- 8086
- 2026/08/28
- 時価
- 2619億円
- PER 予
- 16.93倍
- 2010年以降
- 赤字-83.56倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.9倍
- 2010年以降
- 0.59-1.83倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.09%
- ROE 予
- 5.3%
- ROA 予
- 1.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ニプロ(8086)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 14億2500万
- 2009年3月31日 -40.28%
- 8億5100万
- 2010年3月31日 -34.08%
- 5億6100万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 112億7500万
- 2011年3月31日 -30.53%
- 78億3300万
- 2011年6月30日 +0.69%
- 78億8700万
- 2011年9月30日 +18.82%
- 93億7100万
- 2011年12月31日 +53.53%
- 143億8700万
- 2012年3月31日 -17.33%
- 118億9400万
- 2012年6月30日 +22.16%
- 145億3000万
- 2012年9月30日 -22.71%
- 112億3000万
- 2012年12月31日 -0.03%
- 112億2700万
- 2013年3月31日 +102.55%
- 227億4000万
- 2013年6月30日 +30.52%
- 296億8100万
- 2013年9月30日 -1.26%
- 293億600万
- 2013年12月31日 -1.89%
- 287億5200万
- 2014年3月31日 -0.9%
- 284億9300万
- 2014年6月30日 -4.62%
- 271億7800万
- 2014年9月30日 +2.74%
- 279億2200万
- 2014年12月31日 -3.45%
- 269億5800万
- 2015年3月31日 -2.2%
- 263億6400万
- 2015年6月30日 -1.16%
- 260億5900万
- 2015年9月30日 -1.62%
- 256億3700万
- 2015年12月31日 +19.25%
- 305億7200万
- 2016年3月31日 -5.55%
- 288億7600万
- 2016年6月30日 -5.25%
- 273億6000万
- 2016年9月30日 -5.08%
- 259億7100万
- 2016年12月31日 +0.12%
- 260億300万
- 2017年3月31日 +7.66%
- 279億9600万
- 2017年6月30日 -3.16%
- 271億1000万
- 2017年9月30日 -2.29%
- 264億8900万
- 2017年12月31日 +11.36%
- 294億9800万
- 2018年3月31日 -7.25%
- 273億5800万
- 2018年6月30日 -2.46%
- 266億8600万
- 2018年9月30日 -1.94%
- 261億6900万
- 2018年12月31日 -3.25%
- 253億1800万
- 2019年3月31日 -23.66%
- 193億2700万
- 2019年6月30日 -3.96%
- 185億6200万
- 2019年9月30日 -4.18%
- 177億8600万
- 2019年12月31日 -0.87%
- 176億3100万
- 2020年3月31日 -16.41%
- 147億3800万
- 2020年6月30日 -1.96%
- 144億4900万
- 2020年9月30日 -1.25%
- 142億6800万
- 2020年12月31日 +6.97%
- 152億6200万
- 2021年3月31日 -11.12%
- 135億6500万
- 2021年6月30日 +3.03%
- 139億7600万
- 2021年9月30日 +11.98%
- 156億5000万
- 2021年12月31日 -8.08%
- 143億8600万
- 2022年3月31日 +4.69%
- 150億6000万
- 2022年6月30日 +2.12%
- 153億7900万
- 2022年9月30日 +4.95%
- 161億4100万
- 2022年12月31日 -1.29%
- 159億3200万
- 2023年3月31日 -8.9%
- 145億1400万
- 2023年6月30日 -4.19%
- 139億600万
- 2023年9月30日 +29.39%
- 179億9300万
- 2023年12月31日 -3.32%
- 173億9500万
- 2024年3月31日 -10.28%
- 156億700万
- 2024年6月30日 +0.59%
- 156億9900万
- 2024年9月30日 +5.28%
- 165億2800万
- 2024年12月31日 -10.2%
- 148億4200万
- 2025年3月31日 -5.01%
- 140億9900万
- 2025年6月30日 -8.38%
- 129億1800万
- 2025年9月30日 -6.08%
- 121億3200万
- 2025年12月31日 +209.39%
- 375億3500万
- 2026年3月31日 -13.96%
- 322億9600万
- 2026年6月30日 -1.28%
- 318億8100万
個別
- 2014年3月31日
- 37億3100万
- 2015年3月31日 -4.07%
- 35億7900万
- 2016年3月31日 -24.59%
- 26億9900万
- 2017年3月31日 -32.6%
- 18億1900万
- 2018年3月31日 -48.43%
- 9億3800万
- 2019年3月31日 -87.1%
- 1億2100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2026/06/25 13:21
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 段階取得に係る差益51億11百万円2026/06/25 13:21
(6) 発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間
① 発生したのれんの金額 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
定額法により、投資効果の発現すると見積もられる期間(5年~20年)で償却を行っております。2026/06/25 13:21 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失を認識した主要な資産は、以下のとおりであります。2026/06/25 13:21
当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分に基づき、賃貸資産および遊休資産についてはそれぞれ個別の資産単位毎にグルーピングを行っております。また、本社、研究開発部門に属する資産並びに社宅や寮等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。用途 場所 種類 減損損失 事業用資産 ニプロファーマパッケージングフランスS.A.S.(フランス) 建物、機械装置 他 3,412百万円 事業用資産 ニプロファーマパッケージングクロアチアLLC(クロアチア) のれん 990百万円 遊休資産 尼普洛医用包装材料(安陽)有限公司 借地権、その他の無形固定資産 200百万円
遊休資産については、当連結会計年度において将来の使用が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(291百万円)として計上しております。回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額を零として評価しております。 - #5 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
- 株式の取得により新たにG2/Spryte Holdco, LLCを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2026/06/25 13:21
流動資産 1,300 百万円 固定資産 1,593 のれん 26,258 流動負債 △14,300 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/06/25 13:21
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 住民税均等割 1.0 0.4 のれん償却額 5.0 2.1 のれん減損損失 1.7 0.7 試験研究費特別税額控除等 △8.5 △2.3 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2026/06/25 13:21
当連結会計年度末の資産合計は、1兆2,132億90百万円(前期比3.7%増)で、前連結会計年度末に比べて427億26百万円の増加となりました。このうち流動資産は204億13百万円の増加、固定資産は223億13百万円の増加となりました。流動資産の増加の主な要因は、商品及び製品が111億87百万円増加したことによるものであり、固定資産の増加の主な要因は、のれんが181億96百万円増加したことによるものであります。
(負債) - #8 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/25 13:21
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社および連結子会社の従業員の一部については、退職給付に係る負債および退職給付費用の計算に、内規に基づく連結会計年度末要支給額の全額を退職給付債務とする方法を用いており、一部の連結子会社については、連結会計年度末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。2026/06/25 13:21
(5) のれんの償却方法及び償却期間
定額法により、投資効果の発現すると見積もられる期間(5年~20年)で償却を行っております。 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2026/06/25 13:21
1 のれんの減損処理
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額