CV(レヴォ シーブイ)」シリーズが好調に推移したことなどから前年同期を上回りました。
ウェルネス事業は、マシンエリアに特化した24時間営業のコンパクトジム、ダンロップスポーツクラブ「GYM STYLE 24(ジム スタイル ニジュウヨン)」の新規出店の増販効果などから前年同期を上回りました。
利益面では、円高による仕入コスト減に加え、経費が減少したことなどから、営業利益が前年同期を上回りました。
以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は17,161百万円(前年同期比100.4%)、営業利益は804百万円(前年同期は477百万円の営業損失)、経常利益は431百万円(前年同期は325百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は121百万円(前年同期は795百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。
①スポーツ用品事業
スポーツ用品事業においては、主力のゴルフクラブ「ゼクシオ ナイン(9代目ゼクシオ)」が順調に推移しましたが、為替の影響などもあり、売上高は14,740百万円(前年同期比99.6%)、営業利益は855百万円(前年同期は374百万円の営業損失)となりました。
②サービス・ゴルフ場運営事業
サービス・ゴルフ場運営事業においては、トーナメント運営で増収となり、売上高は383百万円(前年同期比118.1%)、営業損失は120百万円(前年同期は128百万円の営業損失)となりました。
③ウェルネス事業
ウェルネス事業においては、新規出店による増販効果などもあり、売上高は2,037百万円(前年同期比103.3%)、営業利益は62百万円(前年同期比317.2%)となりました。
(2)事業上及び財務上の対処すべき課題
当第1四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。
(3)研究開発活動
当第1四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、367百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。
(4)経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の見通し
当第1四半期連結累計期間において、当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しに重要な変更はありません。
(5)資本の財源及び資金の流動性についての分析
① 財政状態
当第1四半期連結会計期間末における財政状態につきましては、総資産が58,503百万円となりました。受取手形及び売掛金が2,330百万円減少しましたが、商品及び製品が802百万円増加したこと等により、総資産は前連結会計年度末と比較して744百万円の減少となりました。
負債合計は25,352百万円となりました。支払手形及び買掛金が812百万円減少しましたが、短期借入金が506百万円増加したこと等により、負債合計は前連結会計年度末と比較して128百万円の減少となりました。
純資産は33,150百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が121百万円増加した一方で、為替換算調整勘定が457百万円、繰延ヘッジ損益が241百万円それぞれ減少したこと等により、純資産は前連結会計年度末と比較して615百万円の減少となりました。
以上の結果、自己資本比率は54.7%となり、前連結会計年度末から0.4ポイント減少しました。
② 資金の流動性と資金調達について
当第1四半期連結累計期間における当社グループの資金調達及び財務政策について、前連結会計年度から重要な変更はありません。