青山商事（8219）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 237億6200万
2009年3月31日 -24.74%: 178億8400万
2009年12月31日 -57.45%: 76億900万
2010年3月31日 +94.31%: 147億8500万
2010年6月30日 -77.21%: 33億6900万
2010年9月30日 -25.79%: 25億
2010年12月31日 +169%: 67億2500万
2011年3月31日 +98.65%: 133億5900万
2011年6月30日 -68.04%: 42億6900万
2011年9月30日 -27.5%: 30億9500万
2011年12月31日 +209.4%: 95億7600万
2012年3月31日 +90.82%: 182億7300万
2012年6月30日 -72.02%: 51億1200万
2012年9月30日 -22.46%: 39億6400万
2012年12月31日 +186.45%: 113億5500万
2013年3月31日 +87.29%: 212億6700万
2013年6月30日 -78.13%: 46億5100万
2013年9月30日 -21.84%: 36億3500万
2013年12月31日 +193.37%: 106億6400万
2014年3月31日 +111.83%: 225億9000万
2014年6月30日 -87.65%: 27億8900万
2014年9月30日 -40.98%: 16億4600万
2014年12月31日 +329.53%: 70億7000万
2015年3月31日 +169.14%: 190億2800万
2015年6月30日 -77.08%: 43億6200万
2015年9月30日 -11.21%: 38億7300万
2015年12月31日 +136.2%: 91億4800万
2016年3月31日 +133.23%: 213億3600万
2016年6月30日 -81.31%: 39億8800万
2016年9月30日 -21.66%: 31億2400万
2016年12月31日 +160.5%: 81億3800万
2017年3月31日 +148.34%: 202億1000万
2017年6月30日 -77.36%: 45億7500万
2017年9月30日 -22.56%: 35億4300万
2017年12月31日 +152.44%: 89億4400万
2018年3月31日 +130.22%: 205億9100万
2018年6月30日 -84.93%: 31億300万
2018年9月30日 -65.81%: 10億6100万
2018年12月31日 +273.61%: 39億6400万
2019年3月31日 +269.05%: 146億2900万
2019年6月30日 -91.48%: 12億4700万
2019年9月30日: -15億5700万
2019年12月31日 -31.6%: -20億4900万
2020年3月31日: 8億1800万
2020年6月30日: -74億4800万
2020年9月30日 -85.97%: -138億5100万
2020年12月31日 -12.83%: -156億2800万
2021年3月31日: -144億400万
2021年6月30日: -20億1700万
2021年9月30日 -249.98%: -70億5900万
2021年12月31日: -49億4200万
2022年3月31日: 21億8100万
2022年6月30日 -99.95%: 100万
2022年9月30日: -18億7700万
2022年12月31日: 2億8200万
2023年3月31日 +999.99%: 71億1000万
2023年6月30日 -73.9%: 18億5600万
2023年9月30日 -24.62%: 13億9900万
2023年12月31日 +213.94%: 43億9200万
2024年3月31日 +171.36%: 119億1800万
2024年6月30日 -85.78%: 16億9500万
2024年9月30日 -61.89%: 6億4600万
2024年12月31日 +489.63%: 38億900万
2025年3月31日 +230.09%: 125億7300万
2025年6月30日 -89.11%: 13億6900万
2025年9月30日 -94.38%: 7700万
2025年12月31日 +999.99%: 22億9700万

