訂正有価証券報告書-第35期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において独立掲記していた流動資産の「繰延税金資産」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては流動資産の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において流動資産の「繰延税金資産」に含めていた5,000百万円は、流動資産の「その他」として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において独立掲記していた営業外費用の「借入関連手数料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては営業外費用の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において営業外費用の「借入関連手数料」に含めていた38,139百万円は、営業外費用の「その他」として組み替えています。
(貸借対照表関係)
前事業年度において独立掲記していた流動資産の「繰延税金資産」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては流動資産の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において流動資産の「繰延税金資産」に含めていた5,000百万円は、流動資産の「その他」として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において独立掲記していた営業外費用の「借入関連手数料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては営業外費用の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において営業外費用の「借入関連手数料」に含めていた38,139百万円は、営業外費用の「その他」として組み替えています。