9966 藤久

9966
2021/12/28
時価
95億円
PER 予
11.19倍
2010年以降
赤字-57.1倍
(2010-2021年)
PBR
1.14倍
2010年以降
0.27-1.71倍
(2010-2021年)
配当 予
4.14%
ROE 予
10.17%
ROA 予
6.95%
資料
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藤久(9966)の商品の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年6月30日
54億269万
2009年6月30日 -1.96%
52億9681万
2010年6月30日 +4.29%
55億2397万
2010年12月31日 +6.48%
58億8177万
2011年3月31日 -2.54%
57億3234万
2011年6月30日 -6.16%
53億7940万
2011年9月30日 +8.68%
58億4625万
2011年12月31日 -0.06%
58億4286万
2012年3月31日 +2.47%
59億8697万
2012年6月30日 -4.38%
57億2500万
2012年9月30日 +7.89%
61億7685万
2012年12月31日 +4.02%
64億2518万
2013年3月31日 +1.64%
65億3038万
2013年6月30日 -4.59%
62億3066万
2013年9月30日 +4.96%
65億3965万
2013年12月31日 -0.81%
64億8660万
2014年3月31日 -2.79%
63億573万
2014年6月30日 -5.05%
59億8761万
2014年9月30日 +3.4%
61億9132万
2014年12月31日 +0.69%
62億3432万
2015年3月31日 -1.39%
61億4747万
2015年6月30日 -6.93%
57億2140万
2015年9月30日 +5.93%
60億6044万
2015年12月31日 -0.42%
60億3501万
2016年3月31日 -0.92%
59億7968万
2016年6月30日 -5.88%
56億2814万
2016年9月30日 +5.86%
59億5795万
2016年12月31日 +0.69%
59億9923万
2017年3月31日 -2.87%
58億2720万
2017年6月30日 -5.88%
54億8431万
2017年9月30日 +7.19%
58億7865万
2017年12月31日 +4.58%
61億4787万
2018年3月31日 -1.28%
60億6935万
2018年6月30日 -6.02%
57億395万
2018年9月30日 +5.64%
60億2552万
2018年12月31日 +4.7%
63億855万
2019年3月31日 -2.95%
61億2246万
2019年6月30日 -4.31%
58億5829万
2019年9月30日 +7.58%
63億262万
2019年12月31日 +2.51%
64億6106万
2020年3月31日 -9.69%
58億3476万
2020年6月30日 -11.1%
51億8690万
2020年9月30日 +2.88%
53億3609万
2020年12月31日 +5.84%
56億4751万
2021年3月31日 -1.22%
55億7859万
2021年6月30日 -2.93%
54億1519万
2021年9月30日 -0.58%
53億8361万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期財務諸表(連結)
(時価の算定に関する会計基準等の適用)
「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日。以下「時価算定会計基準」という。)等を当第1四半期会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)第44-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。なお、四半期財務諸表に与える影響はありません。
2021/11/11 10:00
#2 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類第1四半期会計期間末現在発行数(株)(2021年9月30日)提出日現在発行数(株)(2021年11月11日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式12,301,00012,301,000東京証券取引所(市場第一部)名古屋証券取引所(市場第一部)単元株式数は100株であります。
12,301,00012,301,000--
2021/11/11 10:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
商品区分別では、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響によるマスク需要と外出自粛による巣ごもり需要の影響を大きく受けた前年同四半期と比較すると、生地部門を含め各部門で売上高が下回る結果となりました。これらの結果、店舗販売部門の売上高は、34億3百万円(前年同四半期37.9%減)となりました。
店舗運営の取組みについては、これまで進めてきた構造的な経営改革に加え、新たな施策として「①Web講習会、②会員制度の充実、③新規商品の販売、④オムニチャネル化」を重点目標として定め取組んでおります。①Web講習会につきましては、新しい生活様式に対応するため、自宅で受講できるWeb講習会を開催しております。業務提携を結んだ株式会社日本ヴォーグ社とは、店舗とWebを融合した新しいWeb講習会システムを構築するため、店舗でのトライアルを開始しております。②会員制度の充実につきましては、ランクアップ制度や年会費の自動更新の導入に向け検討を進めております。会員獲得の強化では、継続率を向上させることを目的に、有効期限内に更新のお客様にポイント付与やクーポン券の配布などキャンペーンを実施しております。③新規商品の販売につきましては、玩具の需要が高まるクリスマス商戦に向け、株式会社エポック社のシルバニアファミリーやジグゾーパズル、アクアビーズの導入を進めております。12月のクリスマス商戦までに100店舗へ導入予定です。④オムニチャネル化につきましては、基幹システムの刷新に向け、店舗のレジシステムを現行のPC型からタブレット型へ変更を進めております。基幹システムの刷新により、在庫や会員などデータを一元管理することで、店舗受取などのサービス向上を図ります。
(通信販売部門)
2021/11/11 10:00
#4 追加情報、四半期財務諸表(連結)
当社が属する手芸業界においては、新型コロナウイルス感染症拡大により、マスクや巣ごもり需要による売上高が一時的に増加したものの、長期的には趣味の多様化や愛好者の高齢化を背景にユーザーは減少傾向であるとともに、他業種からの参入をはじめ競争が進んでおり、経営環境は一段と厳しさを増すことが予想されます。アフターコロナの時代まで見据えると、当社を取り巻く経営環境や事業フィールドも大きく変化することが想定され、自らが変革する組織へと成長する必要があります。
このような経営環境の中、当社が保有する会員基盤を他社とのアライアンスに積極活用することで、現在主力である手芸用品以外の女性向け商品・サービスの提供を充実させることは、当社の中期経営目標を達成する上で不可欠であると考えております。
このため、当社は、今後の社会や業界の変化に柔軟に対応しながら、M&Aや戦略的提携を活用した迅速な成長戦略の遂行や、今後のグループ拡大を見据えたガバナンス体制の強化を図ることを目的に、持株会社体制への移行が必要であると判断いたしました。
2021/11/11 10:00

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