- 7448
- 2021/03/29
- 時価
- 39億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-695.68倍
(2010-2020年) - PBR
- 1.2倍
- 2010年以降
- 0.24-6.41倍
(2010-2020年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ジーンズメイト(7448)の商品の推移 - 四半期
個別
- 2009年2月20日
- 24億8105万
- 2010年2月20日 +18.7%
- 29億4491万
- 2010年11月20日 +1.46%
- 29億8777万
- 2011年2月20日 -23.16%
- 22億9582万
- 2011年5月20日 +17.92%
- 27億712万
- 2011年8月20日 -23.52%
- 20億7050万
- 2011年11月20日 +22.87%
- 25億4404万
- 2012年2月20日 -27.83%
- 18億3591万
- 2012年5月20日 +23.69%
- 22億7083万
- 2012年8月20日 -25.6%
- 16億8959万
- 2012年11月20日 +45.49%
- 24億5826万
- 2013年2月20日 -29.73%
- 17億2734万
- 2013年5月20日 +29.94%
- 22億4445万
- 2013年8月20日 -25.92%
- 16億6259万
- 2013年11月20日 +32.35%
- 22億47万
- 2014年2月20日 -38.33%
- 13億5700万
- 2014年5月20日 +41.31%
- 19億1752万
- 2014年8月20日 -25.11%
- 14億3611万
- 2014年11月20日 +42.92%
- 20億5245万
- 2015年2月20日 -32.42%
- 13億8695万
- 2015年5月20日 +45.2%
- 20億1380万
- 2015年8月20日 -27.16%
- 14億6686万
- 2015年11月20日 +51.31%
- 22億1958万
- 2016年2月20日 -31.88%
- 15億1203万
- 2016年5月20日 +33.14%
- 20億1311万
- 2016年8月20日 -32.51%
- 13億5872万
- 2016年11月20日 +48.11%
- 20億1245万
- 2017年2月20日 -37.81%
- 12億5151万
- 2017年5月20日 +24.48%
- 15億5791万
- 2017年8月20日 -20.95%
- 12億3154万
- 2017年11月20日 +56.47%
- 19億2696万
- 2018年3月31日 -9.97%
- 17億3477万
- 2018年6月30日 +8.79%
- 18億8731万
- 2018年9月30日 -7.69%
- 17億4215万
- 2018年12月31日 -1.03%
- 17億2417万
- 2019年3月31日 -12.73%
- 15億466万
- 2019年6月30日 -2.86%
- 14億6164万
- 2019年9月30日 +1.38%
- 14億8186万
- 2019年12月31日 +9.65%
- 16億2480万
- 2020年3月31日 -11.77%
- 14億3364万
- 2020年6月30日 +6.44%
- 15億2596万
- 2020年9月30日 -6.91%
- 14億2048万
- 2020年12月31日 -2.75%
- 13億8141万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2020/11/13 13:24
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2020年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2020年11月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 16,101,466 16,101,466 東京証券取引所(市場第一部) 単元株式数 100株 計 16,101,466 16,101,466 - - - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社におきましても、緊急事態宣言解除後の6月1日から全店で営業を再開し、商業施設に出店している店舗を中心に一時的な売上の回復は見られたものの、7月以降の新型コロナウイルス感染症の再拡大や、長梅雨等の天候不順もあり、加えて渡航者に対する厳しい入国制限等によりインバウンド需要の回復も見込めず、引き続き厳しい状況で推移しております。2020/11/13 13:24
このような経営環境のもと、当社は今期より改めて非対面事業強化に向けてEC事業へ最注力し、人員の増強・プロモーション強化・グループ内会社との取組みによる専用商材の開発等を行うことで、前年同期間対比:127.9%と着実なEC売上増を達成いたしました。加えて前期より継続する、MD改革によるプライベートブランド(PB)商品強化の為、タレント・キャラクターとのタイアップ商品の拡充や、新聞一面広告・WEB広告等のプロモーションを積極的に行いました。また、売上高の減少に応じた仕入抑制を継続することで仕入原価前年比:71.8%、期末在庫原価前年比:95.9%となりました。さらに、店舗運営人員のミニマム化・人員配置の適正化やグループ全体での横断的な各種経費に対する削減の取組み等に並行して注力することで、販管費前年同期間対比:76.0%となりました。
店舗展開におきましては、不採算店舗整理のため路面店・商業施設店舗合わせて5店舗を退店し、一方でマルチブランド型MDショップ「JEM」(ジェイ・イー・エム)業態1店舗と、「OUTDOOR PRODUCTS」業態1店舗を商業施設へ出店いたしました。これらの結果、当第2四半期会計期間末の総店舗数は81店舗(うち催事契約6店舗)となりました。