ヤオコー（8279）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1942億8300万
- 2009年3月31日 +2.8%
- 1997億3200万
- 2009年12月31日 -25.17%
- 1494億6500万
- 2010年3月31日 +32.25%
- 1976億7100万
- 2010年6月30日 -74.73%
- 499億4800万
- 2010年9月30日 +106.15%
- 1029億6700万
- 2010年12月31日 +53.58%
- 1581億3700万
- 2011年3月31日 +33.82%
- 2116億2400万
- 2011年6月30日 -73.9%
- 552億3900万
- 2011年9月30日 +104.2%
- 1127億9600万
- 2011年12月31日 +52.19%
- 1716億5900万
- 2012年3月31日 +32.41%
- 2272億9100万
- 2012年6月30日 -74.5%
- 579億5000万
- 2012年9月30日 +102.61%
- 1174億1400万
- 2012年12月31日 +52.67%
- 1792億5500万
- 2013年3月31日 +32.39%
- 2373億700万
- 2013年6月30日 -74.26%
- 610億9000万
- 2013年9月30日 +106.15%
- 1259億3700万
- 2013年12月31日 +55.27%
- 1955億4500万
- 2014年3月31日 +33.93%
- 2619億
- 2014年6月30日 -73.75%
- 687億3600万
- 2014年9月30日 +107.06%
- 1423億2400万
- 2014年12月31日 +54.73%
- 2202億1400万
- 2015年3月31日 +33.23%
- 2933億9700万
- 2017年6月30日 -67.06%
- 966億4500万
- 2017年9月30日 +102.29%
- 1955億500万
- 2017年12月31日 +54.11%
- 3012億8800万
- 2018年3月31日 +32.18%
- 3982億2800万
- 2018年6月30日 -74.62%
- 1010億5300万
- 2018年9月30日 +105.09%
- 2072億4600万
- 2018年12月31日 +53.43%
- 3179億7200万
- 2019年3月31日 +31.37%
- 4177億900万
- 2019年6月30日 -74.55%
- 1062億9800万
- 2019年9月30日 +103.55%
- 2163億6800万
- 2019年12月31日 +53.29%
- 3316億7800万
- 2020年3月31日 +33.33%
- 4422億2000万
- 2020年6月30日 -71.78%
- 1247億7500万
- 2020年9月30日 +98.77%
- 2480億1300万
- 2020年12月31日 +50.28%
- 3727億800万
- 2021年3月31日 +30.72%
- 4871億8900万
- 2021年6月30日 -74.11%
- 1261億2500万
- 2021年9月30日 +104.91%
- 2584億4400万
- 2021年12月31日 +51.48%
- 3915億300万
- 2022年3月31日 +31.3%
- 5140億2900万
- 2022年6月30日 -74.43%
- 1314億2600万
- 2022年9月30日 +104.36%
- 2685億7900万
- 2022年12月31日 +53.69%
- 4127億9100万
- 2023年3月31日 +31.26%
- 5418億2400万
- 2023年6月30日 -73.64%
- 1428億1500万
- 2023年9月30日 +105.14%
- 2929億6900万
- 2023年12月31日 +54.04%
- 4512億9900万
- 2024年3月31日 +31.92%
- 5953億4800万
- 2024年6月30日 -71.52%
- 1695億3200万
- 2024年9月30日 +103.95%
- 3457億6400万
- 2024年12月31日 +55.14%
- 5364億1100万
- 2025年3月31日 +32.04%
- 7082億9000万
- 2025年6月30日 -73.65%
- 1866億600万
個別
- 2008年3月31日
- 1776億6700万
- 2009年3月31日 +5.54%
- 1875億700万
- 2010年3月31日 +1.07%
- 1895億2200万
- 2011年3月31日 +7.08%
- 2029億4300万
- 2012年3月31日 +7.25%
- 2176億5000万
- 2013年3月31日 +4.49%
- 2274億2000万
- 2014年3月31日 +10.52%
- 2513億3400万
- 2015年3月31日 +12.38%
- 2824億4900万
- 2015年6月30日 -73.18%
- 757億6600万
- 2015年9月30日 +103.15%
- 1539億1500万
- 2015年12月31日 +52.31%
- 2344億3200万
- 2016年3月31日 +32.5%
- 3106億3400万
- 2016年6月30日 -74.11%
- 804億2700万
- 2016年9月30日 +101.49%
- 1620億5100万
- 2016年12月31日 +53.2%
- 2482億7000万
- 2017年3月31日 +31.87%
- 3274億600万
- 2018年3月31日 +6.18%
- 3476億3700万
- 2019年3月31日 +4.74%
- 3641億2200万
- 2020年3月31日 +5.37%
- 3836億7700万
- 2021年3月31日 +10.01%
- 4221億100万
- 2022年3月31日 +5.79%
- 4465億3500万
- 2023年3月31日 +4.37%
- 4660億3500万
- 2024年3月31日 +9.73%
- 5113億5700万
- 2025年3月31日 +10.32%
- 5641億800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/24 11:00
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 345,764 708,290 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 20,826 29,140 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2025/06/24 11:00
