有価証券報告書-第44期(2023/04/01-2024/03/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において独立掲記していた流動資産の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては流動資産の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において流動資産の「未収入金」に含めていた2,454,244百万円は、流動資産の「その他」として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において独立掲記していた営業外収益の「社債償還益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外収益の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において営業外収益の「社債償還益」に含めていた42,986百万円は、営業外収益の「その他」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していた営業外費用の「社債償還損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外費用の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において営業外費用の「社債償還損」に含めていた26,445百万円は、営業外費用の「その他」として組み替えています。
(貸借対照表関係)
前事業年度において独立掲記していた流動資産の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては流動資産の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において流動資産の「未収入金」に含めていた2,454,244百万円は、流動資産の「その他」として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において独立掲記していた営業外収益の「社債償還益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外収益の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において営業外収益の「社債償還益」に含めていた42,986百万円は、営業外収益の「その他」として組み替えています。
前事業年度において独立掲記していた営業外費用の「社債償還損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外費用の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において営業外費用の「社債償還損」に含めていた26,445百万円は、営業外費用の「その他」として組み替えています。