髙島屋(8233)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月28日
- 1072億600万
- 2010年2月28日 +1.1%
- 1083億8100万
- 2011年2月28日 -2.3%
- 1058億8900万
- 2012年2月29日 -3.1%
- 1026億200万
- 2013年2月28日 -2.96%
- 995億7000万
- 2014年2月28日 +1.15%
- 1007億2000万
- 2015年2月28日 +14.24%
- 1150億6000万
- 2016年2月29日 -0.44%
- 1145億5500万
- 2017年2月28日 -2.66%
- 1115億800万
- 2018年2月28日 +2.83%
- 1146億6500万
- 2019年2月28日 +7.03%
- 1227億2400万
- 2020年2月29日 +7.17%
- 1315億2900万
- 2021年2月28日 -6.02%
- 1236億1100万
- 2022年2月28日 -4.69%
- 1178億1600万
- 2023年2月28日 -8.1%
- 1082億7500万
- 2024年2月29日 +4.72%
- 1133億8300万
- 2025年2月28日 -0.12%
- 1132億4200万
- 2026年2月28日 -0.45%
- 1127億3000万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/05/20 11:00
当連結会計年度において、土地と建物等が一体となった固定資産を売却した際、各資産種類毎では売却益、売却損が発生しているため、売却損益を通算して固定資産売却益を計上しております。前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 土地 41 百万円 13,506 百万円 建物及び構築物(純額) 35 百万円 △897 百万円 その他 - 百万円 △2 百万円 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/05/20 11:00
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物及び構築物(純額) 1,062 百万円 1,798 百万円 その他の固定資産 115 百万円 252 百万円 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金の受入により、有形固定資産の取得価額から直接減額された圧縮記帳額は、次のとおりであります。2026/05/20 11:00
当連結会計年度において、圧縮記帳の対象となる有形固定資産の取得はありません。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 建物及び構築物(純額) 95 百万円 95 百万円 工具、器具及び備品(純額) 10 百万円 10 百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/05/20 11:00
当社及び連結子会社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位として資産のグルーピングをしております。会社名(場所) 用途 種類 減損損失 ㈱髙島屋 柏店(千葉県柏市) 店舗等 建物 1,324 百万円 その他 307 百万円 その他 0 百万円 ㈱アール・ティー・コーポレーション(東京都中央区) 店舗等 建物 173 百万円 その他 13 百万円 その他 店舗等 建物 93 百万円 その他 79 百万円
このうち、業績不振等によって割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回った資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失2,892百万円として特別損失に計上しました。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- トーシンディベロップメントシンガポールPTE.LTD.におきましては、改装工事に伴う空室区画の増加による賃料収入の影響がありましたが、為替影響で小幅な増収となりました。一方、人的資本投資の強化、外部委託費など施設運営に関わる費用の増加もあり、減益となりました。2026/05/20 11:00
成長ドライバーであるベトナム事業は、着実に進捗しております。首都ハノイにおける「ウエストレイクスクエアハノイ」開発計画におきましては、昨年8月に起工式を執り行いました。第Ⅰ期計画では、ハノイ初出店となる髙島屋(百貨店)を核とするSC(商業フロア)に加え、上層階にオフィスフロアを備える複合ビルを建設いたします。建設にあたっては、米グリーンビルディング協会が開発した建物の環境評価システム「LEED認証」で最高レベルの「プラチナ」の取得を目指した設計としております。2027年秋の開業に向け、リーシング活動・出店準備を進めてまいります。
<金融業>金融業での営業収益は20,699百万円(前年比9.8%増)、営業利益は5,575百万円(前年比15.4%増)となりました。 - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2026/05/20 11:00
2.賃貸等不動産の当連結会計年度増減額のうち、主な増加額は土地及び建物付属設備等の取得によるものであり、主な減少額は土地及び建物の売却並びに減価償却等によるものであります。
3.賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産の当連結会計年度増減額のうち、主な増加額は土地及び建物附属設備の取得によるものであり、主な減少額は減価償却等によるものであります。