大戸屋 HD(2705)の資産合計の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 65億9693万
- 2009年3月31日 -0.09%
- 65億9069万
- 2010年3月31日 +15.52%
- 76億1369万
- 2011年3月31日 +6.02%
- 80億7184万
- 2012年3月31日 +8.32%
- 87億4322万
- 2013年3月31日 +22.92%
- 107億4743万
- 2014年3月31日 -4.11%
- 103億589万
- 2015年3月31日 +9.58%
- 112億9271万
- 2016年3月31日 +7.59%
- 121億4951万
- 2017年3月31日 -15.59%
- 102億5583万
- 2018年3月31日 -7.69%
- 94億6723万
- 2019年3月31日 +3.68%
- 98億1529万
- 2020年3月31日 -10.18%
- 88億1654万
- 2021年3月31日 +3.28%
- 91億604万
- 2022年3月31日 +7.72%
- 98億900万
- 2023年3月31日 -2.11%
- 96億200万
- 2024年3月31日 +12.99%
- 108億4900万
- 2025年3月31日 +9.45%
- 118億7400万
- 2026年3月31日 +0.28%
- 119億700万
個別
- 2008年3月31日
- 61億3415万
- 2009年3月31日 +2.97%
- 63億1610万
- 2010年3月31日 +14.79%
- 72億5053万
- 2011年3月31日 +4.79%
- 75億9756万
- 2012年3月31日 -63.17%
- 27億9795万
- 2013年3月31日 +87.63%
- 52億4972万
- 2014年3月31日 -8.9%
- 47億8246万
- 2015年3月31日 +29.44%
- 61億9057万
- 2016年3月31日 +18.19%
- 73億1686万
- 2017年3月31日 -24.15%
- 55億5001万
- 2018年3月31日 -12.28%
- 48億6832万
- 2019年3月31日 +14.63%
- 55億8060万
- 2020年3月31日 +3.35%
- 57億6734万
- 2021年3月31日 +72.4%
- 99億4301万
- 2022年3月31日 -11.66%
- 87億8400万
- 2023年3月31日 -5.78%
- 82億7600万
- 2024年3月31日 -6.9%
- 77億500万
- 2025年3月31日 -10.93%
- 68億6300万
- 2026年3月31日 -25.99%
- 50億7900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/19 15:30
(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(子会社株式等)及び管理部門に係る資産等であります。資産 前連結会計年度 当連結会計年度 全社資産(注) 4,056 2,998 連結財務諸表の資産合計 11,874 11,907
- #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 15:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 評価性引当額小計 △516百万円 △547百万円 繰延税金資産合計 135百万円 114百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 15:30
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 評価性引当額小計 △1,409百万円 △1,409百万円 繰延税金資産合計 1,044百万円 746百万円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.財政状態2026/06/19 15:30
当連結会計年度末の資産合計は119億7百万円(前連結会計年度末比0.3%増)となりました。
当連結会計年度末の流動資産は、現金及び預金35億25百万円を主なものとして58億27百万円(前連結会計年度末比7.6%減)、固定資産は、店舗等の有形固定資産35億78百万円と敷金及び保証金17億63百万円を主なものとして60億79百万円(同9.2%増)となりました。これは主に、現金及び預金が7億13百万円減少した一方、有形固定資産が8億70百万円増加したことによるものです。