藤久(9966)の商品の推移 - 四半期
個別
- 2008年6月30日
- 54億269万
- 2009年6月30日 -1.96%
- 52億9681万
- 2010年6月30日 +4.29%
- 55億2397万
- 2010年12月31日 +6.48%
- 58億8177万
- 2011年3月31日 -2.54%
- 57億3234万
- 2011年6月30日 -6.16%
- 53億7940万
- 2011年9月30日 +8.68%
- 58億4625万
- 2011年12月31日 -0.06%
- 58億4286万
- 2012年3月31日 +2.47%
- 59億8697万
- 2012年6月30日 -4.38%
- 57億2500万
- 2012年9月30日 +7.89%
- 61億7685万
- 2012年12月31日 +4.02%
- 64億2518万
- 2013年3月31日 +1.64%
- 65億3038万
- 2013年6月30日 -4.59%
- 62億3066万
- 2013年9月30日 +4.96%
- 65億3965万
- 2013年12月31日 -0.81%
- 64億8660万
- 2014年3月31日 -2.79%
- 63億573万
- 2014年6月30日 -5.05%
- 59億8761万
- 2014年9月30日 +3.4%
- 61億9132万
- 2014年12月31日 +0.69%
- 62億3432万
- 2015年3月31日 -1.39%
- 61億4747万
- 2015年6月30日 -6.93%
- 57億2140万
- 2015年9月30日 +5.93%
- 60億6044万
- 2015年12月31日 -0.42%
- 60億3501万
- 2016年3月31日 -0.92%
- 59億7968万
- 2016年6月30日 -5.88%
- 56億2814万
- 2016年9月30日 +5.86%
- 59億5795万
- 2016年12月31日 +0.69%
- 59億9923万
- 2017年3月31日 -2.87%
- 58億2720万
- 2017年6月30日 -5.88%
- 54億8431万
- 2017年9月30日 +7.19%
- 58億7865万
- 2017年12月31日 +4.58%
- 61億4787万
- 2018年3月31日 -1.28%
- 60億6935万
- 2018年6月30日 -6.02%
- 57億395万
- 2018年9月30日 +5.64%
- 60億2552万
- 2018年12月31日 +4.7%
- 63億855万
- 2019年3月31日 -2.95%
- 61億2246万
- 2019年6月30日 -4.31%
- 58億5829万
- 2019年9月30日 +7.58%
- 63億262万
- 2019年12月31日 +2.51%
- 64億6106万
- 2020年3月31日 -9.69%
- 58億3476万
- 2020年6月30日 -11.1%
- 51億8690万
- 2020年9月30日 +2.88%
- 53億3609万
- 2020年12月31日 +5.84%
- 56億4751万
- 2021年3月31日 -1.22%
- 55億7859万
- 2021年6月30日 -2.93%
- 54億1519万
- 2021年9月30日 -0.58%
- 53億8361万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期財務諸表(連結)
- (時価の算定に関する会計基準等の適用)2021/11/11 10:00
「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日。以下「時価算定会計基準」という。)等を当第1四半期会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)第44-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。なお、四半期財務諸表に与える影響はありません。 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2021/11/11 10:00
種類 第1四半期会計期間末現在発行数(株)(2021年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2021年11月11日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 12,301,000 12,301,000 東京証券取引所(市場第一部)名古屋証券取引所(市場第一部) 単元株式数は100株であります。 計 12,301,000 12,301,000 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 商品区分別では、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響によるマスク需要と外出自粛による巣ごもり需要の影響を大きく受けた前年同四半期と比較すると、生地部門を含め各部門で売上高が下回る結果となりました。これらの結果、店舗販売部門の売上高は、34億3百万円(前年同四半期37.9%減)となりました。2021/11/11 10:00
店舗運営の取組みについては、これまで進めてきた構造的な経営改革に加え、新たな施策として「①Web講習会、②会員制度の充実、③新規商品の販売、④オムニチャネル化」を重点目標として定め取組んでおります。①Web講習会につきましては、新しい生活様式に対応するため、自宅で受講できるWeb講習会を開催しております。業務提携を結んだ株式会社日本ヴォーグ社とは、店舗とWebを融合した新しいWeb講習会システムを構築するため、店舗でのトライアルを開始しております。②会員制度の充実につきましては、ランクアップ制度や年会費の自動更新の導入に向け検討を進めております。会員獲得の強化では、継続率を向上させることを目的に、有効期限内に更新のお客様にポイント付与やクーポン券の配布などキャンペーンを実施しております。③新規商品の販売につきましては、玩具の需要が高まるクリスマス商戦に向け、株式会社エポック社のシルバニアファミリーやジグゾーパズル、アクアビーズの導入を進めております。12月のクリスマス商戦までに100店舗へ導入予定です。④オムニチャネル化につきましては、基幹システムの刷新に向け、店舗のレジシステムを現行のPC型からタブレット型へ変更を進めております。基幹システムの刷新により、在庫や会員などデータを一元管理することで、店舗受取などのサービス向上を図ります。
(通信販売部門) - #4 追加情報、四半期財務諸表(連結)
- 当社が属する手芸業界においては、新型コロナウイルス感染症拡大により、マスクや巣ごもり需要による売上高が一時的に増加したものの、長期的には趣味の多様化や愛好者の高齢化を背景にユーザーは減少傾向であるとともに、他業種からの参入をはじめ競争が進んでおり、経営環境は一段と厳しさを増すことが予想されます。アフターコロナの時代まで見据えると、当社を取り巻く経営環境や事業フィールドも大きく変化することが想定され、自らが変革する組織へと成長する必要があります。2021/11/11 10:00
このような経営環境の中、当社が保有する会員基盤を他社とのアライアンスに積極活用することで、現在主力である手芸用品以外の女性向け商品・サービスの提供を充実させることは、当社の中期経営目標を達成する上で不可欠であると考えております。
このため、当社は、今後の社会や業界の変化に柔軟に対応しながら、M&Aや戦略的提携を活用した迅速な成長戦略の遂行や、今後のグループ拡大を見据えたガバナンス体制の強化を図ることを目的に、持株会社体制への移行が必要であると判断いたしました。