有価証券報告書-第26期(2024/03/01-2025/02/28)
※3 当社グループは以下の通り資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)
(1)減損損失を認識した資産グループの概要
(2)減損損失の認識に至った経緯
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗のうち、資産グループの固定資産簿価を回収できないと判断した資産グループについて減損損失を計上いたしました。
(3)減損損失の金額と種類ごとの内訳
(4)資産のグルーピングの方法
キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としております。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
(5)回収可能価額の算定方法
資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローの総額がマイナスとなるため、回収可能価額を零として評価しております。
当連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)
(1)減損損失を認識した資産グループの概要
(2)減損損失の認識に至った経緯
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗のうち、資産グループの固定資産簿価を回収できないと判断した資産グループについて減損損失を計上いたしました。
(3)減損損失の金額と種類ごとの内訳
(4)資産のグルーピングの方法
キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としております。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
(5)回収可能価額の算定方法
資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローの総額がマイナスとなるため、回収可能価額を零として評価しております。
前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)
(1)減損損失を認識した資産グループの概要
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 愛知県名古屋市 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品、その他 |
| 東京都江東区 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 東京都豊島区 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 大阪府大阪市 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 東京都渋谷区 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 兵庫県神戸市 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 大阪府大阪市 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 東京都中央区 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 東京都新宿区 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 東京都新宿区 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 東京都千代田区 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 東京都新宿区 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 福岡県福岡市 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 東京都中央区 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 東京都武蔵野市 | 店舗設備 | 建物及び構築物 |
| 東京都港区 | 店舗設備 | 建物及び構築物 |
| 東京都町田市 | 店舗設備 | 工具、器具及び備品 |
(2)減損損失の認識に至った経緯
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗のうち、資産グループの固定資産簿価を回収できないと判断した資産グループについて減損損失を計上いたしました。
(3)減損損失の金額と種類ごとの内訳
| 種類 | 金額 |
| 建物及び構築物 | 137,686千円 |
| 工具、器具及び備品 | 31,906千円 |
| リース資産 | 43,452千円 |
| 合計 | 213,045千円 |
(4)資産のグルーピングの方法
キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としております。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
(5)回収可能価額の算定方法
資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローの総額がマイナスとなるため、回収可能価額を零として評価しております。
当連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)
(1)減損損失を認識した資産グループの概要
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 北海道札幌市 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
| 東京都新宿区 | 店舗設備 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品 |
(2)減損損失の認識に至った経緯
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗のうち、資産グループの固定資産簿価を回収できないと判断した資産グループについて減損損失を計上いたしました。
(3)減損損失の金額と種類ごとの内訳
| 種類 | 金額 |
| 建物及び構築物 | 8,749千円 |
| 工具、器具及び備品 | 2,342千円 |
| 合計 | 11,091千円 |
(4)資産のグルーピングの方法
キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としております。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
(5)回収可能価額の算定方法
資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローの総額がマイナスとなるため、回収可能価額を零として評価しております。