有価証券報告書-第98期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
ア.有形固定資産
① リース資産以外の有形固定資産:
主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～60年
機械装置及び運搬具	2～17年
その他	2～20年

② リース資産:
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引につきましては、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
イ.無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)につきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。