※3 当社グループは以下の通り資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 2022年3月1日 至 2023年2月28日)
(1)減損損失を認識した資産グループの概要

場所	用途	種類
大阪府大阪市	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都中央区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品、その他
千葉県船橋市	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都武蔵野市	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都中央区	店舗設備	建物及び構築物
東京都港区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都港区	店舗設備	その他
大阪府大阪市	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都千代田区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都新宿区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
北海道札幌市	店舗設備	工具、器具及び備品
福岡県福岡市	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都大田区	店舗設備	工具、器具及び備品
東京都千代田区	店舗設備	工具、器具及び備品

(2)減損損失の認識に至った経緯
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗のうち、資産グループの固定資産簿価を回収できないと判断した資産グループについて減損損失を計上いたしました。
(3)減損損失の金額と種類ごとの内訳

種類	金額
建物及び構築物	229,888千円
工具、器具及び備品	22,088千円
その他	3,777千円
合計	255,755千円

(4)資産のグルーピングの方法
キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としております。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
(5)回収可能価額の算定方法
資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローの総額がマイナスとなるため、回収可能価額を零として評価しております。
当連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)
(1)減損損失を認識した資産グループの概要

場所	用途	種類
愛知県名古屋市	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品、その他
東京都江東区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都豊島区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
大阪府大阪市	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都渋谷区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
兵庫県神戸市	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
大阪府大阪市	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都中央区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都新宿区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都新宿区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都千代田区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都新宿区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
福岡県福岡市	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都中央区	店舗設備	建物及び構築物、工具、器具及び備品
東京都武蔵野市	店舗設備	建物及び構築物
東京都港区	店舗設備	建物及び構築物
東京都町田市	店舗設備	工具、器具及び備品

(2)減損損失の認識に至った経緯
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗のうち、資産グループの固定資産簿価を回収できないと判断した資産グループについて減損損失を計上いたしました。
(3)減損損失の金額と種類ごとの内訳

種類	金額
建物及び構築物	137,686千円
工具、器具及び備品	31,906千円
リース資産	43,452千円
合計	213,045千円

(4)資産のグルーピングの方法
キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としております。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
(5)回収可能価額の算定方法
資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローの総額がマイナスとなるため、回収可能価額を零として評価しております。