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の名称
株式会社ヤオコービジネスサービス
株式会社小川貿易
株式会社ヤオコーハーモニー
当連結会計年度において、株式会社ヤオコーハーモニーを新規設立し、非連結子会社としております。
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表上に重要な影響を及ぼしておりませんので、連結の範囲から除いております。2025/06/24 11:00 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2025/06/24 11:00
- #5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 当社グループは、スーパーマーケット事業を営む単一セグメントであり、主要な顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。2025/06/24 11:00
(注) 連結損益計算書上の営業収入に含まれる顧客との契約から生じる収益以外の収益は、前連結会計年度において6,683百万円、当連結会計年度において7,665百万円であります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 商品の販売(売上高) 595,348 百万円 708,290 百万円 その他(営業収入) 17,555 百万円 20,444 百万円
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2025/06/24 11:00
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #7 役員報酬（連結）
- 業績連動報酬は、短期の業績に連動する報酬(賞与)と中長期の業績に連動する報酬(株式報酬)で構成しております。2025/06/24 11:00
短期の業績に連動する報酬は金銭報酬(賞与)とし、各事業年度の経常利益の目標値に対する達成度合いを一つの目安として算出された額を賞与として、毎年、一定の時期に支給いたします。目標となる経営指標は、売上高経常利益率4%以上の達成としておりますが、環境の変化に応じて報酬委員会の答申を踏まえた見直しをいたします。なお、当該指標を選択した理由は、当社の目標とする経営指標を達成することについて、役員として責任を明確にすることにあります。また、当事業年度における売上高経常利益率の実績は4.7%であり、目標とする売上高経常利益率4%以上を達成しております。
中長期の業績に連動する報酬は非金銭報酬等(株式報酬)とし、株式交付規程で各取締役の職務の責任の大きさに応じて定める役位別基準に従って毎月付与されるポイント数に応じ、当社株式が交付されます。(株式の交付時期は原則として、退任時であります。)なお、中長期の業績連動報酬(株式報酬)に係る指標は、当社株式の株価となります。当該指標を選択した理由は、取締役が当社の株価上昇による利益を享受するとともに株価下落リスクを負担することにより、当社の株価について取締役として責任を明確にすることにあります。報酬の額の決定方法は、2016年6月21日開催の第59回定時株主総会決議及び2021年7月12日開催の取締役会決議による拠出金額の限度内において、当社取締役会で定める株式交付規程に基づく役位別基準に従って付与されるポイント数に応じ、株式が交付され、結果として当社の株価と連動して報酬額が決定しております。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ループ共通機能の強化(グループ売上高1兆円に向けた基盤づくり)2025/06/24 11:00
・ 人事、財務、内部統制、店舗開発、物流、システム、製造 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ロ 経営成績2025/06/24 11:00
既存店売上高が大きく増加したことや株式会社せんどうが連結子会社化したことに伴い、当社グループの売上高は前期比で大きく上昇しました。特に当社においては、原料価格などの上昇が続く中で、価格対応を強化するなどにより、トップラインの確保(お客さまの満足度向上)に注力しました。
結果として、利益面では、売上増加を主要因とする営業総利益の増加が販売費及び一般管理費の増加を上回り、当連結会計年度における売上高は708,290百万円(前期比19.0%増)、営業利益は33,402百万円(同13.9%増)、経常利益は32,583百万円(同12.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は20,176百万円(同10.6%増)となりました。 - #10 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/24 11:00
- #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2025/06/24 11:00
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表上に重要な影響を及ぼしておりませんので、連結の範囲から除いております。
2 持分法の適用に関する事項 - #12 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）
- グループの経営管理機能と業務執行機能を分離するとともに、業務執行部門である各事業会社においても権限と責任を明確にします。そして、意思決定の迅速化、事業責任の明確化を図ることで、当社グループ全体の競争力の強化を目指してまいります。2025/06/24 11:00
なお、「グループ売上高1兆円」に向けた基盤づくりを進めるべく、持株会社においては、M&A・新規事業開発・ESG対応などのグループ経営の戦略立案、グループ全体のリスク管理、管理部門のシェアードサービスという三つの機能を担うことを計画しております。
2 持株会社体制への移行手順 - #13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/24 11:00
売上高及び営業収入のうち顧客との契約から生じる収益の金額は、「(収益認識関係)1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
