大塚家具（8186）の商品の推移 - 四半期

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【期間】

個別

2008年12月31日: 154億4712万
2009年12月31日 -5.01%: 146億7272万
2010年12月31日 -9.68%: 132億5271万
2011年3月31日 +1.97%: 135億1376万
2011年6月30日 -2.36%: 131億9452万
2011年9月30日 +1.64%: 134億1136万
2011年12月31日 -2.73%: 130億4527万
2012年3月31日 +2.33%: 133億4985万
2012年6月30日 -0.47%: 132億8698万
2012年9月30日 +2.21%: 135億8044万
2012年12月31日 -0.07%: 135億7077万
2013年3月31日 +4.56%: 141億8993万
2013年6月30日 -0.21%: 141億5960万
2013年9月30日 +3.41%: 146億4290万
2013年12月31日 +1.09%: 148億198万
2014年3月31日 +1.67%: 150億4866万
2014年6月30日 -0.21%: 150億1647万
2014年9月30日 -1.64%: 147億6963万
2014年12月31日 +1.62%: 150億958万
2015年3月31日 +3.97%: 156億505万
2015年6月30日 -6.97%: 145億1793万
2015年9月30日 +3.79%: 150億6843万
2015年12月31日 -6.86%: 140億3503万
2016年3月31日 +4.54%: 146億7184万
2016年6月30日 -0.58%: 145億8688万
2016年9月30日 +0.03%: 145億9148万
2016年12月31日 -1.98%: 143億211万
2017年3月31日 +0.73%: 144億676万
2017年6月30日 -5.32%: 136億3980万
2017年9月30日 -3.06%: 132億2280万
2017年12月31日 -2.66%: 128億7124万
2018年3月31日 +0.56%: 129億4331万
2018年6月30日 -10.59%: 115億7285万
2018年9月30日 -7.54%: 106億9982万
2018年12月31日 -14.55%: 91億4352万
2019年3月31日 -1.58%: 89億9903万
2019年6月30日 -0.66%: 89億3948万
2019年9月30日 -0.76%: 88億7154万
2019年12月31日 -20.34%: 70億6670万
2020年4月30日 +9.92%: 77億6803万
2020年7月31日 +0.24%: 77億8700万
2020年10月31日 +1.28%: 78億8642万
2021年1月31日 -1.53%: 77億6583万
2021年4月30日 -2.12%: 76億91万

有報情報

#1 発行済株式、株式の総数等（連結）

② 【発行済株式】

種類	第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2021年1月31日)	提出日現在発行数(株)(2021年3月11日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	58,460,700	58,460,700	東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)	完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式です。なお、単元株式数は100株となっております。
計	58,460,700	58,460,700	─	─

2021/03/11 16:00

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当第3四半期累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により厳しい状況が続いているものの、持ち直しの動きもみられました。
このような環境の中で、当社は「上質な暮らし」を提供することを変わらぬ使命に、高級品・中級品を主軸とした世界中の優れた商品をリーズナブルな価格で、インテリアのコンサルティングサービスをはじめとした充実したサービスとともに提供するビジネスモデルを継続しながら、早期の業績回復に向けて以下の事業構造改革に取り組んでいます。
[新執行体制発足]

2021/03/11 16:00

#3 継続企業の前提に関する事項、四半期財務諸表（連結）

[在庫水準適正化及び物流費用の低減と業務効率の改善の取り組み]
アウトレット店舗や株式会社ヤマダデンキ旧LABI新宿東口館、LABI名古屋等で販売終了品や閉店・減床店舗、既存店舗の店頭展示品等を販売していくことで売上に寄与するとともに、在庫水準の適正化、物流に係る費用の低減と業務効率の改善、及び他店舗の展示商品の入れ替えの活性化を推し進め、売上・利益及びキャッシュ・フローの改善を図ってまいります。
こうした施策により、業績の回復に努めてまいります。

2021/03/11 16:00