- 2798
- 2026/10/16
- 時価
- 98億円
- PER 予
- 18.44倍
- 2010年以降
- 赤字-150.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 7.8倍
- 2010年以降
- 赤字-23.3倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 42.31%
- ROA 予
- 8.87%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ワイズテーブルコーポレーション(2798)の資産の推移 - 四半期
連結
- 2009年2月28日
- 78億2292万
- 2010年2月28日 -10.52%
- 70億33万
- 2010年11月30日 -29.83%
- 49億1233万
- 2011年2月28日 -13.36%
- 42億5597万
- 2011年5月31日 +6.97%
- 45億5249万
- 2011年8月31日 -8.21%
- 41億7851万
- 2011年11月30日 -1.11%
- 41億3226万
- 2012年2月29日 -4.22%
- 39億5772万
- 2012年5月31日 +19.3%
- 47億2152万
- 2012年8月31日 +0.08%
- 47億2514万
- 2012年11月30日 -1.92%
- 46億3464万
- 2013年2月28日 -1.49%
- 45億6550万
- 2013年5月31日 +2.1%
- 46億6114万
- 2013年8月31日 +11.57%
- 52億22万
- 2013年11月30日 -1.94%
- 50億9938万
- 2014年2月28日 +1.85%
- 51億9356万
- 2014年5月31日 +8.44%
- 56億3192万
- 2014年8月31日 +3.35%
- 58億2077万
- 2014年11月30日 -3.18%
- 56億3543万
- 2015年2月28日 -9.05%
- 51億2562万
- 2015年5月31日 +6.89%
- 54億7897万
- 2015年8月31日 +1.97%
- 55億8671万
- 2015年11月30日 -3.92%
- 53億6758万
- 2016年2月29日 -4.43%
- 51億2961万
- 2016年5月31日 +8.19%
- 55億4962万
- 2016年8月31日 +11.58%
- 61億9220万
- 2016年11月30日 -5.18%
- 58億7145万
- 2017年2月28日 -2.96%
- 56億9749万
- 2017年5月31日 +0.82%
- 57億4418万
- 2017年8月31日 +1.11%
- 58億767万
- 2017年11月30日 -7.99%
- 53億4336万
- 2018年2月28日 -3.77%
- 51億4184万
- 2018年5月31日 +1.29%
- 52億804万
- 2018年8月31日 +0.24%
- 52億2058万
- 2018年11月30日 -6.75%
- 48億6829万
- 2019年2月28日 -5.07%
- 46億2127万
- 2019年5月31日 +6.06%
- 49億110万
- 2019年8月31日 +0.72%
- 49億3618万
- 2019年11月30日 +0.45%
- 49億5846万
- 2020年2月29日 -2.89%
- 48億1526万
- 2020年5月31日 -9.24%
- 43億7042万
- 2020年8月31日 +4.07%
- 45億4832万
- 2020年11月30日 +7.96%
- 49億1016万
- 2021年2月28日 -11.1%
- 43億6512万
- 2021年5月31日 +22.63%
- 53億5316万
- 2021年8月31日 -3.8%
- 51億4968万
- 2021年11月30日 +4.42%
- 53億7730万
- 2022年2月28日 -8.78%
- 49億501万
- 2022年5月31日 +2.79%
- 50億4174万
- 2022年8月31日 +1.41%
- 51億1269万
- 2022年11月30日 +0.12%
- 51億1883万
- 2023年2月28日 -1.92%
- 50億2079万
- 2023年5月31日 +0.78%
- 50億6016万
- 2023年8月31日 -0.89%
- 50億1521万
- 2023年11月30日 -4.81%
- 47億7404万
- 2024年2月29日 -1.24%
- 47億1502万
- 2024年5月31日 +4.45%
- 49億2479万
- 2024年8月31日 +0.32%
- 49億4074万
- 2024年11月30日 -2.92%
- 47億9669万
- 2025年2月28日 +0.58%
- 48億2454万
- 2025年5月31日 +7.01%
- 51億6256万
- 2025年8月31日 -1.28%
- 50億9665万
- 2025年11月30日 -0.33%
- 50億7982万
- 2026年2月28日 +0.05%
- 50億8251万
- 2026年5月31日 +19.98%
- 60億9822万
- 2026年8月31日 -0.87%
- 60億4507万
個別
- 2009年2月28日
- 61億2458万
- 2010年2月28日 -19.87%
- 49億793万
- 2011年2月28日 -51.66%
- 23億7271万
- 2012年2月29日 +5.74%
- 25億895万
- 2013年2月28日 +93.38%
- 48億5177万
- 2014年2月28日 +11.02%
- 53億8624万
- 2015年2月28日 -0.94%
- 53億3539万
- 2016年2月29日 +1.72%
- 54億2707万
- 2017年2月28日 +10.8%
- 60億1344万
- 2018年2月28日 -8.96%
- 54億7482万
- 2019年2月28日 -10.27%
- 49億1282万
- 2020年2月29日 +4.52%
- 51億3478万
- 2021年2月28日 -13.62%
- 44億3530万
- 2022年2月28日 +11.57%