個別

2008年3月31日: 203億1500万
2009年3月31日 -26.28%: 149億7600万
2010年3月31日 -13.13%: 130億900万
2011年3月31日 -4.54%: 124億1900万
2012年3月31日 +34.59%: 167億1500万
2012年9月30日 -79.25%: 34億6800万
2013年3月31日 +477.42%: 200億2500万
2013年9月30日 -86.19%: 27億6500万
2014年3月31日 +661.77%: 210億6300万
2014年9月30日 -95.65%: 9億1600万
2015年3月31日 +999.99%: 171億100万
2016年3月31日 +12.25%: 191億9600万
2016年9月30日 -89.25%: 20億6300万
2017年3月31日 +806.98%: 187億1100万
2017年9月30日 -87.78%: 22億8700万
2018年3月31日 +698.43%: 182億6000万
2019年3月31日 -30.71%: 126億5300万
2020年3月31日: -1億6400万
2020年9月30日 -999.99%: -144億8400万
2021年3月31日 -13.5%: -164億3900万
2022年3月31日: 3億6100万
2022年9月30日: -30億9300万
2023年3月31日: 35億1000万
2024年3月31日 +121.65%: 77億8000万
2025年3月31日 +13.44%: 88億2600万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）: 定量的な分析が可能な項目について、1.5℃(2℃未満)シナリオ及び4℃シナリオの2つの世界観に基づき、財務的影響額を算出、視覚化いたしました。
BAU(Business As Usual)は2022年3月期の営業利益とし、その額から財務的影響額を足し引きした結果をウォーターフォールグラフで示しています。
<指標及び目標>気候変動をめぐる状況は一刻の猶予もなく、当社においても排出CO2を削減していくことは責務であると認識しています。そのために2013年度から青山商事単体のScope1・2の算出を実施してまいりました。また2022年度より、算定範囲を連結子会社まで拡大することといたしました。現状を把握した上で、省エネ・再生可能エネルギー導入拡大を推進し、2050年カーボンニュートラル、また2024～2026年度中期経営計画においては2026年度にCO2排出量2013年度比 59%削減(Scope1+2)を目標としています。
2025/06/25 10:53
#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2)セグメント資産の調整額45,837百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産56,215百万円及び債権債務の相殺消去△10,378百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現預金及び有価証券)及び長期投資資金であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
2025/06/25 10:53
#3 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、Webメディア事業等を含んでおります。
2.(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額129百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額43,867百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産54,371百万円及び債権債務の相殺消去△10,503百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現預金及び有価証券)及び長期投資資金であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 10:53
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）: 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は損失ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/25 10:53
#5 役員報酬（連結）: (報酬等を与える時期または条件の決定に関する方針を含む。)
業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標(KPI)を反映した現金報酬とし、各事業年度の連結営業利益の目標値に対する達成度合い、連結営業利益の対前年度比成長率、連結当期純利益の目標値に対する達成度合い、及び個人評価に応じて算出された額を業績報酬として、12で除した額を毎月支給いたします。
目標となる業績指標とその値は適宜、環境の変化に応じて報酬諮問委員会の答申を踏まえて見直しを行うものといたします。
2025/06/25 10:53
#6 戦略、気候変動を含む環境問題への配慮（連結）: 定量的な分析が可能な項目について、1.5℃(2℃未満)シナリオ及び4℃シナリオの2つの世界観に基づき、財務的影響額を算出、視覚化いたしました。
BAU(Business As Usual)は2022年3月期の営業利益とし、その額から財務的影響額を足し引きした結果をウォーターフォールグラフで示しています。

2025/06/25 10:53
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: (2)目標とする経営指標
当社グループの2025年3月期から2027年3月期中期経営計画において、財務目標として、連結売上高、連結営業利益、連結当期純利益及び連結ROEを、非財務指標として、CO2排出量、女性管理職比率及びSedex登録工場数を経営目標として設定しております。
(3)中長期的な会社の経営戦略及び対処すべき課題
2025/06/25 10:53
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: [青山商事(株) ビジネスウェア事業、ブルーリバース(株)、(株)エム・ディー・エス、(株)栄商、服良(株)、青山洋服商業(上海)有限公司、メルボメンズウェアー(株)]
当事業の売上高は1,331億9百万円(前期比99.9%)、セグメント利益(営業利益)は89億27百万円(前期比114.3%)となりました。
当事業の中核部門であります青山商事(株)ビジネスウェア事業につきましては、オーダースーツブランド「Quality Order SHITATE」が堅調に推移したことや、カジュアルスタイルにも使い回し易い機能性セットアップスーツ「ゼロプレッシャースーツ」が浸透し、新たにレディーススタイルを展開するなど、各種施策を実施してまいりました。このような取組みの結果、ビジネスウェア事業既存店売上高は前期比99.6%となりました。なお、メンズスーツの販売着数は1,048千着(前期比89.3%)、平均販売単価は34,076円(前期比107.3%)となりました。
2025/06/25 10:53