KPPグループ HD(9274)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 160億2000万
- 2010年3月31日 -5.25%
- 151億7900万
- 2011年3月31日 -6.31%
- 142億2100万
- 2012年3月31日 +13.22%
- 161億100万
- 2013年3月31日 -7.17%
- 149億4700万
- 2014年3月31日 +10.89%
- 165億7400万
- 2014年6月30日 +3.87%
- 172億1500万
- 2014年9月30日 -1.47%
- 169億6200万
- 2014年12月31日 -4.17%
- 162億5500万
- 2015年3月31日 +6.97%
- 173億8800万
- 2015年6月30日 +1.17%
- 175億9100万
- 2015年9月30日 +1.7%
- 178億9000万
- 2015年12月31日 -5.43%
- 169億1800万
- 2016年3月31日 -7.35%
- 156億7500万
- 2016年6月30日 -2.5%
- 152億8300万
- 2016年9月30日 -4.78%
- 145億5200万
- 2016年12月31日 +7.28%
- 156億1200万
- 2017年3月31日 +0.74%
- 157億2800万
- 2017年6月30日 +3.01%
- 162億100万
- 2017年9月30日 -2.45%
- 158億400万
- 2017年12月31日 +1.47%
- 160億3600万
- 2018年3月31日 +9.2%
- 175億1100万
- 2018年6月30日 -2.11%
- 171億4200万
- 2018年9月30日 -5.85%
- 161億4000万
- 2018年12月31日 -2.39%
- 157億5500万
- 2019年3月31日 -1.35%
- 155億4300万
- 2019年6月30日 +14.04%
- 177億2500万
- 2019年9月30日 +13.15%
- 200億5600万
- 2019年12月31日 -1.3%
- 197億9500万
- 2020年3月31日 -0.16%
- 197億6400万
- 2020年6月30日 +4%
- 205億5400万
- 2020年9月30日 +91.49%
- 393億5800万
- 2020年12月31日 -2.37%
- 384億2700万
- 2021年3月31日 +4.12%
- 400億1200万
- 2021年6月30日 +8.79%
- 435億3000万
- 2021年9月30日 +9.03%
- 474億6200万
- 2021年12月31日 +1.87%
- 483億4800万
個別
- 2008年3月31日
- 148億4600万
- 2009年3月31日 -17.63%
- 122億2900万
- 2009年9月30日 +3.1%
- 126億800万
- 2010年3月31日 -4.85%
- 119億9700万
- 2011年3月31日 -8.64%
- 109億6100万
- 2012年3月31日 +16.2%
- 127億3700万
- 2013年3月31日 -6.63%
- 118億9300万
- 2014年3月31日 +18.56%
- 141億
- 2015年3月31日 +3.84%
- 146億4200万
- 2016年3月31日 -5.22%
- 138億7700万
- 2017年3月31日 +2.02%
- 141億5700万
- 2018年3月31日 +13.42%
- 160億5700万
- 2019年3月31日 -13.1%
- 139億5300万
- 2020年3月31日 -7.31%
- 129億3300万
- 2021年3月31日 -8.89%
- 117億8300万
- 2022年3月31日 +17.03%
- 137億9000万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2023/11/14 15:01
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2023年11月14日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 73,244,408 73,244,408 東京証券取引所プライム市場 単元株式数100株 計 73,244,408 73,244,408 ― ― - #2 金融商品関係、四半期連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2023/11/14 15:01
長期借入金は、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、四半期連結貸借対照表計上額に前連結会計年度の末日と比較して著しい変動が認められますが、当第2四半期連結貸借対照表計上額と時価との差額及び前連結会計年度に係る連結貸借対照表計上額と時価との差額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。