有価証券報告書-第154期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

※6.減損損失
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失
タイ アユタヤ	合成ゴム及びシリコンゴム 部品の製造設備	構築物	29百万円
		機械装置及び運搬具	211
		その他	137
		合計	377

当社グループは、原則として、事業用資産については、事業の種類別セグメント(情報電子事業、化学品事業、生活産業事業、合成樹脂事業、住環境事業、その他事業)を基礎としてグルーピングし、貸与資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、連結子会社の収益性が低下したことにより、当該事業資産の帳簿価額が将来キャッシュ・フローを超過しているため回収可能価額まで減額し、当該減少額377百万円を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.5%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失
中国 大連市	合成樹脂原料の 着色加工設備	建物	100百万円
		機械装置及び運搬具	83
		その他	27
埼玉県 蓮田市	プラスチックフィルム の製造設備	建物及び構築物	74百万円
		機械装置及び運搬具	69
		その他	15
		合計	371

当社グループは、原則として、事業用資産については、事業の種類別セグメント(情報電子事業、化学品事業、生活産業事業、合成樹脂事業、住環境事業、その他事業)を基礎としてグルーピングし、貸与資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、連結子会社の収益性が低下したことにより、当該事業資産の帳簿価額が将来キャッシュ・フローを超過しているため回収可能価額まで減額し、当該減少額371百万円を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.6%または0.23%で割り引いて算定しております。