訂正有価証券報告書-第40期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

②重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物・・・・・・定額法
機械装置及び車両運搬具・・定率法
工具、器具及び備品・・・・定率法
ただし、在外連結子会社については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・・・5～45年
機械装置及び車両運搬具・・・2～10年
工具、器具及び備品・・・・・3～20年
ロ 無形固定資産・・・定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3年～8年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。