シャルレ(9885)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 25億4800万
- 2009年3月31日 -39.25%
- 15億4800万
- 2009年12月31日 -38.57%
- 9億5100万
- 2010年3月31日 -37.54%
- 5億9400万
- 2010年6月30日 -29.12%
- 4億2100万
- 2010年9月30日 +197.86%
- 12億5400万
- 2010年12月31日 +58.93%
- 19億9300万
- 2011年3月31日 -23.63%
- 15億2200万
- 2011年6月30日 -79.17%
- 3億1700万
- 2011年9月30日 +109.15%
- 6億6300万
- 2011年12月31日 +114.48%
- 14億2200万
- 2012年3月31日 -7.95%
- 13億900万
- 2012年6月30日 -92.74%
- 9500万
- 2012年9月30日 +226.32%
- 3億1000万
- 2012年12月31日 +111.61%
- 6億5600万
- 2013年3月31日 +11.74%
- 7億3300万
- 2013年6月30日 -84.04%
- 1億1700万
- 2013年9月30日 +144.44%
- 2億8600万
- 2013年12月31日 +182.17%
- 8億700万
- 2014年3月31日 +25.28%
- 10億1100万
- 2020年9月30日
- -8億500万
- 2020年12月31日
- -6億5500万
- 2021年3月31日 -18.32%
- -7億7500万
- 2021年6月30日
- 3億8200万
- 2021年9月30日 +202.88%
- 11億5700万
- 2021年12月31日 +36.39%
- 15億7800万
- 2022年3月31日 +7.98%
- 17億400万
- 2022年6月30日 -94.25%
- 9800万
- 2022年9月30日 +144.9%
- 2億4000万
- 2022年12月31日 +57.08%
- 3億7700万
- 2023年3月31日 -33.42%
- 2億5100万
- 2023年6月30日 +0.4%
- 2億5200万
- 2023年9月30日 +87.7%
- 4億7300万
- 2023年12月31日 +39.32%
- 6億5900万
- 2024年3月31日 -15.48%
- 5億5700万
- 2024年6月30日
- -2億600万
- 2024年9月30日 -49.03%
- -3億700万
- 2024年12月31日
- -2億7500万
- 2025年3月31日 -249.45%
- -9億6100万
- 2025年6月30日
- -2億2200万
- 2025年9月30日 -131.98%
- -5億1500万
- 2025年12月31日
- -4億8500万
個別
- 2008年3月31日
- 8億200万
- 2009年3月31日 +23.57%
- 9億9100万
- 2010年3月31日 -21.7%
- 7億7600万
- 2011年3月31日 +156.83%
- 19億9300万
- 2012年3月31日 -13.95%
- 17億1500万
- 2013年3月31日 -48.1%
- 8億9000万
- 2014年3月31日 +18.76%
- 10億5700万
- 2014年6月30日
- -1億400万
- 2014年9月30日
- 4億2400万
- 2014年12月31日 +183.96%
- 12億400万
- 2015年3月31日 -17.03%
- 9億9900万
- 2015年6月30日 -76.38%
- 2億3600万
- 2015年9月30日 +227.54%
- 7億7300万
- 2015年12月31日 +55.5%
- 12億200万
- 2016年3月31日 +0.42%
- 12億700万
- 2016年6月30日 -93.87%
- 7400万
- 2016年9月30日 +260.81%
- 2億6700万
- 2016年12月31日 +180.9%
- 7億5000万
- 2017年3月31日 -12.8%
- 6億5400万
- 2017年6月30日 -74.31%
- 1億6800万
- 2017年9月30日 +181.55%
- 4億7300万
- 2017年12月31日 +30.23%
- 6億1600万
- 2018年3月31日 -12.82%
- 5億3700万
- 2018年6月30日
- -1億5400万
- 2018年9月30日
- 1億1100万
- 2018年12月31日 +297.3%
- 4億4100万
- 2019年3月31日 -17.69%
- 3億6300万
- 2019年6月30日
- -1億200万
- 2019年9月30日
- 3億7300万
- 2019年12月31日 +30.29%
- 4億8600万
- 2020年3月31日 -50.82%
- 2億3900万
- 2020年6月30日
- -5億3900万
- 2021年3月31日 -101.86%
- -10億8800万
- 2022年3月31日
- 5億4400万
- 2023年3月31日 -81.62%
- 1億
- 2024年3月31日 +184%
- 2億8400万
- 2025年3月31日
- -9億1200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額△6百万円はセグメント間取引消去であります。2025/06/17 12:00
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1)セグメント損失の調整額△43百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△43百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額△5百万円はセグメント間取引消去であります。
2 セグメント損失は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っております。2025/06/17 12:00 - #3 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- (耐用年数の変更)2025/06/17 12:00
当事業年度において、三宮オフィスの閉鎖を決定したため、閉鎖後に利用見込みのない固定資産について耐用年数を短縮し、閉鎖予定日までの期間で減価償却が完了するように耐用年数を変更しております。また同様に、三宮オフィスの不動産賃貸借契約に基づく原状回復に係る費用について、敷金のうち回収が最終的に見込めないと認められる金額についても償却に係る合理的な期間を短縮しております。これにより従来の方法に比べて、当事業年度の営業損失、経常損失及び税引前当期純損失はそれぞれ29百万円増加しております。 - #4 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- (耐用年数の変更)2025/06/17 12:00
当連結会計年度において、当社の三宮オフィスの閉鎖を決定したため、閉鎖後に利用見込みのない固定資産について耐用年数を短縮し、閉鎖予定日までの期間で減価償却が完了するように耐用年数を変更しております。また同様に、三宮オフィスの不動産賃貸借契約に基づく原状回復に係る費用について、敷金のうち回収が最終的に見込めないと認められる金額の償却に係る合理的な期間を短縮しております。これにより従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業損失、経常損失及び税金等調整前当期純損失はそれぞれ29百万円増加しております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ前の価額で評価しております。2025/06/17 12:00
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #6 役員報酬(連結)
- 業務執行取締役の基本報酬を構成する業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため経営指標を反映した現金報酬とし、各事業年度の経営指標の目標値に対する達成度合いに応じて業務執行取締役基本報酬テーブルによる業績連動報酬の基準額を増減して算出された額を毎年一定の時期に支給します。目標とする経営指標は、中期経営計画と整合するよう計画策定時に取締役会にて設定するものとし、各年度の各経営指標の数値は、前年度に係る通期の決算短信の公表までに取締役会にて決定します。2025/06/17 12:00
業績連動報酬を支給する際の経営指標及びその割合を「売上高(単体):営業利益(単体):親会社株主に帰属する当期純利益(連結)=2割:4割:4割」とします。なお、営業利益(単体)または親会社株主に帰属する当期純利益(連結)が赤字の場合には、業績連動報酬を支給しません。
各経営指標を決定した理由は次のとおりであります。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・連結売上高:204億円2025/06/17 12:00
・連結営業利益率:10%以上
・連結ROE:5%以上 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.経営成績2025/06/17 12:00
当連結会計年度の経営成績は、売上高は115億48百万円(同12.3%減)となりました。利益面につきましては、営業損失は9億61百万円(前年同期は営業利益5億57百万円)、経常損失は9億34百万円(前年同期は経常利益6億15百万円)となりました。当社の営業体制見直しにともない、3月31日付で三宮オフィスを閉鎖したため、特別損失として事業所閉鎖損失25百万円を計上したことなどから、親会社株主に帰属する当期純損失は10億12百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益5億85百万円)となりました。
②キャッシュ・フローの状況