フジオフードG(2752)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2012年12月31日
- 3058万
- 2013年12月31日 +8.59%
- 3321万
- 2014年6月30日 -14.2%
- 2850万
- 2014年12月31日 +30.52%
- 3719万
- 2015年6月30日 -22.58%
- 2879万
- 2015年12月31日 +43.48%
- 4131万
- 2016年6月30日 -20.13%
- 3300万
- 2016年12月31日 +48.48%
- 4900万
- 2017年6月30日 -14.29%
- 4200万
- 2017年12月31日 +9.52%
- 4600万
- 2018年6月30日 -8.7%
- 4200万
- 2018年12月31日 +33.33%
- 5600万
- 2019年6月30日 -30.36%
- 3900万
- 2019年12月31日 +38.46%
- 5400万
- 2020年6月30日 -33.33%
- 3600万
- 2020年12月31日 +8.33%
- 3900万
- 2021年6月30日 -28.21%
- 2800万
- 2021年12月31日 +7.14%
- 3000万
- 2022年6月30日 -10%
- 2700万
- 2022年12月31日 +148.15%
- 6700万
- 2023年6月30日 -55.22%
- 3000万
- 2023年12月31日 +70%
- 5100万
- 2024年6月30日 -54.9%
- 2300万
- 2024年12月31日 +165.22%
- 6100万
- 2025年6月30日 -59.02%
- 2500万
- 2025年12月31日 +120%
- 5500万
個別
- 2008年12月31日
- 1348万
- 2009年12月31日 +118.68%
- 2949万
- 2010年12月31日 -8.03%
- 2712万
- 2011年12月31日 -5.75%
- 2556万
- 2012年12月31日 +19.65%
- 3058万
- 2013年12月31日 +8.59%
- 3321万
- 2014年12月31日 +11.98%
- 3719万
- 2015年12月31日 +0.22%
- 3727万
- 2016年12月31日 +28.76%
- 4800万
- 2017年12月31日 -6.25%
- 4500万
- 2018年12月31日 +22.22%
- 5500万
- 2019年12月31日 -14.55%
- 4700万
有報情報
- #1 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※ 棚卸資産の内訳2023/08/14 15:04
前連結会計年度(2022年12月31日) 当第2四半期連結会計期間(2023年6月30日) 商品 67百万円 30百万円 原材料及び貯蔵品 121 108 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2023/08/14 15:04
(注)「提出日現在発行数」欄には、2023年8月1日以降この四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年6月30日) 提出日現在発行数(株)(2023年8月14日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 45,337,860 45,337,860 東京証券取引所プライム市場 単元株式数は100株であります。 計 45,337,860 45,337,860 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 外食産業におきましては、経済活動が正常化に向かい個人消費が回復の基調を見せつつありますが、原材料等の各種コストの高騰や慢性的な人手不足等によって、厳しい経営環境が続いております。2023/08/14 15:04
このような状況の中、当社グループは、「大衆というカテゴリーで日本一の外食企業となる」という確固たる目標のもと、既存事業の全体的な底上げを行うための商品開発、業態ごとの販売促進キャンペーン活動、店舗におけるサービス力向上を図るための教育・研修体制の強化等を行い、「まいどおおきに食堂」、「神楽食堂 串家物語」を中心とした全業態の経営成績の向上に全社一丸となって取り組みました。人々の生活様式の変化への対応においても、モバイルオーダー対応店舗の拡大や、お客様のニーズに合わせた商品開発を行う等、新規顧客の取り込みに注力してまいりました。
この結果、当第2四半期連結累計期間の財政状態及び経営成績は以下のとおりとなりました。 - #4 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 当社グループは、新型コロナウイルス感染拡大の影響による消費の落ち込み、世界情勢の不安定化による資源価格の高騰や円安の進行による原材料価格の高騰、人件費の上昇や消費者の生活様式の変化等、依然として厳しい状況が続いております。2023/08/14 15:04
当社グループは、事業収益の改善策として、既存事業の全体的な底上げを行うための商品開発、業態ごとの販売促進キャンペーン活動、店舗におけるサービス力向上を図るための教育・研修体制の強化、モバイルオーダー対応店舗の拡大等を行うことで売上高の向上を図るとともに、店舗毎の状況に合わせた営業時間の見直し、人員配置を見直しての業務効率化、不採算店舗の撤退等、あらゆるコストの見直し及び削減を強化しております。
また、財務基盤の安定化のために、メインバンクを中心に取引金融機関と密接な関係を維持し、継続的な支援が得られるようコミュニケーションを図っております。