- 49億4827万
- 2023年2月28日 +1.17%
- 50億629万
- 2024年2月29日 -7.54%
- 46億2889万
- 2025年2月28日 +0.83%
- 46億6727万
- 2026年2月28日 +4.31%
- 48億6861万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益又はセグメント損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2024/01/15 16:38
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 事業等のリスク
- 新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大に伴う日本政府による入国制限やまん延防止等重点措置、自治体からの自粛要請等は、訪日客及び国内外食需要に重要な影響を与えてまいりました。2024/01/15 16:38
当社グループにおきましては、2023年3月以降行動制限の緩和が進んだこと等を背景とする個人消費の活発化や、インバウンド需要の回復により、既存店の売上高は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大前である2019年に近い水準で推移してまいりました。8月から9月にかけては、昨年から続く物価上昇に加え、猛暑や、新型コロナウイルス感染症の陽性者数の増加等によって消費者の外食需要が減退し売上高が落ち込みましたが、9月後半からは再び回復に転じました。しかしながら、各種コストの高騰や人材確保にかかるコストの増加の影響等もあって一部の店舗は収益力の回復が遅れており、それらの店舗の資産について減損損失を計上した結果、当第3四半期連結累計期間では親会社株主に帰属する四半期純損失を計上いたしました。
消費者及び訪日客の外食に対する需要や行動の変化にはまだ見極めを要するとみられるなど、今後の事業環境はまだ不透明であり、当社グループを取り巻く環境は引き続き見通しの立てにくい状況が続くものと考えられることから、営業債務の支払い等の資金繰りに懸念が生じており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。 - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次の通りであります。2024/01/15 16:38
- #4 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/01/15 16:38
(固定資産に係る重要な減損損失) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- XEXグループ
「XEX」をはじめとする高級レストラン事業であるXEXグループについては、引き続き、高付加価値化の方針のもとでブランド力向上のための企画や、インバウンド需要の取り込みに取り組んでまいりました。当第3四半期連結累計期間におきましては、8月及び9月にかけては、物価上昇や猛暑、新型コロナウイルス感染症の陽性者数の増加等の影響により売上が落ち込みましたが、10月以降は堅調に推移しております。なお、前年同期との比較におきましては、前年はコロナ禍の影響を強く受けていたことから、売上高は大幅に増加しております。
この結果、当第3四半期連結累計期間の同グループの売上高は3,294百万円(前年同期比20.7%増加)、営業利益は255百万円(前年同期比397.5%増加)となりました。なお、店舗数は直営店9店舗となりました。2024/01/15 16:38 - #6 継続企業の前提に関する事項、四半期連結財務諸表(連結)
- 新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大に伴う日本政府による入国制限やまん延防止等重点措置、自治体からの自粛要請等は、訪日客及び国内外食需要に重要な影響を与えてまいりました。2024/01/15 16:38
当社グループにおきましては、2023年3月以降行動制限の緩和が進んだこと等を背景とする個人消費の活発化や、インバウンド需要の回復により、既存店の売上高は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大前である2019年に近い水準で推移してまいりました。8月から9月にかけては、昨年から続く物価上昇に加え、猛暑や、新型コロナウイルス感染症の陽性者数の増加等によって消費者の外食需要が減退し売上高が落ち込みましたが、9月後半からは再び回復に転じました。しかしながら、各種コストの高騰や人材確保にかかるコストの増加の影響等もあって一部の店舗は収益力の回復が遅れており、それらの店舗の資産について減損損失を計上した結果、当第3四半期連結累計期間では親会社株主に帰属する四半期純損失を計上いたしました。
消費者及び訪日客の外食に対する需要や行動の変化にはまだ見極めを要するとみられるなど、今後の事業環境はまだ不透明であり、当社グループを取り巻く環境は引き続き見通しの立てにくい状況が続くものと考えられることから、営業債務の支払い等の資金繰りに懸念が生じており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。 - #7 財務制限条項に関する注記(連結)
- 当第3四半期連結会計期間末の借入金残高のうち、当社のシンジケートローンには以下の財務制限条項が付されております。2024/01/15 16:38
①2024年2月期決算以降、各年度の決算期の末日における連結の貸借対照表上の純資産の部の金額に同末日における資本性ローンの元本残高を加算した金額を、直前の決算期末日における連結の貸借対照表上の純資産の部の金額に同末日における資本性ローン(2021年3月31日に実行されたものをいう。以下同じ。)の元本残高を加算した金額の75%以上に維持すること。
②2024年2月期決算以降、各年度の決算期の末日における単体の貸借対照表上の純資産の部の金額に同末日における資本性ローンの元本残高を加算した金額を、直前の決算期末日における単体の貸借対照表上の純資産の部の金額に同末日における資本性ローンの元本残高を加算した金額の75%以上に維持すること。